円高による海外受注残高の円貨換算額減少
FY2016に初出。24回の記載のうち14回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2025。
アイダエンジニアリングがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。23社中9社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに11社。
- FY2025対処有価証券報告書
「売上高については、中・大型プレス機（個別プレス機）及びサービスの売上増加に加え円安影響等により76,006百万円（同4.5％増）となりました。」
過去に円高による円貨換算額減少が記載されていたのに対し、当年度は円安が売上増加要因となった。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「受注残高は受注と円高効果により74,956百万円（前年度末比2.3％減）となりました。売上高については、中・大型プレス機（個別機）やサービスの売上増加に加え円安影響等により37,506百万円（前年同期比8.5％増）となりました。」
円高が受注残高の減少要因となった一方、円安は売上高の増加要因となった。為替影響が受注残高と売上高に実際に反映されている。 - FY2024対処有価証券報告書
「売上高については、電気自動車関連の高速プレス機の売上増加及び円安影響等により72,742百万円（同5.7％増）となりました。」
円高による換算額減少ではなく、円安が売上増加要因として記載された。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「売上高については、電気自動車関連の高速プレス機の売上増加及び円安影響等により51,618百万円（前年同期比7.2％増）となりました。」
従来の円高による海外売上高の円貨換算額減少とは反対に、円安が第3四半期累計の売上増加要因として記載されている。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「売上高については、電気自動車関連の高速プレス機の売上増加及び円安影響等により34,575百万円（前年同期比7.5％増）となりました。」
従来の円高による海外売上高の円貨換算額減少とは反対に、円安が売上増加要因として記載された。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「売上高については、電気自動車関連の高速プレス機の売上増加及び円安影響等により16,867百万円と前年同期比23.4％増となりました。」
従来の円高による海外売上高の円貨換算額減少とは反対に、円安が売上増加要因として記載された。為替差損も前年同期159百万円から当期31百万円へ縮小している。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「為替差損 92」
第3四半期累計期間に為替差損92百万円を計上し、為替変動の影響が営業外費用として実際に発生した。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「為替差損 97」
当第2四半期連結累計期間に為替差損97百万円を計上し、為替変動の影響が営業外費用として実際に発生した。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「為替差損 159」
当第１四半期連結累計期間に為替差損159百万円を計上し、為替変動の影響が営業外費用として実際に発生した。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「為替差損 269」
為替変動について、当連結会計年度に269百万円の為替差損が営業外費用として計上された。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「為替差損 73」
第3四半期累計期間に73百万円の為替差損を計上した。前四半期累計期間の為替差益から、為替変動による損失計上へ変化している。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「為替差益 11」
前年同期に計上されていた79百万円の為替差損に対し、当第2四半期累計期間は11百万円の為替差益となり、為替損益は改善した。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「為替差損 236」
為替変動について、当連結会計年度に236百万円の為替差損が営業外費用として計上された。 - FY2019-Q3対処有価証券報告書
「利益面では、原価率の上昇等により営業利益が3,723百万円（同10.1％減）となり、経常利益は為替差損益の改善等により4,109百万円（同2.3％増）」
前期まで経常利益の減少要因となっていた為替差損等に対し、第3四半期累計では為替差損益の改善が経常利益の増加要因として記載されている。 - FY2019-Q2対処有価証券報告書
「利益面では、原価率の上昇等により営業利益が2,334百万円（同18.9％減）となり、経常利益は為替差損益の改善影響等により2,651百万円（同6.5％減）」
前期まで経常利益の減少要因となっていた為替差損等に対し、当第2四半期累計では為替差損益の改善が経常利益の要因として記載されている。 - FY2019-Q1対処有価証券報告書
「利益面では、原価率の上昇等により営業利益が1,203百万円（同8.5％減）となり、経常利益は為替損益の改善影響により1,369百万円（同8.7％増）となりました。」
前期まで経常利益の減少要因となっていた為替差損等に対し、当第1四半期は為替損益の改善が経常利益の増加要因として記載されている。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「利益面では、原価率の上昇や100周年関連支出等により営業利益が4,141百万円（同8.6％減）となり、経常利益は為替差損及び前年同期に計上した保険解約返戻金の剥落の影響等により4,016百万円（同16.2％減）となり」
為替差損299百万円が計上され、為替変動の影響が当第3四半期累計の経常利益減少要因として引き続き実際に発生している。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「経常利益は為替差損の影響等により2,834百万円（同21.0％減）となりました。」
円高・為替変動の影響が、海外売上高の円貨換算額だけでなく、当第2四半期累計の経常利益における為替差損としても実際に発生したと記載されている。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「経常利益は為替差損の影響等により1,259百万円（同8.6％減）」
これまでの海外売上高の円貨換算額の目減りに加え、当第1四半期では為替差損が経常利益の減少要因として実際に発生したと記載されている。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「売上高は、円高による海外売上高の円貨換算額の目減りと、日本とアジアにおける自動車関連向けプレス機械の売上減少が響き、前連結会計年度比10.6％減の67,547百万円となりました。利益面では、減収と円高の影響で営業利益が6,617百万円（前連結会計年度比17.7％減）となり、」
円高による海外売上高の円貨換算額の目減りが、当年度の売上高・営業利益の減少にも実際に影響したと記載された。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「売上高は、円高による海外売上高の円貨換算額の目減りと、日本とアジアにおける自動車関連向けプレス機売上減少の影響により、前年同期比16.2％減の47,650百万円となりました。」
円高による海外売上高の円貨換算額の目減りが、当第3四半期累計の売上高減少に実際に影響したと記載されている。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の受注高については、国内・海外共に減少し、25,919百万円（前年同期比40.3％減）となり、受注残高は46,029百万円（同20.5％減）となりました。売上高は、円高による海外売上高の円貨換算額の目減りと、日本とアジアにおける自動車関連向けプレス機売上減少の影響により、前年同期比15.2％減の31,768百万円となりました。」
円高による海外売上高の円貨換算額の目減りが、受注残高に続き売上高の減少にも実際に影響したと記載されている。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「売上高は、自動車関連向けを中心に欧州が伸びたものの、他地域での落ち込みと円高による海外売上高の円貨換算額の目減りの影響で、前年同期比14.1％減の15,338百万円となりました。利益面では、減収と円高の影響で営業利益が1,266百万円（同39.6％減）となり、」
前回の受注残高の円貨換算額減少に加え、今回は円高が海外売上高の円貨換算額、売上高、営業利益の減少に実際に影響したと記載されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「受注残高は年度後半の円高により円貨換算額が目減りし51,878百万円（同0.1％減）となりました。」
年度後半の円高が受注残高の円貨換算額に実際に影響した事例として記載されている。