売上成長・収益性改善による企業価値向上
FY2016に初出。29回の記載のうち7回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2021-Q1。直近の記載は2026-10-23。
高松機械工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社の中央値（2018年）より5年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。30社中3社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに13社。
- FY2026減収も営業・経常・純損失縮小有価証券報告書
「当連結会計年度の売上高は前連結会計年度に比べ11億70百万円減少し、127億22百万円となりました。」
FY2026は売上高が前期比11億70百万円減の127億22百万円となった一方、営業損失は1億60百万円から64百万円、経常損失は1億3百万円から70百万円、親会社株主に帰属する当期純損失は6億45百万円から1億64百万円へ縮小した。 - FY2026-H1減収も損失縮小有価証券報告書
「このような状況の中で、当社グループの当中間連結会計期間の受注高は60億84百万円（前年同期比9.3％増）、受注残高は49億99百万円（同15.6％減）、売上高は60億96百万円（同5.5％減）、営業損失は１億88百万円（前年同期は３億４百万円の営業損失）、経常損失は２億36百万円（前年同期は２億88百万円の経常損失）、親会社株主に帰属する中間純損失は２億70百万円（前年同期は７億84百万円の親会社株主に帰属する中間純損失）となりました。」
受注高は増加したものの、受注残高と売上高は減少した。一方、営業損失・経常損失・親会社株主に帰属する中間純損失はいずれも前年同期から縮小し、成長と収益性改善の進捗は混在した。 - FY2025再定義有価証券報告書
「中期計画2027では、「経営基盤強化と成長戦略の実行による収益性の改善」を基本方針として掲げ、部門の枠を超えた協力体制のもと、2026年３月期の黒字化実現と中長期的な売上拡大に向けた「全社改革」に取り組みます。」
中期計画2024の定量目標取り下げ後、2026年3月期の黒字化と中長期的な売上拡大を軸とする中期計画2027へ方針を再構成した。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「このような状況の中で、当社グループの当中間連結会計期間の受注高は55億64百万円（前年同期比25.1％減）、受注残高は59億22百万円（同12.1％減）、売上高は64億49百万円（同8.1％減）、営業損失は３億４百万円（前年同期は１億53百万円の営業損失）、経常損失は２億88百万円（前年同期は１億53百万円の経常損失）となりました。また、繰延税金資産を取崩したことにより、親会社株主に帰属する中間純損失は７億84百万円（前年同期は１億33百万円の親会社株主に帰属する中間純損失）となりました。」
FY2025-H1は受注高・受注残高・売上高が前年同期を下回り、営業損失・経常損失も拡大した。繰延税金資産の取崩しにより親会社株主に帰属する中間純損失も拡大し、成長・収益性改善の進捗が悪化した。 - FY2024悪化有価証券報告書
「当連結会計年度の売上高は前連結会計年度に比べ24億90百万円減少し、141億84百万円となりました。以上の結果、営業利益は前連結会計年度に比べ９億３百万円減少し、３億86百万円の営業損失となりました。」
FY2024は売上高が減少し、営業利益も損失へ転じた。売上成長・収益性改善による企業価値向上の進捗がさらに悪化した。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「このような状況の中で、当社グループの当第３四半期連結累計期間の受注高は111億55百万円（前年同期比11.2％減）、受注残高は76億61百万円（同1.6％増）、売上高は98億85百万円（同15.7％減）、営業損失は４億12百万円（前年同期は２億19百万円の営業利益）となりました。また、円安に伴う為替差益の計上等があったものの、杭州友嘉高松機械有限公司に係る持分法による投資損失が増加した影響等から、経常損失は４億55百万円（前年同期は３億15百万円の経常利益）、親会社株主に帰属する四半期純損失は２億80百万円（前年同期は２億31百万円の親会社株主に帰属する四半期純利益）となりました。」
第3四半期累計で受注高・売上高が減少し、営業損益・経常損益・親会社株主に帰属する損益が前年同期の利益から損失へ転じた。成長と収益性改善の進捗が悪化した。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「このような状況の中で、当社グループの当第２四半期連結累計期間の受注高は74億28百万円（前年同期比16.4％減）、受注残高は67億34百万円（同16.2％減）となりました。また、売上高は70億13百万円（同6.2％減）、営業損失は１億53百万円（前年同期は１億39百万円の営業利益）、経常損失は１億53百万円（前年同期は２億27百万円の経常利益）、親会社株主に帰属する四半期純損失は１億33百万円（前年同期は１億44百万円の親会社株主に帰属する四半期純利益）となりました。」
受注高・受注残高・売上高が前年同期を下回り、営業損益、経常損益、親会社株主に帰属する純損益はいずれも利益から損失へ転じた。 - FY2024-Q1売上微増も経常・純損失有価証券報告書
「このような状況の中で、当社グループの当第１四半期連結累計期間の受注高は40億65百万円（前年同期比15.9％減）、受注残高は69億21百万円（同13.7％減）となりました。また、売上高は33億90百万円（同1.1％増）、営業損失は32百万円（前年同期は39百万円の営業損失）、経常損失は８百万円（前年同期は38百万円の経常利益）、親会社株主に帰属する四半期純損失は29百万円（前年同期は３百万円の親会社株主に帰属する四半期純利益）となりました。」
