新型コロナウイルス感染症への事業継続対応
FY2020に初出。11回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。7社中2社が悪化側に。
- FY2023再掲有価証券報告書
「WEB会議システムの活用、故障等の遠隔サポートなどを活用することで、業務の効率化と事業の継続を図っております。」
感染症下の事業継続策として、WEB会議及び故障等の遠隔サポートを継続して活用している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「当社は「Next-Generation Grinding with WAIDA Machine」をテーマに、新製品の出展の他、リモートシステムによる遠隔メンテナンスの実演を行うなど、お客様と直接対話をしながら、積極的なアピールを行いました。」
感染症下の事業継続対応として従来から活用しているリモート技術について、JIMTOF2022で遠隔メンテナンスの実演を行う具体的な展開があった。 - FY2022再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルスの感染拡大が依然として継続している状況ではありますが、WEB会議システムの活用、商談やトレーニング向けの動画コンテンツの拡充、ライブカメラによる故障等の遠隔サポート、社内業務のシステム化などを推進することで、お客様、お取引先様、従業員及び家族の健康・安全を最優先に考えた上で、業務の効率化と事業の継続を図っております。」
WEB会議、動画コンテンツ、ライブカメラによる遠隔サポート及び社内業務のシステム化を活用した事業継続策を継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルスの感染再拡大が懸念される状況ではありますが、WEB会議システムの活用、商談やトレーニング向けの動画コンテンツの拡充、ライブカメラによる故障等の遠隔サポート、社内業務のシステム化などを推進することで、お客様、お取引先様、従業員及び家族の健康・安全を最優先に考えた上で、業務の効率化と事業の継続を図っております。」
感染症下の事業継続策として、WEB会議、動画コンテンツ、遠隔サポート及び社内業務のシステム化を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「事業活動においては、新型コロナウイルス感染症の拡大を機に、WEB会議システムの活用、商談やトレーニング向けの動画コンテンツの拡充、ライブカメラによる故障等の遠隔サポート、社内業務のシステム化などを推進することで、業務の効率化を図っております。」
感染症下の事業継続手段として、WEB会議、動画コンテンツ、ライブカメラによる遠隔サポート及び社内業務のシステム化を継続して活用している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症拡大により渡航制限や移動自粛が続く状況ではありますが、WEB会議システムの活用、商談やトレーニング向けの動画コンテンツの拡充、ライブカメラによる故障等の沿革サポートなど、リモート技術を導入・活用することで活発な事業活動が継続できるよう体制を整えております。」
従来の出張制限・テレワークに加え、WEB会議、商談・トレーニング動画、ライブカメラによる故障等の遠隔サポートを導入・活用し、感染症下の事業継続手段を具体化している。 - FY2021前進有価証券報告書
「①営業活動 ・各地域でリモート（TV通話）を中心に営業活動を行っている。 ・国境を越える移動を一部再開した。ただし渡航条件は厳しく、今後の緩和状況を判断しながら順次対応を進める。 ②アフターサービス ・海外での修理対応は、一部の国で現地スタッフが対応するほか、リモート対応も活用している。 ③生産活動 ・国内および海外子会社ともに、2021年３月期第４四半期以降は、ほぼ平常ペースに戻りつつある。」
感染症下の事業継続について、リモート営業・修理対応、国境を越える移動の一部再開及び第4四半期以降の生産活動の平常化という具体的な進展を記載している。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「販売活動においてはリモートによる立会い、実習、テストなどを実施するほか、2020年9月からはお客様からの要望があれば直接訪問し、日々の加工や保全、機械操作など、様々な相談に応じる「スマイルキャンペーン」を展開しております。」
リモートでの立会い・実習・テストに加え、2020年9月から顧客要望に応じた直接訪問型の「スマイルキャンペーン」を開始し、感染症下の顧客対応手段を具体化している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「お客様のご協力のもと営業活動や製品の納入検収、アフターサービス等において想定以上にリモート対応が進んだことや、生産性向上による原価低減の取り組み、厳格な予算管理による販管費の抑制等の効果等により、当第２四半期連結累計期間の売上高は2,123百万円（前年同期比48.4％減）、営業利益は127百万円（前年同期比87.5％減）、経常利益は133百万円（前年同期比86.9％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は89百万円（前年同期比87.4％減）となりました。」
営業活動、製品の納入検収及びアフターサービス等で、顧客の協力のもと想定以上にリモート対応が進んだという具体的な進展を記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「このような経済環境下、当社は事業の継続とお客様、お取引先様、従業員及び家族の健康・安全を最優先に考え、出張制限やテレワーク等の新型コロナウイルス感染症対策を行った上で、事業活動を行っております。」
事業継続及び関係者の健康・安全を優先し、出張制限やテレワーク等の感染症対策を実施する方針を継続している。 - FY2020初出有価証券報告書
「海外渡航全般の制限強化 ・出張者への健康管理強化 ・本社食堂の使用制限など、社内での３密回避対応 ・全社員へのマスク配布 ・都市部でのテレワーク実施」
2020年4月時点の感染症対策として、渡航・出張制限、健康管理、三密回避、マスク配布及びテレワークを実施している。