鉄・ステンレス等の素材価格上昇による利益圧迫
FY2016に初出。36回の記載のうち19回が「再掲」。直近の記載は2026-11-12。
日東工器がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。39社中20社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに9社。
- 2026-11-12顕在化決算
「一方で、原材料費の高騰により原価率が上昇したことに加え、減価償却費等の固定費負担が継続したことから、機械工具事業、リニア駆動ポンプ事業および建築機器事業が営業損失となり、営業利益は前年同期比で減益となりました。」
原材料費の高騰による原価率上昇が、固定費負担とともに複数事業の営業損失および営業減益として記載されている。 - FY2026顕在化有価証券報告書
「日本経済は、物価上昇が続く中でも賃上げの定着を背景に緩やかな回復基調を維持したものの、エネルギー価格や材料費の高止まりに加え、米国の関税政策による影響から、自動車および輸送用機器、設備機械など幅広い産業において、生産量の減少や設備投資の抑制が見られる状況が続きました。」
材料費・エネルギーコストの高止まりが事業環境に継続して影響し、タイバーツ高による仕入額増加と併せて原価率・利益を圧迫している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「利益は、材料費高騰や労務費上昇の影響等を受けました。」
材料費高騰が利益に影響している状況を再確認している。前期に続き、素材価格上昇による利益圧迫が継続している。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、近年の為替の影響（円安タイバーツ高）、原材料価格高騰等の影響を受け、当社グループが保有するリニア駆動ポンプに関連する資産について減損の兆候を認識し、連結財務諸表において減損損失155百万円を計上しております。」
従来の素材価格上昇による利益圧迫リスクが、円安タイバーツ高・原材料価格高騰の影響によるリニア駆動ポンプ関連資産の減損損失155百万円として実際に発生した。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「建築機器事業は、建設業界での資材高騰及び人材不足の影響による大型物件の遅延や延期が多く、売上高は16億61百万円（同0.9%の減収）となりました。利益面では、減収及び原価率の増加、経費の増加により、営業損失23百万円（前第３四半期連結累計期間は７百万円の利益）となりました。」
建設資材の高騰が大型物件の遅延・延期や原価率上昇を通じて建築機器事業に影響し、営業損失が発生した。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「日本経済は、経済活動の正常化や賃上げ、財政・金融政策を背景に内需を中心に消費や投資が回復傾向にありますが、円安や原材料価格高騰の影響を色濃く受けております。」
原材料価格高騰が事業環境に実際に影響していると記載され、素材価格上昇による利益圧迫リスクが継続して顕在化している。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「日本経済は、経済活動の正常化や賃上げ、財政・金融政策を背景に内需を中心にコロナ禍から緩やかに持ち直しつつある一方で、円安や原材料価格高騰の影響を色濃く受けております。」
原材料価格高騰が可能性ではなく、当第1四半期の事業環境に実際に影響している事象として記載されている。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「建築機器事業は、建築資材の高騰や資材不足の影響を受けたものの、首都圏を中心に物件納入が好調であったことにより、売上高は16億77百万円（同13.8%の増収）となりました。利益面では、原価率の上昇等により、営業利益７百万円（同5.1%の減益）となりました。」
建築資材の高騰が原価率上昇を通じて利益を圧迫し、建築機器事業の営業利益は前年同期比5.1％減となった。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「しかしながら、依然として円安や原材料価格高騰等の影響を受ける状況が続いております。」
原材料価格高騰が可能性ではなく、当期の事業環境に継続して影響している事象として記載されている。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「当社グループの経営成績に重要な影響を与える要因は、前事業年度の有価証券報告書における事業等のリスクに記載したように、災害リスク、素材の供給に関するリスク、海外製造拠点の製造不能リスク、協力会社の確保リスク、取引先の信用リスク、為替変動リスク等があります。」
従来の「素材の仕入価格の高騰リスク」から「素材の供給に関するリスク」へ表現が変わり、素材に関するリスクの捉え方が供給面を含む表現に改められている。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「日本経済においても、緊急事態宣言の解除により経済活動の正常化が期待されるものの、製造業においては世界的な半導体の不足や原材料価格の高騰が継続し、今後も不透明な状況が見込まれます。」
原材料価格の高騰が可能性としてではなく、製造業で継続している事象として記載されている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループの経営成績に重要な影響を与える要因は、前事業年度の有価証券報告書における事業等のリスクに記載したように、取引先の信用リスク、為替変動リスク、素材の仕入価格の高騰リスク、海外製造拠点の製造不能リスク、協力会社の確保リスク、災害リスク等があります。」
素材の仕入価格の高騰リスクを含む既存の重要な影響要因を再掲しており、重要な変更は示されていない。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループの経営成績に重要な影響を与える要因は、前事業年度の有価証券報告書における事業等のリスクに記載したように、取引先の信用リスク、為替変動リスク、素材の仕入価格の高騰リスク、海外製造拠点の製造不能リスク、協力会社の確保リスク、災害リスク等があります。」
素材の仕入価格の高騰リスクを含む既存の事業等のリスクについて、重要な変更がないとの前提で再掲している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「資源国から輸入される原材料の円安による値上り、原油価格上昇による素材の高騰、新型コロナウイルスを起因とする要因など、素材価格が上昇することも考えられます。素材価格の値上り分は一部の製品には価格転嫁を行いますが、原価率の上昇が避けられない状況も考えられます。」
素材価格上昇の要因として新型コロナウイルスを起因とする要因を挙げ、価格転嫁やコストダウン努力を行っても利益を押し下げる可能性があるとの説明を継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループの経営成績に重要な影響を与える要因は、前事業年度の有価証券報告書における事業等のリスクに記載したように、災害リスク、素材の仕入価格の高騰リスク、海外製造拠点の製造不能リスク、協力会社の確保リスク、取引先の信用リスク、為替変動リスク等があります。」
素材の仕入価格高騰リスクを含む既存の事業等のリスクを再確認し、重要な変更がないと説明している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「その他の事業等のリスクについて前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクから重要な変更はありません。」
