資源相場、為替、電気料金による原価上昇リスク
FY2016に初出。32回の記載のうち7回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2019。直近の記載はFY2026。
ダイジェット工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より6年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。16社中10社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに0社。
- FY2026通期で為替差益を計上有価証券報告書
「営業外収益は前年同期比55.8％増の183百万円となりました。」
営業外収益の増加要因として為替差益45百万円を計上し、前年の為替差損計上から変化した。原材料価格・為替変動リスク自体は継続して記載している。 - 2026-05-15悪化業績予想の修正
「長期化するロシア・ウクライナ情勢や中東問題、米中の通商政策をめぐる動向、さらにそれらに起因して発生する原材料やエネルギー価格の高騰等を注視する必要があり、不透明な経営環境が続くことが予想されます。」
原材料・エネルギー価格の高騰を含む外部要因が、今後も注視すべき原価上昇要因として明示されている。 - FY2026-H1為替差益を計上有価証券報告書
「営業外収益は、為替差益の計上等により、前年同期比120.1％増の102百万円となりました。」
前年同期に計上された為替差損から、当中間連結会計期間は為替差益の計上へ変化している。原材料価格・為替等の変動リスク自体が消滅したとの記載はない。 - FY2025海外売上・通貨構成を明示し為替差損を計上有価証券報告書
「当社グループの売上高の概ね50％が海外向けで、うち約10％がドル建て、約15％がユーロ建てとなっており、為替相場の変動により売上高や収益の減少となる可能性があります。」
海外売上とドル・ユーロ建て売上の構成を具体化した。実績面では為替差損18,685千円を計上している。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「営業外費用は、為替差損の計上等により、前年同期比62.5％増の76百万円となりました。」
前年同期の為替差益計上から当中間連結会計期間は為替差損24百万円の計上へ転じ、為替変動の影響が損失として現れている。 - FY2024-Q3為替差益の増加継続有価証券報告書
「為替差益の計上額の増加等により、営業外収益は前年同期比15.9％増の124百万円となりました。」
為替変動の影響が為替差益の増加として現れ、営業外収益は前年同期比15.9％増の124百万円となった。原材料価格や供給制限を含む原価上昇リスク全体が低減したとの記載はない。 - FY2024-Q2為替差益の増加継続有価証券報告書
「為替差益の計上額の増加等により、営業外収益は前年同期比8.9％増の104百万円となりました。」
為替変動の影響が為替差益の増加として営業外収益に現れている。原材料価格や供給制限を含む原価上昇リスク全体が低減したとの記載はない。 - FY2024-Q1為替差益が増加有価証券報告書
「為替差益の計上額の増加等により、営業外収益は前年同期比26.6％増の82百万円となりました。」
為替変動の影響が為替差益の増加として営業外収益に現れている。原材料価格や供給制限を含む原価上昇リスク全体が低減したとの記載はない。 - FY2023悪化有価証券報告書
「ウクライナ情勢長期化等の地政学リスク、原材料やエネルギー価格の高騰、欧米諸国の金融引き締め等による急激な為替変動や世界的な景気後退が懸念されており、今後も不透明な経営環境が続くことが予想されます。」
従来の原材料価格・為替変動リスクに加え、エネルギー価格高騰、金融引き締め、地政学リスクが明示され、外部環境の不透明要因が拡大している。 - FY2023-Q3為替差益の増加継続有価証券報告書
「為替差益の計上額の増加等により、営業外収益は前年同期比39.7％増の107百万円となりました。」
為替変動の影響が為替差益の計上額増加として現れ、営業外収益は前年同期比39.7％増となった。原材料価格や供給制限を含む原価上昇リスク全体が低減したとの記載はない。 - FY2023-Q2為替差益の増加継続有価証券報告書
「為替差益の計上額の増加等により、営業外収益は前年同期比84.7％増の96百万円となりました。」
為替変動の影響が為替差益の増加として現れ、営業外収益は前年同期比84.7％増の96百万円となった。原材料価格や供給制限を含む原価上昇リスク全体が低減したとの記載はない。 - FY2023-Q1為替差益の計上額が増加有価証券報告書
「為替差益の計上額の増加等により、営業外収益は前年同期比81.9％増の65百万円となりました。」
為替変動の影響が為替差益の増加として営業外収益に現れている。原材料価格や供給制限を含む原価上昇リスク全体が低減したとの記載はない。 - FY2022悪化有価証券報告書
「原材料の高騰や供給制限に加え、ウクライナ情勢による地政学的リスクの高まりから、世界経済の減速が懸念されており、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
原材料価格の上昇と供給制限が新たな原価・調達環境の懸念として記載され、従来の原材料価格変動リスクを取り巻く不透明感が強まっている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「営業外収益は、為替差損益が差損に転じたことを主要因として、前年同期比16.2％減の77百万円となり、営業外費用は、支払手数料の増加等により前年同期比4.5％増の85百万円となりました。」
為替差損益が差損に転じた状態が続き、為替変動の影響が営業外損益に現れている。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「営業外収益は、為替差損益が差損に転じたことを主要因として前年同期比10.1％減の51百万円となり、営業外費用は、支払手数料の減少等により前年同期比28.6％減の47百万円となりました。」
前年同期の為替差益から当四半期は為替差損3,878千円へ転じ、為替変動の影響が損失として現れている。 - FY2021対処有価証券報告書
