資本効率及び資産効率の向上
FY2016に初出。13回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q3。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。40社中6社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに10社。
- FY2026自己資本利益率の低下有価証券報告書
「自己資本利益率（％） 5.7 4.6 3.4 4.0 3.2」
自己資本利益率は前期の4.0％から3.2％へ低下した。資本効率向上の方針自体の変更は記載されていない。 - FY2025自己資本利益率の上昇有価証券報告書
「自己資本利益率（％） △0.6 △0.6 5.7 4.6 4.0」
自己資本利益率は前期の3.4％から4.0％へ上昇した。資本効率向上方針の撤回や変更は記載されていない。 - FY2024自己資本利益率の低下有価証券報告書
「自己資本利益率（％） △0.6 △0.6 5.7 4.6 3.4」
重要指標の一つである自己資本利益率は前期の4.6％から3.4％へ低下した。資本効率向上方針自体の撤回や変更は記載されていない。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「2023年11月７日開催の取締役会決議により、2023年11月21日付で自己株式の消却を行っております。これにより、当第３四半期会計期間末日現在における発行済株式総数は2,000,000株減少し、51,888,600株となっております。」
資本効率・株式価値向上に関連する自己株式2,000,000株の消却が2023年11月21日付で実施され、前四半期までの予定から実施済みとなった。資本効率向上という方針全体の達成を意味するものではない。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「当社は、2023年11月７日開催の取締役会において、会社法178条の規定に基づき、下記の通り自己株式の消却を行うことを決議いたしました。」「消却する株式の数：2,000,000株 (消却前の発行済株式の総数に対する割合 3.71％)」「消却予定日：2023年11月21日」」
自己株式2,000,000株、発行済株式総数の3.71％を消却する決議を行い、資本効率・株式価値向上に関連する資本政策を具体化した。提出日時点では消却予定であり、完了とは記載されていない。 - FY2023前進有価証券報告書
「中期経営計画における資本政策および株主還元の一環として、資本効率を改善することで企業価値向上を目指すため」「取得する株式の数：2,000,000株(上限)」「株式取得価額の総額：2,200,000,000円(上限)」」
資本効率改善と企業価値向上を目的とする自己株式取得について、2,000,000株・22億円を上限とする新たな取締役会決議と、提出日までの520,000株取得を開示している。 - FY2022前進有価証券報告書
「当社グループは、財務の安定性を確保しつつ資本効率の向上を目指すことにより、将来の事業展開と企業価値の向上を図ってまいります。」
資本効率向上の方針を再確認し、自己資本利益率は前期のマイナス0.6％から5.7％へ改善した。 - FY2018再定義有価証券報告書
「当社グループは、「連結売上高」「連結営業利益」「連結売上高営業利益率」「自己資本利益率」を重要な経営指標と考えております。」
資本効率向上という中期経営計画上の方針から、自己資本利益率を含む重要な経営指標として位置付ける記載へ整理されている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「「中期経営計画基本方針」として、「売上高・営業利益等の数値目標(※)達成」「資本効率および資産効率の向上」「実効的なコーポレートガバナンスの実現」の３つを掲げております。」
資本効率・資産効率の向上を含む基本方針を再掲し、計画最終年度の自己資本利益率目標10.0％も開示している。当年度の自己資本利益率は4.4％である。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「発行済株式の総数の減少を通じて資本効率ならびに株式価値の一層の向上を図るため、実施するものであります。消却する株式の総数：1,010,000株 (消却前発行済株式総数に対する割合 1.78％) 消却予定日：平成29年２月24日 消却後の発行済株式総数：55,700,000株」
資本効率及び株式価値の向上に向け、自己株式1,010,000株の消却を具体化した。平成29年2月24日の実施予定であり、完了ではない。 - FY2016初出有価証券報告書
「中期経営計画基本方針・売上高・営業利益等の数値目標達成・資本効率及び資産効率の向上・実効的なコーポレート・ガバナンスの実現」
中期経営計画の基本方針の一つとして掲げられている。