アイダエンジニアリング（6118）・施策再定義
事業別・製品別組織への改編と新しい人事制度の導入
FY2021に初出。4回の記載のうち2回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022。直近の記載はFY2026。
4記載
6年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
人事制度・働き方改革による組織基盤強化43社が書いているテーマ・逆風0社・追い風43社
アイダエンジニアリングがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに2社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている43社のうち14社を表示しています。上の文は43社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再定義有価証券報告書
「働く楽しさや歓びを日常生活の一部として感じられる環境、働くことそのものに価値と喜びを見いだせる職場づくりにより、ワーク・ライフ・バランスからワーク・イン・ライフへというマインド変革を図ります。」
新しい人事制度・リスキリング・多様な人財活用のテーマが、ワーク・ライフ・バランスからワーク・イン・ライフへのマインド変革を含む人的資本経営へ再整理された。 - FY2024前進有価証券報告書
「中途採用者、女性、外国人、シニア人財といった多様な人財を積極的に活用・登用するとともに、多様な人財の能力を最大限に引き出すべく「働き方の多様化」を引き続き進めてまいります。」
新しい人事制度の導入後の施策として、成長分野へのリスキリング、DX人財育成、多様な人財の活用・登用へ取り組みが拡張された。 - FY2022前進有価証券報告書
「2021年度は従業員意識調査を実施する等、新たな人事制度の導入準備をしてまいりましたが、今夏よりこれを導入します。」
事業別・製品別組織への改編と新しい人事制度について、従業員意識調査等の準備を経て今夏の導入予定が示された。 - FY2021初出有価証券報告書
「2021年度は国内組織について従来の機能別の縦割り組織を、事業別・製品別に改編し機能間の連携を強化します。また、旧来の人事制度を見直し、技術革新を担う人財、マネジメント人財、グローバル人財等、多様な人財を育成・登用するための新しい人事制度を導入します。」
組織を機能別縦割りから事業別・製品別へ改編し、人事制度も刷新する施策が初めて具体的に示された。