環境・省エネをモノづくりから支えるグローバル先進企業を目指す
FY2016に初出。20回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
アイダエンジニアリングがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。6社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「従来の「成形システムビルダとして発展し、人と社会に貢献する」という企業理念は維持しつつ、以下の4つのマテリアリティを定義します。」
従来の環境・顧客課題解決を軸とする方針から、2030年までの新中期経営計画における4つのマテリアリティ、パーパス、ビジョン、ミッション、バリューを中核とする経営理念へ整理された。 - FY2024再定義有価証券報告書
「自動車の「電動化」や「軽量化」といった次世代自動車のモノづくりや、顧客の生産設備の自動化やデジタル化による生産性向上、顧客の生産現場における省エネ・脱炭素といった環境負荷低減等、顧客や社会の課題に対し、アイダの技術や製品により解決策を提供することで企業価値を高め、ステークホルダーとともに成長していくという経営方針を掲げ」
従来の環境・省エネ中心の経営ビジョンが、電動化・軽量化、自動化・デジタル化、省エネ・脱炭素を顧客課題の解決と企業価値向上につなげる方針へ展開された。 - FY2022再掲有価証券報告書
「今年度は、2020年度よりスタートした中期経営計画が最終年度を迎えますが、「環境・省エネ・技術進歩を支える先進企業として社会に貢献する」という経営ビジョンのもと、E「環境」S「社会」G「ガバナンス」への取組みを事業活動の柱とした施策を引き続き展開してまいります。」
2020年度開始の中期経営計画が最終年度を迎える中、環境・省エネ・技術進歩とESGを事業活動の柱とする経営ビジョンが継続している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「2020年度よりスタートした中期経営計画では、「環境・省エネ・技術進歩を支える先進企業として社会に貢献する」という経営ビジョンを掲げ、E「環境」S「社会」G「ガバナンス」への取組みを事業活動の柱として施策を展開しています。」
従来の「AIDA新世紀に向けた新たな挑戦」から、環境・省エネ・技術進歩とESGを柱とする新たな経営ビジョンへ切り替わった。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「2017年度よりスタートした中期経営計画（2018年３月期～2020年３月期）においては、「AIDA新世紀に向けた新たな挑戦」をスローガンに掲げ、①市場・顧客開拓、②商品競争力向上、③重点事業強化、④グローバル業務体制高度化、⑤人財育成・開発、⑥成長基盤構築、という重点施策に取り組んでおります。」
中期経営計画のスローガン、計画期間および6つの重点施策が継続して記載されている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「2017年度よりスタートした中期経営計画（2018年3月期～2020年3月期）においては、「AIDA新世紀に向けた新たな挑戦」をスローガンに掲げ、①市場・顧客開拓、②商品競争力向上、③重点事業強化、④グローバル業務体制高度化、⑤人財育成・開発、⑥成長基盤構築、という重点施策に取り組んでおります。」
中期経営計画のスローガン、計画期間および6つの重点施策が継続して記載されている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「2017年度よりスタートした中期経営計画（2018年3月期～2020年3月期）においては、「AIDA新世紀に向けた新たな挑戦」をスローガンに掲げ、①市場・顧客開拓、②商品競争力向上、③重点事業強化、④グローバル業務体制高度化、⑤人財育成・開発、⑥成長基盤構築、という重点施策に取り組んでおります。」
「AIDA新世紀に向けた新たな挑戦」と6つの重点施策が継続して記載されている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「2017年度よりスタートした中期経営計画（2018年3月期～2020年3月期）においては、「AIDA新世紀に向けた新たな挑戦」をスローガンに掲げ、①市場・顧客開拓、②商品競争力向上、③重点事業強化、④グローバル業務体制高度化、⑤人財育成・開発、⑥成長基盤構築、という重点施策に取り組んでおります。」
中期経営計画のスローガン、計画期間および6つの重点施策が継続して記載されている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「2017年度よりスタートした中期経営計画（2018年3月期～2020年3月期）においては、「AIDA新世紀に向けた新たな挑戦」をスローガンに掲げ、①市場・顧客開拓、②商品競争力向上、③重点事業強化、④グローバル業務体制高度化、⑤人財育成・開発、⑥成長基盤構築、という重点施策に取り組んでおります。」
中期経営計画のスローガン、計画期間および6つの重点施策が継続して記載されている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「2017年度よりスタートした中期経営計画（2018年3月期～2020年3月期）においては、「AIDA新世紀に向けた新たな挑戦」をスローガンに掲げ、①市場・顧客開拓、②商品競争力向上、③重点事業強化、グローバル業務体制高度化、⑤人財育成・開発、⑥成長基盤構築、という重点施策に取り組んでおります。」
