利益ある堅実な成長
FY2016に初出。40回の記載のうち23回が「再掲」。直近の記載は2026-07-31。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。29社中3社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに13社。
- FY2026後退有価証券報告書
「しかしながら、EVシフトの遅延、米国関税政策などの影響により、自動車産業を中心に設備投資の様子見及び延期が見られました。その結果、2027年3月期の売上につながる受注残の形成ができず、「中計2026」の目標達成を先延ばしせざるを得なくなりました。これに対しては、「『中計2026』26年度緊急対応について」（2025年11月19日付）にて公表した施策を推進してまいります。」
中計2026について、2027年3月期の目標が未達となる見込みとなり、目標達成を先延ばしすると記載している。新たに「26年度緊急対応」を推進する方針も示している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「このような経済環境のもとで、当社グループは中期経営計画「中計2026」（2025年3月期～2027年3月期）で掲げている事業ポートフォリオの組み替え、顧客の生産性向上に寄与するシステムエンジニアリング装置販売・直販への軸足シフト、事業ポートフォリオ組み替えにリンクした人材戦略、ESG経営の推進等の基本方針に基づき、脱炭素社会、EV、再生可能エネルギー、労働生産性向上などに関連した商品の開発と提供、DX戦略の推進などの諸施策を遂行しております。」
中計2026の事業ポートフォリオ、人材、ESG、商品開発、直販およびDXに関する基本方針と施策を引き続き遂行している。 - FY2025引き上げ有価証券報告書
「2027年3月期を最終年度とする中期経営計画「中計2026」は、攻めと守りのメリハリの効いた戦略推進による高収益企業へのステップアップを図り、2030年度に「売上高3,000億円企業」へ向けたマイルストーンとして、2027年3月期までに「定常的に売上高2,000億円を出せる企業」を目指します。」
中計2026について、2027年3月期までの定常売上高2,000億円と、2030年度の売上高3,000億円企業に向けたマイルストーンを明示した。事業ポートフォリオの組み替え、直販シフト、人材戦略、ESG経営を施策として掲げている。 - FY2025-H1再定義有価証券報告書
「このような経済環境のもとで、当社グループは中期経営計画「中計2026」（2025年3月期～2027年3月期）で掲げている事業ポートフォリオの組み替え、顧客の生産性向上に寄与するシステムエンジニアリング装置販売・直販への軸足シフト、事業ポートフォリオ組み替えにリンクした人材戦略、ESG経営の推進等の基本方針に基づき、脱炭素社会、EV、再生可能エネルギー、労働生産性向上などに関連した商品の開発と提供、DX戦略の推進などの諸施策を遂行しております。」
経営改革プラン最終年度後の新たな中期経営計画「中計2026」を開始し、従来の高収益化中心の計画から、2027年3月期までの事業ポートフォリオ組み替え、直販シフト、人材戦略、ESG、DXなどを含む方針へ再整理している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「このような経済環境のもとで、当社グループは当連結会計年度を最終年度とする中期経営計画「経営改革プラン」に基づき、高収益企業への変革に向けて、組織再編を中核とした経営改革、成長分野に対応した投資の推進、資本効率（ROE）の向上を目指した財務戦略の実行を推進しております。2023年度の業績予想（2023年5月15日公表）は、「経営改革プラン」最終年度（2023年度）の売上高、営業利益、営業利益率の目標値を超過する計画としており、達成に向けて引き続き各種施策を遂行いたします。」
経営改革プラン最終年度の目標値を超過する業績予想と、組織再編・成長投資・ROE向上施策の継続を前四半期と同様に記載している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「このような経済環境のもとで、当社グループは当連結会計年度を最終年度とする中期経営計画「経営改革プラン」に基づき、高収益企業への変革に向けて、組織再編を中核とした経営改革、成長分野に対応した投資の推進、資本効率（ROE）の向上を目指した財務戦略の実行を推進しております。2023年度の業績予想（2023年5月15日公表）は、「経営改革プラン」最終年度（2023年度）の売上高、営業利益、営業利益率の目標値を超過する計画としており、達成に向けて引き続き各種施策を遂行いたします。」
経営改革プラン最終年度の業績予想が目標値を超過する計画であるとの説明を継続しており、前四半期から実質的な変更はない。 - FY2024-Q1引き上げ有価証券報告書
