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小田原エンジニアリング(6149)・事実再掲

研究開発活動の継続

FY2016-Q2に初出。31回の記載のうち24回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。

31記載
11年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2016-Q2 – FY2017-Q3再掲FY2021-Q1 – FY2023-Q3再掲FY2024-Q1 – FY2024-H12016: 220162017: 320172018: 420182019: 420192020: 420202021: 420212022: 220222023: 320232024: 320242025: 020252026: 22026
同じテーマの他社
全社的な研究開発活動の継続と資源投入202社が書いているテーマ・逆風0社・追い風215社

直近の記載が「再掲」なのは、ほかに34社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている186社のうち14社を表示しています。上の文は186社すべてから計算しています。このテーマの217件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026-H1再掲有価証券報告書

    「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は103百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費103百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。
  2. FY2025前進有価証券報告書

    「代表的なものといたしまして、今後市場拡大が見込まれるxEVのトラクションモーター・発電機に使用されるヘアピンモーターの成型や溶接工程の品質・生産性向上や車載・家電・産業機器等への需要が増えているブラシレスモーター用巻線機の高速化と品質向上等を中心に研究開発を行いました。」

    xEV用ヘアピンモーターの成型・溶接工程、ブラシレスモーター用巻線機の高速化・品質向上を対象とする研究開発を実施した。研究開発費総額は269百万円である。
  3. FY2024-H1再掲有価証券報告書

    「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は86百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費86百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。
  4. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の研究開発費の総額は46百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費46百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。
  5. FY2023前進有価証券報告書

    「代表的なものといたしまして、電気自動車・ハイブリッドカーのトラクションモーター用生産システムの品質・生産性向上や、車載・家電製品に使用されるブラシレスモーターの次期型高速巻線機の開発、従来製品の品質・生産性向上、コスト低減等を中心とした研究開発をいたしました。」

    電動車用生産システムの品質・生産性向上、ブラシレスモーター向け次期型高速巻線機の開発など、具体的な研究開発活動を記載している。研究開発費総額は201百万円であった。
  6. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は148百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費148百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  7. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は107百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費107百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  8. FY2023-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の研究開発費の総額は56百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費56百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  9. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は114百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費114百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  10. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は73百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費73百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  11. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は178百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費178百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  12. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は110百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費110百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。
  13. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の研究開発費の総額は46百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費46百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。
  14. FY2020前進有価証券報告書

    「代表的なものといたしまして、生産性を向上させた電気自動車・ハイブリッドカー向けの駆動・発電機用ヘアピンコイルのモーター全自動ラインシステムを開発いたしました。」

    電気自動車・ハイブリッドカー向けヘアピンコイルモーターの全自動ラインシステムを開発したことを、研究開発の具体的な進展として記載している。研究開発費は90百万円、うち巻線機事業は72百万円である。
  15. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は38百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費38百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。
  16. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は19百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費19百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。
  17. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の研究開発費の総額は9百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費9百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。
  18. FY2019前進有価証券報告書

    「代表的なものといたしまして、生産性・自動化率を向上させた自動車の駆動・発電機用のヘアピンコイルのモーターやパワーステアリング用モーター等の全自動ラインシステムを開発、製品化いたしました。」

    自動車駆動・発電機用ヘアピンコイルモーターやパワーステアリング用モーターの全自動ラインシステムを開発・製品化した。研究開発費は59百万円であった。
  19. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は40百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費40百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。
  20. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は28百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費28百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。
  21. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の研究開発費の総額は19百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費19百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。
  22. FY2018前進有価証券報告書

    「代表的なものといたしまして、ハイブリッドカーの次期型駆動・発電機モーター用の全自動ラインシステムや、生産性の向上とモーターのコストダウンを可能にした電動パワーステアリング用の全自動ラインシステムを開発、製品化いたしました。また、送風機・住設関連事業におきましては、耐油性をさらに強化したラジアルファン、新型LED素子式浴室用ライン照明など、品質向上や省エネ化等を意図した新製品を開発いたしました。」

    巻線機事業で次期型モーター用全自動ラインシステム等を開発・製品化し、送風機・住設関連事業でもラジアルファンや新型LED照明を開発した。研究開発費は160百万円である。
  23. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は139百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費139百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。
  24. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は103百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費103百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。
  25. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の研究開発費の総額は68百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費68百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。
  26. FY2017前進有価証券報告書

    「代表的なものといたしまして、ハイブリッドカーや電気自動車の駆動モーター用設備として生産性を向上させたコイル製作機や、省エネタイプのエアコン・冷蔵庫用コンプレッサモーターの多機種対応全自動巻線ラインシステムを開発、製品化いたしました。また、送風機・住設関連事業におきましては、耐油仕様ラジアルファン、DCモーター使用の換気装置、LED素子使用の浴室用ライン照明など、品質向上や省エネ化等を意図した新製品を開発いたしました。」

    複数の新製品を開発・製品化したことを具体的な研究開発の進展として記載している。研究開発費は218百万円である。
  27. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は155百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費155百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  28. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は107百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費107百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  29. FY2017-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の研究開発費の総額は60百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費60百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  30. FY2016-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は35百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費35百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  31. FY2016-Q2初出有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は26百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費26百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
一緒に動いた変遷

「自動車・家電向け大型案件の取り込みと原価低減」は、この変遷が動いた31回のうち5回、同じ書類で同じ向きに動きました。

554443★123456
  1. ★この変遷
  2. 1自動車・家電向け大型案件の取り込みと原価低減5回
  3. 2譲渡制限付株式報酬制度の導入5回
  4. 3国内外の営業活動による業績拡大4回
  5. 4技術開発・新製品開発の加速、短納期化とコストダウン4回
  6. 5車の電動化需要に対応する新工場増築と生産能力向上4回
  7. 6ヘアピンタイプモーター対応の新型全自動ラインシステム開発と販売体制構築3回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
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報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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