生産増強を中心とした設備投資
FY2016に初出。38回の記載のうち28回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-08-07。
- 2026-08-07前進決算
「変動の主な要因は、設備投資の実施による増加134百万円、減価償却費の計上による減少186百万円であります。」
設備投資を継続して実施したことが記載されている。 - FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度中に、総額597百万円の設備投資を実施いたしました。主なものは生産増強及び維持更新投資を中心に合金製造設備132百万円、切削工具製造設備323百万円などであります。」
合金製造設備・切削工具製造設備を中心に597百万円の設備投資を実施した。 - 2026-06-03その他株主総会
「注力商品の生産拡大および生産効率向上のため、597百万円の設備投資を実施いたしました。」
注力商品の生産拡大と生産効率向上を目的とする設備投資を継続しているが、前年度の651百万円から金額は減少している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「固定資産のうち、有形固定資産は196百万円減少しました。変動の主な要因は、減価償却費の計上による減少414百万円、設備投資の実施による増加267百万円であります。」
減価償却による減少がある一方、当中間連結会計期間に267百万円の設備投資を実施し、生産設備等への投資を継続している。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度中に、総額651百万円の設備投資を実施いたしました。主なものは生産増強及び維持更新投資を中心に合金製造設備252百万円、切削工具製造設備297百万円などであります。」
生産増強・維持更新を中心に651百万円を投資し、合金製造設備と切削工具製造設備へ具体的に配分している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「固定資産のうち、有形固定資産は58百万円減少しました。変動の主な要因は、減価償却費の計上による減少428百万円、設備投資の実施による増加369百万円であります。」
減価償却による減少がある一方、当中間連結会計期間に369百万円の設備投資を実施し、生産設備等への投資を継続している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度中に、総額638百万円の設備投資を実施いたしました。主なものは生産増強及び維持更新投資を中心に合金製造設備362百万円、切削工具製造設備148百万円などであります。」
生産増強・維持更新を中心に638百万円の設備投資を実施し、合金製造設備および切削工具製造設備へ具体的に配分している。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「固定資産のうち、有形固定資産は211百万円減少しました。変動の主な要因は、減価償却費の計上による減少691百万円、設備投資の実施による増加495百万円であります。」
減価償却による有形固定資産の減少がある一方、当第３四半期連結累計期間に495百万円の設備投資を実施し、生産設備等への投資を継続している。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「固定資産のうち、有形固定資産は168百万円減少しました。変動の主な要因は、減価償却費の計上による減少449百万円、設備投資の実施による増加296百万円であります。」
減価償却による減少がある一方、当第２四半期累計期間に296百万円の設備投資を実施し、生産設備等への投資を継続している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「固定資産のうち、有形固定資産は45百万円減少しました。変動の主な要因は、減価償却費の計上による減少219百万円、設備投資の実施による増加188百万円であります。」
減価償却による減少がある一方、当第１四半期に188百万円の設備投資を実施し、生産設備等への投資を継続している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度中に、総額584百万円の設備投資を実施いたしました。主なものは生産増強及び維持更新投資を中心に合金製造設備310百万円、切削工具製造設備247百万円などであります。」
生産増強・維持更新を中心に584百万円を投資し、合金製造設備310百万円、切削工具製造設備247百万円に配分している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「固定資産のうち、有形固定資産は160百万円減少しました。変動の主な要因は、減価償却費の計上による減少696百万円、設備投資の実施による増加536百万円であります。」
当第３四半期連結累計期間に設備投資536百万円を実施し、生産設備等への投資を継続している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「固定資産のうち、有形固定資産は92百万円減少しました。変動の主な要因は、減価償却費の計上による減少450百万円、設備投資の実施による増加357百万円であります。」