中期経営計画のスローガンと重点施策が継続して記載されている。原文では重点施策の番号④が欠落している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「平成29年度よりスタートした新中期経営計画（平成30年3月期～平成32年3月期）においては、前中期経営計画における課題や環境変化を踏まえ、「AIDA新世紀に向けた新たな挑戦」をスローガンに掲げ、これまで構築してきた成長基盤の強化と、成長分野への戦略投資を推進します。具体的には、①市場・顧客開拓、②商品競争力向上、③重点事業強化、④グローバル業務体制高度化、⑤人財育成・開発、⑥成長基盤構築、という重点施策に取り組んでまいります。」
新中期経営計画のスローガン、計画期間、成長基盤強化、戦略投資および6つの重点施策が継続して記載されている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「平成29年度よりスタートした新中期経営計画（平成30年3月期～平成32年3月期）においては、前中期経営計画における課題や環境変化を踏まえ、「AIDA新世紀に向けた新たな挑戦」をスローガンに掲げ、これまで構築してきた成長基盤の強化と、成長分野への戦略投資を推進します。具体的には、①市場・顧客開拓、②商品競争力向上、③重点事業強化、④グローバル業務体制高度化、⑤人財育成・開発、⑥成長基盤構築、という重点施策に取り組んでまいります。」
新中期経営計画のスローガン、計画期間、成長基盤の強化、成長分野への戦略投資および6つの重点施策が継続して記載されている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「平成29年度よりスタートした新中期経営計画（平成30年3月期～平成32年3月期）においては、前中期経営計画における課題や環境変化を踏まえ、「AIDA新世紀に向けた新たな挑戦」をスローガンに掲げ、これまで構築してきた成長基盤の強化と、成長分野への戦略投資を推進します。具体的には、①市場・顧客開拓、②商品競争力向上、③重点事業強化、グローバル業務体制高度化、⑤人財育成・開発、⑥成長基盤構築、という重点施策に取り組んでまいります。」
新中期経営計画のスローガン、成長基盤の強化、成長分野への戦略投資および重点施策が再掲されている。 - FY2017再定義有価証券報告書
「平成30年３月期は、新しい中期経営計画の初年度の年であります。平成29年３月期までの中期経営計画では「アイダ100周年を見据えた成長基盤構築」のスローガンのもと、設備投資・人財投資・研究開発投資を強化してきましたが、新たにスタートした中期経営計画については「AIDA新世紀に向けた新たな挑戦」と位置づけ、」
従来の「環境・省エネをモノづくりから支えるグローバル先進企業」という中期計画の表現から、新中期経営計画のスローガン「AIDA新世紀に向けた新たな挑戦」へ表現が切り替わった。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「平成26年度よりスタートした中期経営計画(平成27年３月期～平成29年３月期)においては、『環境・省エネをモノづくりから支えるグローバル先進企業として、深化・追求する』というビジョンのもと、①更なる事業拡大を実現する基盤の構築、②グローバル市場におけるトップブランドの確立、③素形材成形の新技術追求、という３つの重要指針を掲げ、中長期的な成長を持続するための更なる事業基盤の強化及び収益の拡大に取り組んでおります。」
中期経営計画の最終年度、環境・省エネを軸とするビジョンおよび三つの重要指針が継続して記載されている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは平成27年連結会計年度より開始した中期経営計画の最終年度を迎え、「環境・省エネをモノづくりから支えるグローバル先進企業として深化・追求する」というビジョンのもと、①更なる事業拡大を実現する基盤の構築、②グローバル市場におけるトップブランドの確立、③素形材成形の新技術追求、という３つの重要指針を掲げ、事業基盤の強化と収益拡大に取り組んでおります。」
中期経営計画の最終年度、ビジョンおよび三つの重要指針が前四半期から継続して記載されている。 - FY2017-Q1再定義有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは平成27年連結会計年度より開始した中期経営計画の最終年度を迎え、「環境・省エネをモノづくりから支えるグローバル先進企業として深化・追求する」というビジョンのもと、①更なる事業拡大を実現する基盤の構築、②グローバル市場におけるトップブランドの確立、③素形材成形の新技術追求、という３つの重要指針を掲げ、事業基盤の強化と収益拡大に取り組んでおります。」
中期経営計画の最終年度とビジョンは継続しているが、前回の「進化・追求」から今回の本文では「深化・追求」と表現されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「平成29年３月期は、平成27年３月期より開始した中期経営計画の最終年度と創業100周年を迎える節目の年度でもあり、「環境・省エネをモノづくりから支えるグローバル先進企業として、進化・追求する」というビジョンのもと、」
平成27年３月期から平成29年３月期までの中期経営計画のビジョンとして掲げている。