高収益体質への変革と総原価低減
FY2016に初出。31回の記載のうち14回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに67社。
- FY2026前進有価証券報告書
「成長著しいインド市場においてシェアを伸ばすため、インド工場に新工場を増設し、油圧式射出成形機の増産と電動式射出成形機の生産を開始いたしました。さらに販売拡大に繋げるためテクニカルセンターを開設いたしました。射出成形機の中国市場において原価低減と競争力強化を図るため、中国国内のパートナー企業へOEM委託する体制への移行を進めました。また、経営効率の向上を目的に新たに中国安徽省に製造現地法人を設立した一方、中国上海市の既存製造現地法人は閉鎖いたします。」
インドの増産・テクニカルセンター、中国でのOEM移行、安徽法人設立および上海法人閉鎖を、原価低減・競争力強化・経営効率向上の具体策として進めている。 - FY2025前進有価証券報告書
「成長著しいインド市場において、インド工場に新工場を増設し、油圧式射出成形機の増産と電動式射出成形機の生産を開始いたしました。射出成形機の中国における収益性改善に向け、中国工場において人員削減を実施し、中国パートナー会社へのOEM生産への移行を開始いたしました。」
高収益化・原価低減に向け、インド工場の増設・増産、中国工場の人員削減、中国パートナー会社へのOEM生産移行を実施・開始した。 - FY2025-H1再定義有価証券報告書
「このような経済環境のもとで、当社グループは中期経営計画「中計2026」（2025年3月期～2027年3月期）で掲げている事業ポートフォリオの組み替え、顧客の生産性向上に寄与するシステムエンジニアリング装置販売・直販への軸足シフト、事業ポートフォリオ組み替えにリンクした人材戦略、ESG経営の推進等の基本方針に基づき、脱炭素社会、EV、再生可能エネルギー、労働生産性向上などに関連した商品の開発と提供、DX戦略の推進などの諸施策を遂行しております。」
総原価低減、組織再編、成長投資、ROE向上を中心とした従来の経営改革プランから、中計2026では事業ポートフォリオ、直販・システムエンジニアリング、人材、ESG、商品開発、DXを組み合わせた施策群へ表現を改めている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「このような経済環境のもとで、当社グループは当連結会計年度を最終年度とする中期経営計画「経営改革プラン」に基づき、高収益企業への変革に向けて、組織再編を中核とした経営改革、成長分野に対応した投資の推進、資本効率（ROE）の向上を目指した財務戦略の実行を推進しております。」
高収益企業への変革に向けた組織再編、成長分野への投資、ROE向上を目指す財務戦略を、経営改革プラン最終年度に引き続き推進している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは当連結会計年度を最終年度とする中期経営計画「経営改革プラン」に基づき、高収益企業への変革に向けて、組織再編を中核とした経営改革、成長分野に対応した投資の推進、資本効率（ROE）の向上を目指した財務戦略の実行を推進しております。」
高収益企業への変革に向けた組織再編、成長分野への投資、ROE向上を目指す財務戦略を、経営改革プラン最終年度の施策として引き続き推進している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「このような経済環境のもとで、当社グループは当連結会計年度を最終年度とする中期経営計画「経営改革プラン」に基づき、高収益企業への変革に向けて、組織再編を中核とした経営改革、成長分野に対応した投資の推進、資本効率（ROE）の向上を目指した財務戦略の実行を推進しております。」
経営改革プランに基づく組織再編、成長分野への投資、ROE向上を目指す財務戦略を、最終年度に向けた施策として引き続き推進している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「このような経済環境のもとで、当社グループは中期経営計画である「経営改革プラン」に基づき、高収益企業への変革に向けて、組織再編を中核とした経営改革、成長分野に対応した投資の推進、資本効率(ROE)の向上を目指した財務戦略の実行に取り組むとともに、社会課題を解決する高付加価値商品の創出と高効率な生産の実現に向けたDX(デジタルトランスフォーメーション)を推進しています。」
