原材料・エネルギー・サプライチェーン等のコスト上昇による利益圧迫
FY2022に初出。11回の記載のうち5回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2023-Q3。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「コレットチャック部門では今年に入ってからタングステン材料の入手が難しくなり当社の使用している超硬合金の価格が急上昇したため、今年の２月にコレットチャック価格を値上げしました。」
タングステン材料の調達難と超硬合金価格の急上昇が実際に発生し、コレットチャック価格の値上げで対応した。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「海外の紛争によるエネルギー価格上昇や米国による高関税問題による物価上昇も落ち着きを見せて、日本国内のインフレ率は食料品を除くと低下してきましたが、個人消費は盛り上がりに欠ける展開となりました。」
紛争によるエネルギー価格上昇や高関税問題による物価上昇が落ち着き、食料品を除く国内インフレ率が低下したと記載している。コスト上昇圧力の一部緩和が示される一方、個人消費は低調である。 - FY2025悪化有価証券報告書
「当期におけるわが国経済は、世界各地の政情不安、地域紛争、貿易関税問題などの影響を受けて先行き不透明感が高まり、方向感の定まらない展開となりました。」
地域紛争、貿易関税問題、世界経済の不透明感が継続し、国内大手企業の生産調整・設備投資抑制を通じて中小企業の仕事量が大きく減少したと記載している。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「ロシアのウクライナ侵攻や世界各地の紛争などによりエネルギー・穀物価格は上昇し、米中の経済対立によりものの流れが分断され、資源や部品調達コストが上昇するなど世界景気悪化要因が増加しています。」
地政学リスクと米中対立により、エネルギー・穀物価格および資源・部品調達コストの上昇が続き、利益圧迫につながる外部要因が拡大している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「世界的に急速なインフレ傾向が続き各国が政策金利を引き上げたことで不動産、株式などの資産価格は調整が入り下落しました。」
インフレと政策金利引上げ、資産価格調整、金融機関破綻・景気後退懸念が記載され、原材料・エネルギー等のコスト上昇と金融引締めを含む利益圧迫環境が継続・拡大している。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「エネルギー・穀物価格の高騰、資源価格の上昇など急速にインフレ圧力が高まり、世界各国で政策金利引き上げや金融引締め措置を強化してきました。」
エネルギー・穀物・資源価格の上昇と金融引締めが進み、原材料・エネルギー等のコスト上昇による利益圧迫環境が一段と強まっている。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「国内企業物価指数は大きく上昇し、消費者物価指数も上昇傾向であり、国内消費活動を圧迫してきており、海外の景気後退懸念も重なり企業の生産活動は低迷してきています。」
国内企業物価・消費者物価の上昇と消費活動の圧迫、生産活動の低迷が記載され、コスト上昇による利益圧迫リスクが継続して実際に現れている。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「日本国内では企業物価は大きく上昇してきていますが、消費者物価は海外に比較してまだ高くはなく、コロナ対応が落ち着き個人消費も回復傾向にあり、また円安による外国人旅行客によるインバウンド消費も増えてきています。」
日本国内で企業物価が大きく上昇しており、原材料等のコスト上昇による利益圧迫リスクが実際の経済環境として現れている。 - FY2022初出有価証券報告書
「日本国内でも企業の原材料、エネルギー、サプライチェーンや輸送などあらゆるコストが上昇してきており、好調な企業業績に対して利益圧迫要因が出てきています。」
原材料、エネルギー、サプライチェーン、輸送のコスト上昇が、企業業績の利益圧迫要因として実際に生じていると記載している。