「このような経済環境のもとで、当社グループは当連結会計年度を最終年度とする中期経営計画「経営改革プラン」に基づき、高収益企業への変革に向けて、組織再編を中核とした経営改革、成長分野に対応した投資の推進、資本効率（ROE）の向上を目指した財務戦略の実行を推進しております。2023年度の業績予想（2023年5月15日公表）は、「経営改革プラン」最終年度（2023年度）の売上高、営業利益、営業利益率の目標値を超過する計画としており、達成に向けて引き続き各種施策を遂行いたします。」
経営改革プランの最終年度である2023年度について、業績予想が同プランの売上高・営業利益・営業利益率の目標値を超過する計画であると記載している。目標達成を前提とした各種施策の継続も示しているが、実績としての達成とは記載していない。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「このような経済環境のもとで、当社グループは中期経営計画である「経営改革プラン」に基づき、高収益企業への変革に向けて、組織再編を中核とした経営改革、成長分野に対応した投資の推進、資本効率(ROE)の向上を目指した財務戦略の実行に取り組むとともに、社会課題を解決する高付加価値商品の創出と高効率な生産の実現に向けたDX(デジタルトランスフォーメーション)を推進しています。」
経営改革プランに基づく高収益企業への変革、組織再編、成長投資、ROE向上およびDX推進を引き続き掲げている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「このような経済環境のもとで、当社グループは中期経営計画である「経営改革プラン」に基づき、高収益企業への変革に向けて、組織再編を中核とした経営改革、成長分野に対応した投資の推進、資本効率(ROE)の向上を目指した財務戦略の実行に取り組むとともに、社会課題を解決する高付加価値商品の創出と高効率な生産の実現に向けたDX(デジタルトランスフォーメーション)を推進しています。」
経営改革プランに基づく高収益企業への変革、組織再編、成長投資、ROE向上およびDX推進を引き続き示している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「このような経済環境のもとで、当社グループは中期経営計画である「経営改革プラン」に基づき、高収益企業への変革に向けて、組織再編を中核とした経営改革、成長分野に対応した投資の推進、資本効率(ROE)の向上を目指した財務戦略の実行に取り組むとともに、社会課題を解決する高付加価値商品の創出と高効率な生産の実現に向けたDX(デジタルトランスフォーメーション)を推進しています。」
経営改革プランに基づく高収益企業への変革、組織再編、成長投資、ROE向上およびDX推進を引き続き示している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「このような経済環境のもとで、当社グループは中期経営計画である「経営改革プラン」に基づき、高収益企業への変革に向けて、組織再編を中核とした経営改革、成長分野に対応した投資の推進、資本効率(ROE)の向上を目指した財務戦略の実行に取り組むとともに、社会課題を解決する高付加価値商品の創出と高効率な生産の実現に向けたDX（デジタルトランスフォーメーション）を推進しています。」
経営改革プランに基づく高収益企業への変革、組織再編、成長投資、ROE向上およびDX推進を引き続き掲げている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「このような経済環境のもとで、当社グループは中期経営計画である「経営改革プラン」に基づき、高収益企業への変革に向けて、組織再編を中核とした経営改革、成長分野に対応した投資の推進、資本効率（ROE）の向上を目指した財務戦略の実行に取り組んでおります。」
経営改革プランに基づく高収益企業への変革、組織再編、成長投資およびROE向上を目指す財務戦略を引き続き掲げている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「このような経済環境のもとで、当社グループは中期経営計画である「経営改革プラン」に基づき、高収益企業への変革に向けて、組織再編を中核とした経営改革、成長分野に対応した投資の推進、資本効率（ROE）の向上を目指した財務戦略の実行に取り組んでおります。」
経営改革プランに基づく高収益企業への変革、組織再編、成長投資、ROE向上を目指す財務戦略を引き続き掲げている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「このような経済環境のもとで、当社グループは中期経営計画である「経営改革プラン」に基づき、高収益企業への変革に向けて、組織再編を中核とした経営改革、成長分野に対応した投資の推進、資本効率（ROE）の向上を目指した財務戦略の実行に取り組んでおります。」
