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旭ダイヤモンド工業(6140)・施策前進

基礎研究から環境・資源を視野に入れた応用開発

FY2016に初出。34回の記載のうち24回が「再掲」。直近の記載はFY2026。

34記載
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2021-Q1 – FY2022-Q32016: 320162017: 420172018: 320182019: 420192020: 320202021: 320212022: 420222023: 420232024: 320242025: 220252026: 12026
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全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026前進有価証券報告書

    「当連結会計年度における当社グループでの研究開発費は2,568百万円であり、業界別の研究成果は以下の通りであります。」

    研究開発費2,568百万円を計上し、CMPコンディショナ、SAドレッサ、PCD多刃エンドミル、AFF砥石、乾式アスファルト用ブレードなどの研究成果を報告している。
  2. FY2026-H1再掲有価証券報告書

    「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,267百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないと再確認し、当中間連結会計期間の研究開発費1,267百万円を開示している。
  3. FY2025前進有価証券報告書

    「当連結会計年度における当社グループでの研究開発費は2,596百万円であり、業界別の研究成果は以下の通りであります。」

    研究開発費は前年度の2,236百万円から25億96百万円へ増加した。電子・半導体、輸送機器、機械、石材・建設の各業界向けに具体的な新製品・改良品を報告している。
  4. FY2025-H1再掲有価証券報告書

    「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,223百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないと再確認し、当中間連結会計期間の研究開発費を1,223百万円と開示している。前年同期の1,028百万円から増加している。
  5. FY2024前進有価証券報告書

    「当連結会計年度における当社グループでの研究開発費は2,236百万円であり」「将来の事業の基盤となるべき基礎研究から、地球環境や資源を視野に入れた応用開発まで、幅広い研究開発活動を行っております。」

    研究開発費は前年度の1,985百万円から2,236百万円へ増加した。M!ブレード、エアロメタル、CB-IRIS等の具体的な研究成果・商品化を報告している。
  6. FY2024-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,552百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費1,552百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。
  7. FY2024-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,028百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないと再確認し、当第2四半期累計の研究開発費を1,028百万円と開示している。
  8. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、514百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないと再確認し、第1四半期累計の研究開発費514百万円を開示している。
  9. FY2023前進有価証券報告書

    「当連結会計年度における当社グループでの研究開発費は1,985百万円であり」「旺盛な顧客投資による需要拡大が著しいパワー半導体向け研削砥石の開発に注力しております。」

    研究開発費は前年度の1,811百万円から1,985百万円へ増加した。M-cloud、エアロメタル、AGホイール、高速道路リニューアル用ブレードなど、環境・資源を視野に入れた具体的な開発成果を報告している。
  10. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,484百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費1,484百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更がないと再確認している。
  11. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、986百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費986百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。
  12. FY2023-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、485百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費485百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。
  13. FY2022前進有価証券報告書

    「当社グループの研究開発活動は、当社の研究部、各国内工場の生産技術部、技術関連部門等により構成された技術開発センターが、営業部門と密接に連携を保ちながら、将来の事業の基盤となるべき基礎研究から、地球環境や資源を視野に入れた応用開発まで、幅広い研究開発活動を行っております。」

    研究部・国内工場の生産技術部等で構成する技術開発センターを中核とする体制を示し、半導体パッケージ用ブレード、ロータリドレッサ、メタルホイール、コンクリートブレード等の成果を報告している。研究開発費は18億11百万円。
  14. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,325百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費1,325百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。
  15. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、863百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないと再確認し、第2四半期累計の研究開発費863百万円を開示している。
  16. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、423百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更がないと再確認し、当第1四半期累計の研究開発費423百万円を開示している。
  17. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,213百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第3四半期累計の研究開発費12億13百万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。
  18. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、397百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないと再確認し、当第1四半期累計の研究開発費397百万円を開示している。
  19. FY2020前進有価証券報告書

    「当連結会計年度における当社グループでの研究開発費は1,735百万円であり、業界別の研究成果は以下の通りであります。」

    研究開発活動を継続し、難削材用メタルホイールの用途拡大、自動車・航空機向けPCDリーマ、超弾性ボンド、さく井用PDCビット等の具体的な成果を報告している。研究開発費は前年度の1,782百万円から1,735百万円となった。
  20. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,301百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費1,301百万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。
  21. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、865百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認し、当第2四半期連結累計期間の研究開発費865百万円を開示している。
  22. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、430百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費430百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。
  23. FY2019前進有価証券報告書

    「当連結会計年度における当社グループでの研究開発費は1,782百万円であり、業界別の研究成果は以下の通りであります。」

    電着ダイヤモンドワイヤの半導体材料向け適用、歯車加工用ドレッサの寿命向上、焼結体工具研作用ホイールのラインナップ拡充、シンウォールビット等の市場投入を報告している。
  24. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、13億30百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第3四半期累計の研究開発費は13億30百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。
  25. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、8億90百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費8億90百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。
  26. FY2018前進有価証券報告書

    「当社グループの研究開発活動は、当社の技術研究所が中心となり、各工場の生産技術部と営業部門が密接に連携を保ちながら、将来の事業の基盤となるべき基礎研究から、地球環境や資源を視野に入れた応用開発まで、幅広い研究開発活動を行っております。当連結会計年度における当社グループでの研究開発費は18億2百万円であり」

    研究開発費18億02百万円を計上し、保護樹脂層用ホイール、センタレス加工用ホイール、難削材用砥石、シンウォールビット等の製品開発・製品化を報告している。
  27. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、13億41百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないと再確認し、当第3四半期累計の研究開発費13億41百万円を開示している。
  28. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、8億89百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認し、当第2四半期累計の研究開発費を8億89百万円と開示している。
  29. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、4億38百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費4億38百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。
  30. FY2017前進有価証券報告書

    「当社グループの研究開発活動は、当社の技術研究所が中心となり、各工場の生産技術部、技術部、営業部門が密接に連携を保ちながら、将来の事業の基盤となるべき基礎研究から、地球環境や資源を視野に入れた応用開発まで、幅広い研究開発活動を行っております。当連結会計年度における当社グループでの研究開発費は17億41百万円であり」

    研究開発活動の継続方針に加え、液晶ガラス用ホイール、歯車研削用電着ドレッサ、難削材用メタルホイールなどの具体的な開発成果を報告している。
  31. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、12億83百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費は12億83百万円と開示され、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載されている。
  32. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、8億57百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費は8億57百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。
  33. FY2017-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、4億21百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    四半期の研究開発費は4億21百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。
  34. FY2016初出有価証券報告書

    「将来の事業の基盤となるべき基礎研究から、地球環境や資源を視野に入れた応用開発まで、幅広い研究開発活動を行っております。当連結会計年度における当社グループでの研究開発費は17億31百万円であり」

    研究開発を将来の事業基盤と位置付け、環境・資源も研究対象に含めている。
一緒に動いた変遷

「グローバル市場向け最高品質製品の開発」は、この変遷が動いた34回のうち9回、同じ書類で同じ向きに動きました。

998877★123456
  1. ★この変遷
  2. 1グローバル市場向け最高品質製品の開発9回
  3. 2地質調査用ビット及び切断ブレードの新製品化9回
  4. 3半導体・サファイア加工向け高能率工具の開発8回
  5. 4国内外工場の戦略的な生産品目の棲み分け8回
  6. 5戦略分野・省力化・信頼性向上への設備投資7回
  7. 6取引関係の維持・強化を目的とする株式保有7回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
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報道
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