為替変動による売上・原価・利益への影響
FY2016に初出。31回の記載のうち21回が「再掲」。直近の記載は2026-11-12。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。159社中73社が悪化側に。
- 2026-11-12顕在化決算
「利益面では、為替の影響を含む原価率の上昇により営業損失４百万円（前中間連結会計期間は26百万円の営業損失）となりました。」
為替の影響を含む原価率上昇が、リニア駆動ポンプ事業の営業損失の要因として記載されている。 - FY2026顕在化有価証券報告書
「迅速流体継手事業は半導体向け及び自動車関連産業向け需要の低調が継続しているものの、産業機械向け需要は底堅く推移し、売上高は124億39百万円（前連結会計年度比3.7％の増収）となりました。利益面では、経費の増加及びタイバーツ高による仕入額の増加により原価率が上昇し、営業利益19億63百万円（同5.0％の減益）となりました。」
タイバーツ高が仕入額増加と原価率上昇を通じて迅速流体継手事業の営業利益を前年同期比5.0％減少させる要因として、実績に現れている。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループは、2025年３月期の為替レートを１米ドル150円、１英ポンド185円、１ユーロ160円、１タイバーツ4.00円、１豪ドル96円と想定して予算を策定しております。販売子会社がある米国、欧州、豪州の通貨に対して、円安に振れると売上高・利益共に押し上げ効果があります。一方、海外製造子会社があるタイ通貨に対して円安に振れると、原価が上昇し利益を押し下げます。」
次期予算の想定為替レートと、販売子会社・タイ製造子会社を通じた影響方向を再確認している。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「日本経済は、経済活動の正常化や賃上げ、財政・金融政策を背景に内需を中心に消費や投資が回復傾向にありますが、円安や原材料価格高騰の影響を色濃く受けております。」
円安が日本経済および事業環境に実際に影響していると記載され、為替変動の影響が引き続き顕在化している。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「日本経済は、経済活動の正常化や賃上げ、財政・金融政策を背景に内需を中心にコロナ禍から緩やかに持ち直しつつある一方で、円安や原材料価格高騰の影響を色濃く受けております。」
円安が日本経済や事業環境に実際に影響していると記載され、為替変動の影響が引き続き顕在化している。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「海外売上高は、アジア・欧州の売り上げが好調の上、円安の影響もあり、74億88百万円（前第３四半期連結累計期間比18.4%の増収）となり、海外売上高の連結売上高に占める割合は35.1%となりました。」
円安の影響が海外売上高を押し上げる実績として現れており、為替変動が売上に影響することを再確認している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「海外売上高は、東アジア・欧州の売り上げが好調の上、円安の影響もあり、48億82百万円（前第２四半期連結累計期間比15.5%の増収）となり、海外売上高の連結売上高に占める割合は34.9%となりました。」
円安が海外売上高を押し上げる影響として実績に現れており、為替変動が売上に影響することを再確認している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「日本経済においても、行動規制の緩和により経済活動が再開し、製造業においては設備投資に増加の動きがありますが、円安の影響や世界的な半導体の不足、原材料価格の高騰が継続し、今後も不透明な状況が見込まれます。」
円安の影響が継続している経済環境として記載され、為替変動リスクが実際の外部環境として再び明示されている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループの経営成績に重要な影響を与える要因は、前事業年度の有価証券報告書における事業等のリスクに記載したように、取引先の信用リスク、為替変動リスク、素材の仕入価格の高騰リスク、海外製造拠点の製造不能リスク、協力会社の確保リスク、災害リスク等があります。」
為替変動リスクを含む既存の事業等のリスクについて、重要な変更がないとの前提で再掲している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループの経営成績に重要な影響を与える要因は、前事業年度の有価証券報告書における事業等のリスクに記載したように、取引先の信用リスク、為替変動リスク、素材の仕入価格の高騰リスク、海外製造拠点の製造不能リスク、協力会社の確保リスク、災害リスク等があります。」
為替変動リスクを含む既存の重要な影響要因を再掲しており、重要な変更は示されていない。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループの経営成績に重要な影響を与える要因は、前事業年度の有価証券報告書における事業等のリスクに記載したように、取引先の信用リスク、為替変動リスク、素材の仕入価格の高騰リスク、海外製造拠点の製造不能リスク、協力会社の確保リスク、災害リスク等があります。」
為替変動リスクを含む既存の事業等のリスクについて、重要な変更がないとの前提で再掲している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループは、2021年３月期の為替レートを１米ドル105円、１英ポンド135円、１ユーロ120円、１タイバーツ3.50円、１豪ドル75円と想定して予算を策定しております。通貨によって影響額が異なりますが、仮に米ドルの為替変動が他の通貨にも連動すると仮定いたしますと、変動が小幅なら海外販売子会社への売上げの影響と、海外製造子会社からの仕入れの影響が相殺されることにより当社の利益に与える影響は軽微であります。」
2021年3月期の予算レートと、海外販売子会社の売上影響・海外製造子会社の仕入影響が相殺される場合の利益影響を再確認している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループの経営成績に重要な影響を与える要因は、前事業年度の有価証券報告書における事業等のリスクに記載したように、災害リスク、素材の仕入価格の高騰リスク、海外製造拠点の製造不能リスク、協力会社の確保リスク、取引先の信用リスク、為替変動リスク等があります。」
為替変動リスクを含む既存の事業等のリスクを再確認し、重要な変更がないと説明している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「その他の事業等のリスクについて前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクから重要な変更はありません。」
為替変動リスクを含む既存の事業等のリスクについて、重要な変更がないと説明している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「その他の事業等のリスクについて前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクから重要な変更はありません。」
