高機能制御、IoT、ロボットによる自動化・省人化
FY2016に初出。11回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに69社。
- FY2026前進有価証券報告書
「生産効率と生産能力向上に向けた沼津工場の再編、新装置開発と販売促進に対応する押出成形機テクニカルセンターの建設、環境対応に向けた再生可能エネルギー等への投資、全社基幹システム（ERP）の更新、DX戦略の推進に加え、M&A／アライアンスなどを活用し、当社グループの企業価値向上に向けた投資を推進してまいります。」
DX施策の範囲を、従来の高付加価値商品・高効率生産に加え、ERP更新、工場再編、テクニカルセンター建設、再生可能エネルギー投資へ広げている。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「脱炭素社会、EV、再生可能エネルギー、労働生産性向上などに関連した商品の開発と提供、DX戦略の推進などの諸施策を遂行しております。」
高付加価値商品の開発・提供とDX戦略の推進を、中計2026の施策として引き続き遂行している。 - FY2025前進有価証券報告書
「当社のデジタルトランスフォーメーション「SHIBAURA DX」による「技術とモノづくりの革新」が生み出す「完成度99.7%を実現するリアルとデジタルを融合した空間、Virtual Lab.」は、開発時の試作レス・検証レスを実現し、サプライチェーン全体のCO2排出量を削減します。」
従来のIoT・DX方針を「SHIBAURA DX」「Virtual Lab.」として具体化し、完成度99.7％、試作レス・検証レスという機能を示している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「脱炭素社会、EV、再生可能エネルギー、労働生産性向上などに関連した商品の開発と提供、DX戦略の推進などの諸施策を遂行しております。」
高付加価値商品の創出と高効率生産に向けたDX推進を、 中計2026における関連商品の開発・提供およびDX戦略として引き続き進めている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「社会課題を解決する高付加価値商品の創出と高効率な生産の実現に向けたDX(デジタルトランスフォーメーション)を推進しています。」
高付加価値商品の創出と高効率生産に向けたDX推進を引き続き示している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「このような経済環境のもとで、当社グループは中期経営計画である「経営改革プラン」に基づき、高収益企業への変革に向けて、組織再編を中核とした経営改革、成長分野に対応した投資の推進、資本効率(ROE)の向上を目指した財務戦略の実行に取り組むとともに、社会課題を解決する高付加価値商品の創出と高効率な生産の実現に向けたDX(デジタルトランスフォーメーション)を推進しています。」
高付加価値商品の創出と高効率生産に向けたDX推進を引き続き示している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「社会課題を解決する高付加価値商品の創出と高効率な生産の実現に向けたDX（デジタルトランスフォーメーション）を推進しています。」
高付加価値商品の創出と高効率生産に向けたDX推進を引き続き示している。 - FY2022-Q2再定義有価証券報告書
「社会課題を解決する高付加価値商品の創出と高効率な生産の実現に向けたDX（デジタルトランスフォーメーション）を推進しています。」
従来のIoT、制御装置、システムロボットによる自動化・省人化の表現を、高付加価値商品創出と高効率生産に向けたDXとして再整理している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「制御装置関係では、生産効率の向上に貢献することを目的として、制御の高速化・高精度化と作業の自動化・省人化に対応するため、東栄電機(株)と連携を取りながら、高機能ＮＣ制御装置・サーボ制御装置、ＩｏＴ、システムロボット等の研究開発を行なっております。」
高機能制御装置、IoT、システムロボットによる自動化・省人化の研究開発を引き続き記載している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「『ＩｏＴ＋ｍ』は総合機械メーカとして長年培った技術と経験にＩｏＴの技術を加えて、産業の垣根を越えた、スマートファクトリー化による生産性の飛躍的な向上を実現する商品・サービスの提供により、顧客満足に貢献していくことを目ざしています。」
従来のＩｏＴ・制御装置・ロボットの研究開発を、『ＩｏＴ＋ｍ』という名称で、スマートファクトリー向けの商品・サービス提供として再整理している。 - FY2016初出有価証券報告書
「生産効率の向上に貢献することを目的として、制御の高速化・高精度化と作業の自動化・省人化に対応するため、東栄電機(株)と連携を取りながら、高機能ＮＣ制御装置・サーボ制御装置、ＩｏＴ、システムロボット等の研究開発を行なっております。」
制御装置、IoT、システムロボットを生産効率向上の手段として挙げている。