売上高は前年同期比1.1％増、営業損失は縮小した一方、経常損益と親会社株主に帰属する四半期純損益は利益から損失へ転じ、成長・収益性改善の進捗は混在した。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の連結売上高は前年同期に比べ４億70百万円（3.9％減）減収の117億31百万円となりました。営業利益は２億19百万円（前年同期比70.0％減）、経常利益は３億15百万円（同59.7％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は２億31百万円（同57.5％減）となりました。」
第3四半期累計で減収となり、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益も前年同期を大幅に下回った。売上成長と収益性改善の進捗がさらに悪化。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「このような状況の中で、当社グループの当第２四半期連結累計期間の連結売上高は前年同期に比べ５億35百万円（6.7％減）減収の74億74百万円となりました。営業利益は１億39百万円（前年同期比74.1％減）、経常利益は２億27百万円（同60.1％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は１億44百万円（同63.2％減）となりました。」
第2四半期累計で減収となり、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益も大幅に減少した。売上成長・収益性改善の進捗が前年同期から悪化。 - FY2022再定義有価証券報告書
「当社グループは持続的成長を志向し、2022年度を初年度とする３ヵ年の新中期経営計画「中期計画2024」を策定しました。」
中期計画2021の定量目標を取り下げた状態から、新たに中期計画2024を開始。あさひ工場の操業開始を起点に、5つの主要戦略を通じて更なる成長と過去最高売上高を目指す方針へ再構成した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「このような状況の中で、当社グループの当第３四半期連結累計期間の連結売上高は前年同期に比べ22億76百万円（22.9％増）増収の、122億１百万円となりました。営業利益は７億31百万円（前年同期は73百万円の営業損失）、経常利益は７億82百万円（前年同期比1,088.1％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は５億46百万円（前年同期は97百万円の親会社株主に帰属する四半期純損失）となりました。」
第3四半期累計で売上高が前年同期比22.9％増となり、営業損益は73百万円の損失から731百万円の利益へ、純損益は97百万円の損失から546百万円の利益へ転換した。成長と収益性改善の進捗が数値面でさらに進展した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「このような状況の中で、当社グループの当第２四半期連結累計期間の連結売上高は前年同期に比べ７億48百万円（10.3％増）増収の80億９百万円となりました。営業利益は５億39百万円（前年同期比279.4％増）、経常利益は５億71百万円（同190.8％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は３億93百万円（同1,050.3％増）となりました。」
第2四半期累計で売上高が増収に転じ、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期を大幅に上回った。成長と収益性改善の進捗が具体的に回復した。 - FY2022-Q1受注回復も減収・営業減益有価証券報告書
「連結売上高は前年同期に比べ２億58百万円（6.3％減）減収の、38億50百万円となりました。営業利益は１億83百万円（前年同期比9.5％減）、経常利益は２億17百万円（同6.2％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は１億45百万円（同112.9％増）となりました。」
工作機械業界の受注回復を背景に経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益は増加した一方、連結売上高と営業利益は前年同期を下回り、成長・収益性改善の進捗は混在した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「中期計画2021において掲げていた定量目標を取下げております。なお、中期計画2021において掲げていた定量目標は、連結売上高営業利益率、連結ROE、連結売上高の３つであり、中長期的な企業価値の向上をはかるため、基本方針及び最重要テーマは継続しております。」
定量目標は取り下げた状態を維持しつつ、「収益力の強化」「売上高の拡大」と企業基盤強化の基本方針を継続。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の影響によって、想定していた事業環境が大きく変化したことに伴い、持続的成長を志向して策定した「中期計画2021」で掲げた定量目標を取り下げております。なお、当中期計画で掲げた「挑戦し、成長し続ける企業となるべく、３ヵ年で更なる企業基盤の強化を目指す。」という基本方針は継続し、中長期的視点に立った事業別戦略を推進していくことで、企業価値の向上に努めてまいります。」