減価償却による減少がある一方、設備投資の実施による増加357百万円が記載され、生産設備等への投資を継続している。 - FY2023-Q1第１四半期に設備投資159百万円を実施有価証券報告書
「固定資産のうち、有形固定資産は54百万円減少しました。変動の主な要因は、減価償却費の計上による減少215百万円、設備投資の実施による増加159百万円であります。」
減価償却による減少がある一方、当第１四半期に159百万円の設備投資を実施した事実が記載されている。積極投資への方針転換までは記載されていない。 - FY2022設備投資を抑制有価証券報告書
「当連結会計年度中に、総額419百万円の設備投資を実施いたしました。主なものは生産増強及び維持更新投資を中心に合金製造設備96百万円、切削工具製造設備240百万円、検査包装設備69百万円などであります。」
設備投資は419百万円にとどまり、翌期以降の積極投資を控える方針のもと、生産増強・維持更新を中心とする投資構成となっている。 - FY2022-Q3建設仮勘定196百万円増加・有形固定資産減少有価証券報告書
「固定資産のうち、有形固定資産は289百万円減少しました。変動の主な要因は、その他のうち建設仮勘定が196百万円増加し、減価償却費の計上により666百万円減少したことであります。」
建設仮勘定が196百万円増加する一方、減価償却により有形固定資産は289百万円減少した。設備投資関連の資産変動が記載されている。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「主な要因は設備投資による支出132百万円であります。」
当第２四半期連結累計期間に設備投資による支出132百万円を計上し、生産設備等への投資を継続している。 - FY2022-Q1第１四半期に設備投資73百万円を実施有価証券報告書
「固定資産のうち、有形固定資産は143百万円減少しました。変動の主な要因は、減価償却費の計上による減少216百万円、設備投資の実施による増加73百万円であります。」
減価償却による有形固定資産の減少がある一方、第１四半期に73百万円の設備投資を実施している。 - FY2021設備投資額が縮小有価証券報告書
「当連結会計年度中に、総額348百万円の設備投資を実施いたしました。主なものは生産増強及び維持更新投資を中心に合金製造設備209百万円、切削工具製造設備35百万円、耐摩耗工具製造設備67百万円などであります。」
生産増強・維持更新投資は継続しているが、設備投資額は前年度の1,808百万円から348百万円へ縮小している。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「固定資産のうち、有形固定資産は449百万円減少しました。変動の主な要因は、減価償却費の計上による減少742百万円、設備投資の実施による増加297百万円であります。」
減価償却による減少がある一方、第３四半期累計期間に297百万円の設備投資を実施し、設備投資を継続している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「固定資産のうち、有形固定資産は259百万円減少しました。変動の主な要因は、減価償却費の計上による減少489百万円、設備投資の実施による増加231百万円であります。」
減価償却による減少がある一方、設備投資の実施による有形固定資産の増加231百万円が記載され、設備投資を継続している。 - FY2021-Q1第1四半期に設備投資172百万円を実施有価証券報告書
「固定資産のうち、有形固定資産は69百万円減少しました。変動の主な要因は、減価償却費の計上による減少240百万円、設備投資の実施による増加172百万円であります。」
翌年度は原則として新規設備投資を行わない計画とされていたが、当第1四半期には設備投資172百万円を実施した事実が記載されている。 - FY2020後退有価証券報告書
「翌年度は新型コロナウイルス感染症の影響により大幅な営業キャッシュ・フローの悪化が見込まれるため、原則として新規の設備投資は行わない計画です。」
当年度は1,808百万円の設備投資を実施した一方、翌年度については新規設備投資を原則行わない計画を示している。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「固定資産のうち、有形固定資産は504百万円増加しました。変動の主な要因は、減価償却費の計上による減少697百万円、設備投資の実施による増加1,217百万円であります。」
当第3四半期連結累計期間の設備投資による有形固定資産の増加額が1,217百万円となり、前四半期累計期間の737百万円から増加した。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「固定資産のうち、有形固定資産は285百万円増加しました。変動の主な要因は、減価償却費の計上による減少442百万円、設備投資の実施による増加737百万円であります。」
当第2四半期連結累計期間に設備投資による有形固定資産の増加737百万円を計上しており、生産設備等への投資が進んでいる。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「固定資産のうち、有形固定資産は32百万円増加しました。変動の主な要因は、減価償却費の計上による減少212百万円、設備投資の実施による増加245百万円であります。」