為替変動リスクを含む既存リスクについて、重要な変更がないと説明している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループは、2021年３月期の為替レートを１米ドル108円、１英ポンド140円、１ユーロ120円、１タイバーツ3.60円、１豪ドル74円と想定して予算を策定しております。近年は各国通貨の振れ幅が大きくなり、為替変動による影響額の予測が難しくなっております。販売子会社がある米国、欧州、豪州の通貨に対して、円安に振れると売上高・利益共に押し上げ効果があります。一方、海外製造子会社があるタイ通貨に対して円安に振れると、原価が上昇し利益を押し下げます。」
次期予算レートと、販売子会社・海外製造子会社ごとの為替影響の方向を再確認している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
為替変動リスクを含む既存の事業等のリスクについて、新規発生や重要な変更はないと説明している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
為替変動リスクを含む既存の事業等のリスクについて、新規発生や重要な変更はないと説明している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループの経営成績に重要な影響を与える要因は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクに記載したように、取引先の信用リスク、為替変動リスク、素材の仕入価格の高騰リスク、海外製造拠点の製造不能リスク、協力会社の確保リスク、災害リスク等があります。」
為替変動リスクを既存の重要な影響要因として再掲しており、新たな発生や重要な変更は示されていない。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは、2020年３月期の為替レートを１米ドル110円、１英ポンド140円、１ユーロ125円、１タイバーツ3.50円、１豪ドル80円と想定して予算を策定しております。近年は各国通貨の振れ幅が大きくなり、為替変動による影響額の予測が難しくなっております。販売子会社がある米国、欧州、豪州の通貨に対して、円安に振れると売上高・利益共に押し上げ効果があります。一方、海外製造子会社があるタイ通貨に対して円安に振れると、原価が上昇し利益を押し下げます。」
次期予算レート、販売子会社と海外製造子会社ごとの影響方向、為替変動の予測困難性を再確認している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループの経営成績に重要な影響を与える要因は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクに記載したように、取引先の信用リスク、為替変動リスク、素材の仕入価格の高騰リスク、海外製造拠点の製造不能リスク、協力会社の確保リスク、災害リスク等があります。」
為替変動リスクを既存の重要な影響要因として再掲しており、新たな発生や重要な変更は示されていない。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
為替変動リスクを含む既存の事業等のリスクについて、新規発生や重要な変更はないと説明している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
為替変動リスクを含む既存の事業等のリスクについて、新規発生や重要な変更はないと説明している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは、平成31年３月期の為替レートを１米ドル105円、１英ポンド135円、１ユーロ125円、１タイバーツ3.50円、１豪ドル80円と想定して予算を策定しております。近年は各国通貨の振れ幅が大きくなり、為替変動による影響額の予測が難しくなっております。販売子会社がある米国、欧州、豪州の通貨に対して、円安に振れると売上高・利益共に押し上げ効果があります。一方、海外製造子会社があるタイ通貨に対して円安に振れると、原価が上昇し利益を押し下げます。」
次期予算レートと、販売子会社・海外製造子会社ごとの為替影響を具体的に示し、既存の為替変動リスクを再確認している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループの経営成績に重要な影響を与える要因は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクに記載したように、取引先の信用リスク、為替変動リスク、素材の仕入価格の高騰リスク、海外製造拠点の製造不能リスク、協力会社の確保リスク、災害リスク等があります。」
為替変動リスクを既存の重要な影響要因として再掲しており、重要な変更は示されていない。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループの経営成績に重要な影響を与える要因は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクに記載したように、取引先の信用リスク、為替変動リスク、素材の仕入価格の高騰リスク、海外製造拠点の製造不能リスク、協力会社の確保リスク、災害リスク等があります。」
為替変動リスクを既存の重要な影響要因として再掲しており、新たな発生や重要な変更は示されていない。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループの経営成績に重要な影響を与える要因は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクに記載したように、取引先の信用リスク、為替変動リスク、素材の仕入価格の高騰リスク、海外製造拠点の製造不能リスク、協力会社の確保リスク、災害リスク等があります。」
為替変動リスクを既存の重要な影響要因として再掲しており、リスクの重要な変更は示されていない。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
為替変動リスクについて、新たな発生や重要な変更はないと説明している。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における日本経済は、円高や消費低迷が企業業績の足を引っ張り、浮揚感に乏しいまま推移しました。」
円高が企業業績を下押しする経営環境として引き続き発生している。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「日本企業の好収益を支えてきた円安相場が変わり目を迎え、円高に大きく振れたことが影響して停滞感が漂いました。」
円高への振れが実際の経営環境として発生し、為替変動リスクが顕在化している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、平成29年３月期の為替レートを１米ドル110.0円、１英ポンド160円、１ユーロ125円、１タイバーツ3.20円、１豪ドル80円と想定して予算を策定しています。近年は各国通貨の振れ幅が大きくなり、為替変動による影響額の予測が難しくなっております。」
予算上の通貨レートを具体的に示し、為替変動の影響方向と予測困難性を説明している。