経営改革プランに基づく高収益企業への変革、組織再編、成長投資、ROE向上を目指す財務戦略を引き続き掲げている。 - FY2020再定義有価証券報告書
「当社は「Revolution E10 Plan」を見直し、より収益性に重きを置いた「経営改革プラン」を2020年２月４日に発表いたしました。「経営改革プラン」に基づき、当社は組織再編を中核とした経営改革、成長分野に対応した投資の推進、資本効率（ROE）の向上を目指した財務戦略の実行に取り組み、2023年度に売上高1,350億円、営業利益率8％、配当性向40％目途（経営改革プラン期間中）、ROE8.5％を目指します。」
「利益ある堅実な成長」を掲げた従来の計画から、経営改革プランに基づく高収益企業への変革へと計画の軸を改め、2023年度等の数値目標を明示している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは新中期経営計画「Revolution E10 Plan」を2019年４月１日からスタートさせました。「機械メーカーの総合力を最大限活かして成長し続けること」を基本指針とし、早く、激しく変化する時代において勝ち残り、成長するために従来の考え方や仕事の進め方を大きく変えて、収益力向上への変革を目指してまいります。」
成長継続と収益力向上への変革を基本指針とするRevolution E10 Planを引き続き掲げている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「このような経済環境のもとで、当社グループは新中期経営計画「Revolution E10 Plan」を2019年４月１日からスタートさせました。「機械メーカーの総合力を最大限活かして成長し続けること」を基本指針とし、早く、激しく変化する時代において勝ち残り、成長するために従来の考え方や仕事の進め方を大きく変えて、収益力向上への変革を目指してまいります。その上で、体質改善、商品力の共有と強化、成長投資による企業価値の向上に向けた諸施策に全力をあげ、取り組んでまいりました。」
Revolution E10 Planの基本指針と、収益力向上・体質改善・商品力強化・成長投資を通じた成長方針を引き続き示している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは新中期経営計画「Revolution E10 Plan」を2019年４月１日からスタートさせました。「機械メーカーの総合力を最大限活かして成長し続けること」を基本指針とし、早く、激しく変化する時代において勝ち残り、成長するために従来の考え方や仕事の進め方を大きく変えて、収益力向上への変革を目指してまいります。」
2019年4月1日開始のRevolution E10 Planと、機械メーカーの総合力を活用した成長および収益力向上への変革を引き続き示している。 - FY2019再定義有価証券報告書
「2019年度からスタートした新中期経営計画「Revolution E10 Plan」では、「機械メーカーの総合力を最大限活かして成長し続けること」を基本指針とし、早く、激しく変化する時代において勝ち残り、成長するために従来の考え方や仕事の進め方を大きく変えて、収益性重視への変革を目指します。」
ＴＭ－ＰΣ Ｐｌａｎの最終年度を経て、2019年度から新計画へ移行し、「利益ある堅実な成長」から、機械メーカーの総合力を活かした成長と収益性重視への変革へ基本指針を改めている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「ＴＭ-ＰΣ Ｐｌａｎでは、「高収益体質への変革」および「選択と集中」を基本方針とすることで、「利益ある堅実な成長」を目指してまいります。」
ＴＭ-ＰΣ Ｐｌａｎの基本方針と「利益ある堅実な成長」という最上位目標を引き続き掲げている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「このような経済環境のもとで、当社グループは中期経営計画「ＴＭ－ＰΣ Ｐｌａｎ」（Toshiba Machine Profit Sigma Plan）を平成28年４月１日からスタートさせ、これまでの「先進と拡張」の考えを継承しつつ、新たに「高収益体質への変革」と「選択と集中」を基本方針といたしました。」
ＴＭ－ＰΣ Ｐｌａｎ、「高収益体質への変革」および「選択と集中」を通じて成長を目指す位置づけを引き続き記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「このような経済環境のもとで、当社グループは中期経営計画「ＴＭ－ＰΣ Ｐｌａｎ」（Toshiba Machine Profit Sigma Plan）を平成28年４月１日からスタートさせ、これまでの「先進と拡張」の考えを継承しつつ、新たに「高収益体質への変革」と「選択と集中」を基本方針といたしました。」