当第1四半期に245百万円の設備投資を実施し、2018年12月に操業を開始した三重合金第二工場の安定稼働にも取り組んでいる。 - FY2019前進有価証券報告書
「当連結会計年度中に、総額2,323百万円の設備投資を実施いたしました。主なものは生産増強及び維持更新投資を中心に新工場建設関連1,240百万円、合金製造設備142百万円、切削工具製造設備702百万円、耐摩耗工具製造設備116百万円などであります。」
三重合金第二工場が2018年12月に操業開始し、年度中の設備投資額も2,323百万円に拡大した。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「前連結会計年度末及び当第３四半期連結累計期間において計画中であった主要な設備の新設のうち、当第３四半期連結累計期間に完成したものは、次のとおりであります。」
三重合金第二工場の合金製造設備が平成30年12月に完成し、帳簿価額合計は1,278,722千円と記載されている。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「固定資産のうち、有形固定資産は251百万円増加しました。変動の主な要因は、減価償却費の計上による減少361百万円、設備投資の実施による増加686百万円であります。」
当第2四半期連結累計期間に686百万円の設備投資を実施し、三重合金第二工場は本年12月の操業開始予定として進められている。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「固定資産のうち、有形固定資産は41百万円増加しました。変動の主な要因は、減価償却費の計上による減少175百万円、設備投資の実施による増加245百万円であります。」
当第1四半期に245百万円の設備投資を実施し、三重合金第二工場は本年12月の操業開始予定として進められている。 - FY2018前進有価証券報告書
「当連結会計年度中に、総額542百万円の設備投資を実施いたしました。主なものは生産増強及び維持更新投資を中心に新工場建設関連137百万円、合金製造設備116百万円、切削工具製造設備120百万円、皮膜処理装置関連106百万円などであります。」
542百万円の設備投資を実施し、翌連結会計年度には三重合金第二工場への約1,400百万円の投資、平成30年11月完了予定、生産能力10％増の計画を掲げている。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「固定資産のうち、有形固定資産は195百万円減少しました。変動の主な要因は、減価償却費の計上による減少581百万円、設備投資の実施による増加389百万円であります。」
当第３四半期連結累計期間に389百万円の設備投資を実施したことが記載されている。 - FY2018-Q2後退有価証券報告書
「設備計画の見直しにより着手年月を平成29年７月から、完了予定年月を平成30年３月からそれぞれ延期しております。」
三重合金第2工場の合金製造設備について、投資予定額1,000百万円、生産能力10％増の計画は維持されているが、着手予定を平成30年１月、完了予定を平成30年９月へ延期している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「固定資産のうち、有形固定資産は133百万円減少しました。変動の主な要因は、減価償却費の計上による減少188百万円、設備投資の実施による増加56百万円であります。」
第１四半期連結累計期間に56百万円の設備投資を実施したことが記載されている。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「固定資産のうち、有形固定資産は202百万円増加しました。変動の主な要因は、減価償却費の計上による減少622百万円、設備投資の実施による増加825百万円であります。」
当第３四半期連結累計期間に設備投資を実施し、設備投資による有形固定資産の増加額が825百万円と記載されている。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「固定資産のうち、有形固定資産は267百万円増加しました。変動の主な要因は、減価償却費の計上による減少402百万円、設備投資の実施による増加670百万円であります。」
当第２四半期連結累計期間に設備投資を実施し、有形固定資産が670百万円増加した。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「有形固定資産は204百万円増加しました。変動の主な要因は、減価償却費の計上による減少194百万円、設備投資の実施による増加399百万円であります。」
当第１四半期連結累計期間に399百万円の設備投資を実施したことが示されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当連結会計年度中に、総額1,315百万円の設備投資を実施いたしました。主なものは生産増強及び維持更新投資を中心に合金製造設備637百万円、切削工具製造設備442百万円、耐摩耗工具製造設備144百万円などであります。」
当連結会計年度に実施した設備投資額と主要な投資対象が示されている。