「当社グループといたしましては、調達先からの原材料に関する情報収集を継続的に実施し調達ソースを分散するとともに、常に適切な在庫水準を維持することにより、リスクの軽減に努めております。」
タングステン・コバルトの安定調達や価格急騰のリスクに対し、調達先情報の収集、調達ソースの分散、在庫水準の維持を継続している。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「為替差損益が差益に転じたことを主要因として、営業外収益は前年同期比23.0％増の57百万円となりました。」
為替影響が前年同期の差損から差益へ転じ、為替変動による損失の現れ方は緩和された。一方、支払利息や支払手数料の増加により営業外費用は増加している。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「補助金収入や為替差益の計上等により、営業外収益は前年同期比12.3％増の32百万円となりました。為替が前年同期の差損から差益に転じたこと等により、営業外費用は前年同期比3.1％減の23百万円となりました。」
前年同期に計上された為替差損から為替差益へ転じ、営業外費用も前年同期比3.1％減となったため、為替変動による損失の現れ方は緩和された。 - FY2020対処有価証券報告書
「当社グループといたしましては、調達先からの原材料に関する情報収集を継続的に実施し調達ソースを分散するとともに、常に適切な在庫水準を維持することにより、リスクの軽減に努めております。」
原材料価格・為替等の変動リスクに加え、レアメタルの安定調達リスクに対して、調達先情報の収集、調達ソース分散、在庫水準維持という対応手段を具体化している。 - FY2020-Q3対処有価証券報告書
「リース債務の増加による支払利息の増加がありましたが、為替差損の減少等により、営業外費用は前年同期比2.3％減の58百万円となりました。」
為替差損は前年同期より減少し、営業外費用も前年同期比2.3％減となったため、為替変動による損失の現れ方は前四半期から緩和された。一方、リース債務の増加による支払利息の増加も記載されている。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「為替差損益が差損に転じたことを主要因として、営業外収益は前年同期比3.4％減の46百万円となりました。為替差損の計上、リース債務の増加による支払利息の増加等により、営業外費用は前年同期比195.0％増の57百万円となりました。」
為替影響が差益から差損へ転じ、営業外費用も前年同期比195.0％増となっており、為替・資金調達関連の負担が悪化している。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「支払利息の増加、為替差損の計上等により、営業外費用は前年同期比11.0％増の23百万円となりました。」
為替差損の計上により、為替変動の影響が営業外費用として実績に現れている。為替差損は9,663千円である。 - FY2019悪化有価証券報告書
「原材料費が当連結会計年度において大幅に上昇しており、年度中に販売価格の改訂に踏み切りましたが十分に吸収することができなかった」
原材料費の大幅上昇が売上原価率悪化と減益に結びつき、販売価格改訂でも十分に吸収できなかったと記載している。為替差損29,723千円も計上された。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「為替差益の減少を主要因として、営業外収益は前年同期比35.2％減の81百万円となりました。為替差損の計上、支払手数料の減少等により、営業外費用は前年同期比19.6％増の60百万円となりました。」
為替差益の減少に加え、為替差損18,855千円が計上され、為替変動の影響が営業外損益に実績として現れている。 - FY2019-Q2為替差益が減少有価証券報告書
「為替差益の減少を主要因として、営業外収益は前年同期比44.0％減の48百万円となりました。」
為替変動の影響は為替差益として現れているものの、前年同期比で営業外収益が44.0％減少しており、為替影響の現れ方が変化している。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「為替差益の消滅、持分法による投資利益の計上等により、営業外収益は前年同期比53.2％減の25百万円となりました。支払利息の減少、為替差損の計上等により、営業外費用は前年同期比46.7％増の21百万円となりました。」
前期まで計上されていた為替差益が消滅し、当第1四半期には為替差損11,785千円が計上され、為替変動の影響が再び損失として現れている。 - FY2018為替差益を計上有価証券報告書
「為替差益、持分法による投資利益の計上等により、営業外収益は前年同期比59.3％増の122百万円となりました。」
為替変動の影響は、前期の為替差損からFY2018の為替差益へ転換している。原材料価格・為替等の変動による原価上昇リスク自体は対処すべき課題として継続している。 - FY2018-Q3為替影響が差損から差益へ転換有価証券報告書
「為替差益 60,685」
当第３四半期連結累計期間は60,685千円の為替差益が計上され、前四半期まで記載されていた為替差損から影響の現れ方が転換している。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「為替差損 8,704」
当第３四半期連結累計期間に8,704千円の為替差損が計上され、為替変動の影響が引き続き数値化されている。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「為替差損 49,463」
当第２四半期連結累計期間に49,463千円の為替差損が計上され、円高・為替変動の影響が引き続き数値化されている。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「為替差損 44,578」
当第１四半期連結累計期間に44,578千円の為替差損が計上され、為替変動の影響が数値として現れている。一方、原材料価格の下落による収益性改善も記載されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「また、資源相場や為替など原材料価格の変動リスクに加え、電気料金の高止まり等による原価の上昇に対し、」
原材料価格、為替、電気料金を原価上昇要因として挙げている。