ＴＭ－ＰΣ Ｐｌａｎと、その基本方針および「利益ある堅実な成長」を目指す位置づけを引き続き記載している。 - FY2018数値目標を改定有価証券報告書
「これら施策を進めることで、最終年度である平成30年度には、連結売上高1,350億円、ＲＯＳ（売上高経常利益率）5.7％以上、ＲＯＥ（株主資本利益率）6.8％以上の達成を計画しています。」
ＴＭ-ＰΣ Ｐｌａｎの最終年度目標を、従来の連結売上高1,400億円・ＲＯＳ6.5％以上・ＲＯＥ6％以上から改定している。売上高とＲＯＳは引き下げ、ＲＯＥは引き上げている。当期実績は売上高1,168億6,200万円、ＲＯＳ6.0％、ＲＯＥ6.3％。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「中期経営計画につきましては、平成28年度から新中期経営計画である「ＴＭ-ＰΣ Ｐｌａｎ」をスタートさせました。ＴＭ-ＰΣ Ｐｌａｎでは、「高収益体質への変革」および「選択と集中」を基本方針とすることで、「利益ある堅実な成長」を目指してまいります。」
ＴＭ-ＰΣ Ｐｌａｎ、「高収益体質への変革」および「選択と集中」を通じた「利益ある堅実な成長」を引き続き掲げている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「中期経営計画につきましては、平成28年度から新中期経営計画である「ＴＭ-ＰΣ Ｐｌａｎ」をスタートさせました。ＴＭ-ＰΣ Ｐｌａｎでは、「高収益体質への変革」および「選択と集中」を基本方針とすることで、「利益ある堅実な成長」を目指してまいります。」
ＴＭ-ＰΣ Ｐｌａｎと「利益ある堅実な成長」という最上位目標を引き続き掲げている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「中期経営計画「ＴＭ－ＰΣ Ｐｌａｎ」（Toshiba Machine Profit Sigma Plan）を平成28年４月１日からスタートさせ、これまでの「先進と拡張」の考えを継承しつつ、新たに「高収益体質への変革」と「選択と集中」を基本方針といたしました。ＴＭ－ＰΣ Ｐｌａｎでは、「高収益体質への変革」および「選択と集中」を基本方針とすることで、「利益ある堅実な成長」を目指してまいります。」
ＴＭ－ＰΣ Ｐｌａｎ、「高収益体質への変革」および「選択と集中」を通じた「利益ある堅実な成長」を引き続き掲げている。 - FY2017数値目標の具体化有価証券報告書
「これら施策を進めることで、最終年度である平成30年度には、連結売上高1,400億円、ＲＯＳ（売上高経常利益率）6.5％以上、ＲＯＥ（株主資本利益率）6％以上の達成を計画しています。」
「利益ある堅実な成長」に向け、最終年度を平成30年度とする売上高、ROS、ROEの数値目標を初めて明示している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「中期経営計画「ＴＭ－ＰΣ Ｐｌａｎ」（Toshiba Machine Profit Sigma Plan）を平成28年４月１日からスタートさせ、これまでの「先進と拡張」の考えを継承しつつ、新たに「高収益体質への変革」と「選択と集中」を基本方針といたしました。」
新中期経営計画の開始日、基本方針および従来の考えの継承を改めて記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「中期経営計画につきましては、平成28年度から新中期経営計画である「ＴＭ-ＰΣ Ｐｌａｎ」(Toshiba Machine Profit Sigma Plan)をスタートさせました。ＴＭ-ＰΣ Ｐｌａｎでは、「高収益体質への変革」および「選択と集中」を基本方針とすることで、「利益ある堅実な成長」を目指してまいります。」
新中期経営計画と「利益ある堅実な成長」という最上位目標を引き続き掲げている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「中期経営計画につきましては、平成28年度から新中期経営計画である「ＴＭ-ＰΣ Ｐｌａｎ」(Toshiba Machine Profit Sigma Plan)をスタートさせました。ＴＭ-ＰΣ Ｐｌａｎでは、「高収益体質への変革」および「選択と集中」を基本方針とすることで、「利益ある堅実な成長」を目指してまいります。」
新中期経営計画の開始と、「利益ある堅実な成長」という最上位目標を再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「ＴＭ-ＰΣ Ｐｌａｎでは、「高収益体質への変革」および「選択と集中」を基本方針とすることで、「利益ある堅実な成長」を目指してまいります。」
平成28年度から開始した新中期経営計画の最上位目標として示されている。