中期計画2021の定量目標を取り下げた状態を維持し、3か年で企業基盤を強化する基本方針と事業別戦略の推進を継続すると再確認した。 - FY2021-Q2後退有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間において、このような経済環境の状況等を勘案した結果、現時点においては中期計画2021で掲げる定量目標の達成が困難であると見込まれることから、これを取り下げることといたしました。今後につきましては、「挑戦し、成長し続ける企業となるべく、３ヵ年で更なる企業基盤の強化を目指す。」という基本方針は継続し、中長期的視点に立った事業別戦略を推進していくことで、企業価値の向上に努めてまいります。」
中期計画2021の定量目標を取り下げる一方、企業基盤強化という基本方針と事業別戦略の推進は継続すると説明。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「当社グループの当第１四半期連結累計期間の連結売上高は前年同期に比べ10億47百万円（20.3％減）減収の、41億９百万円となりました。売上高の減少に伴い、営業利益は２億３百万円（前年同期比46.2％減）、経常利益は２億５百万円（同51.0％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は68百万円（同75.6％減）の減益となりました。」
新型コロナウイルス感染症の影響により、第1四半期は売上高・営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期を下回り、成長と収益性改善の進捗が後退した。 - FY2020再定義有価証券報告書
「当社グループは、2019年度からスタートさせた「中期計画2021」において掲げた「挑戦し、成長し続ける企業となるべく、３ヵ年で更なる企業基盤の強化を目指す」ことの実現に向けて、「生産能力の増強」「人材育成の強化」「中期IT戦略の推進」「収益源の多角化」「働き方改革の推進」に取り組むとともに、各事業において収益の強化と売上の拡大のための戦略を推進しております。」
中期計画2021の基本方針と施策は維持しつつ、新型コロナウイルス感染症の影響を受け、受注・売上高の確保と収益力の強化を優先課題として再整理した。 - FY2019再定義有価証券報告書
「当社グループは持続的成長を志向し、2019年度を初年度とする３ヵ年の新中期経営計画「中期計画2021」を策定しました。「中期計画2021」は「挑戦し、成長し続ける企業となるべく、３ヵ年で更なる企業基盤の強化を目指す」ことを基本方針とし、最重要テーマとして「収益力の強化」「売上高の拡大」を取り上げております。」
中期計画2018から中期計画2021へ移行し、従来の成長・収益性改善を、収益力強化と売上高拡大による企業基盤強化として再構成。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「このような状況の中で、当社グループの当第３四半期連結累計期間の連結売上高は前年同期に比べ31億47百万円（23.4％増）増収の、166億５百万円となりました。売上高の増加に伴い、営業利益は15億34百万円（前年同期比71.1％増）、経常利益は16億82百万円（同84.8％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は11億66百万円（同91.0％増）となりました。」
第3四半期累計で売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期を上回り、成長と収益性改善の実績が進展。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「このような状況の中で、当社グループの当第２四半期連結累計期間の連結売上高は前年同期に比べ18億49百万円（21.3％増）増収の、105億32百万円となりました。売上高の増加に伴い、営業利益は８億98百万円（前年同期比73.6％増）、経常利益は９億81百万円（同91.1％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は６億73百万円（同102.0％増）となりました。」
第2四半期累計で売上高・営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期を上回り、成長と収益性改善の実績がさらに進展。 - FY2018前進有価証券報告書
「「中期計画2018」の２年目にあたる平成29年度では、これまでにおける施策の着実な実施が成果をあげており、連結売上高は197億80百万円、単体売上高は187億40百万円、連結売上高営業利益率は8.1％、連結ROEは8.7％となりました。最終年度の目標数値達成に向け、順調に推移する一方で、足元の好況に基づく生産対応が大きな課題となってきております。」
中期計画2018の2年目実績として、連結売上高197億80百万円、営業利益率8.1％、ROE8.7％を計上し、最終年度目標に向けた進捗を具体的に示した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループとしては、これらの環境認識に基づき、平成28年４月よりスタートさせた中期経営計画「中期計画2018」において掲げた「売上高の成長と収益性の改善を通じた企業価値の向上」の実現を目指して、引き続き施策を着実に実施していきます。」
中期計画2018の基本課題を維持し、計画2年目に向けて施策を継続すると説明。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、平成28年度を初年度とする３か年の新中期経営計画「中期計画2018」を策定いたしました。「中期計画2018」においては、売上高の成長と収益性の改善を通じた企業価値の向上を課題とし、以下のとおり、目標達成に向けた階層別の戦略を実施していく計画であります。」
3か年計画の基本課題として、成長と収益性改善を企業価値向上に結び付ける方針を初めて確認。