素材の仕入価格高騰リスクを含む既存の事業等のリスクについて、重要な変更がないと説明している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「その他の事業等のリスクについて前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクから重要な変更はありません。」
素材の仕入価格高騰リスクを含む既存リスクについて、重要な変更がないと説明している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「資源国から輸入される原材料の円安による値上り、原油価格上昇による素材の高騰、新型コロナウイルス対策やオリンピック需要による資材の値上げなど、素材価格が上昇することも考えられます。素材価格の値上り分は一部の製品には価格転嫁を行いますが、原価率の上昇が避けられない状況も考えられます。当社グループはコストダウンに鋭意努力してまいりますが、今後素材価格が上昇する場合は利益を押し下げるリスクがあります。」
素材価格上昇の要因として新型コロナウイルス対策を追加しているが、価格転嫁・コストダウン努力と利益圧迫リスクという基本構造は維持している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
素材の仕入価格高騰リスクを含む既存の事業等のリスクについて、新規発生や重要な変更はないと説明している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
素材の仕入価格高騰リスクを含む既存の事業等のリスクについて、新規発生や重要な変更はないと説明している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループの経営成績に重要な影響を与える要因は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクに記載したように、取引先の信用リスク、為替変動リスク、素材の仕入価格の高騰リスク、海外製造拠点の製造不能リスク、協力会社の確保リスク、災害リスク等があります。」
素材の仕入価格の高騰リスクを既存の重要な影響要因として再掲している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「素材価格の値上り分は一部の製品には価格転嫁を行いますが、原価率の上昇が避けられない状況も考えられます。当社グループはコストダウンに鋭意努力してまいりますが、今後素材価格が上昇する場合は利益を押し下げるリスクがあります。」
素材価格上昇、部分的な価格転嫁、コストダウン努力、利益押下げリスクを再確認している。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「建築機器事業は、東南アジアの売上が好調だったため、売上高は17億64百万円（同5.8%の増収）となりました。利益面では、原材料と経費の増加によって、セグメント利益は２億33百万円（同8.8%の減益）となりました。」
原材料と経費の増加が建築機器事業の利益を実際に押し下げたことを、セグメント利益8.8％減という数値とともに開示している。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「建築機器事業は、東南アジアの売上げが好調だったため、売上高は11億43百万円（同4.6%の増収）となりました。利益面では原材料と経費の増加によって、セグメント利益は１億41百万円（同16.4%の減益）となりました。」
原材料費の上昇が建築機器事業の利益を実際に押し下げたことを、セグメント利益16.4％減という数値とともに開示している。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「しかしながら、原材料費や人件費の上昇が企業収益に影響を及ぼしています。」
原材料費の上昇が企業収益に実際に影響していると記載され、従来の価格上昇可能性の説明から影響発生の記述となっている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは、鉄、ステンレス、真鍮、アルミなど各種の素材を使用した製品を製造しております。資源国から輸入される原材料の円安による値上り、原油価格上昇による素材の高騰、オリンピック需要による資材の値上げなど、素材価格が上昇することも考えられます。素材価格の値上り分は一部の製品には価格転嫁を行いますが、原価率の上昇が避けられない状況も考えられます。当社グループはコストダウンに鋭意努力してまいりますが、今後素材価格が上昇する場合は利益を押し下げるリスクがあります。」
素材価格上昇の要因、部分的な価格転嫁、コストダウン努力では吸収できない利益圧迫可能性を再掲している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループの経営成績に重要な影響を与える要因は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクに記載したように、取引先の信用リスク、為替変動リスク、素材の仕入価格の高騰リスク、海外製造拠点の製造不能リスク、協力会社の確保リスク、災害リスク等があります。」
素材の仕入価格の高騰リスクを既存の重要な影響要因として再掲しており、重要な変更は示されていない。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループの経営成績に重要な影響を与える要因は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクに記載したように、取引先の信用リスク、為替変動リスク、素材の仕入価格の高騰リスク、海外製造拠点の製造不能リスク、協力会社の確保リスク、災害リスク等があります。」
素材の仕入価格の高騰リスクを既存の重要な影響要因として再掲している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループの経営成績に重要な影響を与える要因は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクに記載したように、取引先の信用リスク、為替変動リスク、素材の仕入価格の高騰リスク、海外製造拠点の製造不能リスク、協力会社の確保リスク、災害リスク等があります。」
素材の仕入価格の高騰リスクを既存の重要な影響要因として再掲している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
素材の仕入価格高騰リスクについて、新たな発生や重要な変更はないと説明している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
素材の仕入価格の高騰リスクについて、新規発生や重要な変更はないと説明している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループの経営成績に重要な影響を与える要因は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクに記載したように、取引先の信用リスク、為替変動リスク、素材の仕入価格の高騰リスク、海外製造拠点の製造不能リスク、協力会社の確保リスク、災害リスク等があります。」
素材の仕入価格の高騰リスクは既存の重要リスクとして再掲され、重要な変更はないと説明されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「資源国から輸入される原材料の円安による値上り、原油価格上昇による素材の高騰、オリンピック需要による資材の値上げなど、素材価格が上昇することも考えられます。素材価格の値上り分は一部の製品には価格転嫁を行いますが、原価率の上昇が避けられない状況も考えられます。」
原材料価格上昇の要因と、価格転嫁を行っても原価率上昇が残る可能性を示している。