従来の総原価低減・体質改善から経営改革プランで再整理された組織再編、成長投資、財務戦略およびDXによる高収益化への取り組みを継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「このような経済環境のもとで、当社グループは中期経営計画である「経営改革プラン」に基づき、高収益企業への変革に向けて、組織再編を中核とした経営改革、成長分野に対応した投資の推進、資本効率(ROE)の向上を目指した財務戦略の実行に取り組むとともに、社会課題を解決する高付加価値商品の創出と高効率な生産の実現に向けたDX(デジタルトランスフォーメーション)を推進しています。」
従来の総原価低減・体質改善から経営改革プランで再整理された組織再編、成長投資、財務戦略およびDXによる高収益化への取り組みを継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「このような経済環境のもとで、当社グループは中期経営計画である「経営改革プラン」に基づき、高収益企業への変革に向けて、組織再編を中核とした経営改革、成長分野に対応した投資の推進、資本効率(ROE)の向上を目指した財務戦略の実行に取り組むとともに、社会課題を解決する高付加価値商品の創出と高効率な生産の実現に向けたDX(デジタルトランスフォーメーション)を推進しています。」
従来の総原価低減・体質改善から経営改革プランで再整理された組織再編、成長投資、財務戦略およびDXによる高収益化への取り組みを継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「このような経済環境のもとで、当社グループは中期経営計画である「経営改革プラン」に基づき、高収益企業への変革に向けて、組織再編を中核とした経営改革、成長分野に対応した投資の推進、資本効率（ROE）の向上を目指した財務戦略の実行に取り組んでおります。」
従来の総原価低減・体質改善から経営改革プランで再整理された組織再編、成長投資、財務戦略を通じた高収益化への取り組みを継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「このような経済環境のもとで、当社グループは中期経営計画である「経営改革プラン」に基づき、高収益企業への変革に向けて、組織再編を中核とした経営改革、成長分野に対応した投資の推進、資本効率（ROE）の向上を目指した財務戦略の実行に取り組んでおります。」
従来の総原価低減・体質改善から経営改革プランで再整理された組織再編、成長投資、財務戦略を通じた高収益化への取り組みを継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「このような経済環境のもとで、当社グループは中期経営計画である「経営改革プラン」に基づき、高収益企業への変革に向けて、組織再編を中核とした経営改革、成長分野に対応した投資の推進、資本効率（ROE）の向上を目指した財務戦略の実行に取り組んでおります。」
従来の総原価低減・体質改善から経営改革プランで再整理された組織再編、成長投資、財務戦略を通じた高収益化への取り組みを継続している。 - FY2020前進有価証券報告書
「組織再編を中核とした経営改革では、「事業部制」を廃止し、「カンパニー制」を採用するとともに、生産効率向上・ＱＣＤ（Quality・Cost・Delivery）強化を共通機能として担う「Ｒ＆Ｄセンター」「生産本部」を創設いたしました。また、最適資源配分と固定費削減に向けた配置転換と希望退職を実施しております。」
従来の総原価低減・体質改善の取り組みを、事業部制廃止、カンパニー制、生産・R&D共通機能、固定費削減および最適資源配分として具体化し、実施段階に進めている。 - FY2020-Q3再定義有価証券報告書
「今般、当社グループは、各種施策の進捗状況や直近の市場環境等を踏まえ、Revolution E10 Planの見直しを実施し、基本方針の実現に向け、次の3つを最も重要な施策として位置づけることと致しましたので、今後、これらの実施に向けた取組みをスピード感をもって進めて参ります。② 固定費削減及び最適資源配分を実現すること」
従来の総原価低減・体質改善の施策を、Revolution E10 Planの見直しの中で固定費削減と最適資源配分に重点化している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「その上で、体質改善、商品力の共有と強化、成長投資による企業価値の向上に向けた諸施策に全力をあげ、取り組んでまいりました。」
従来の総原価低減を中心とする表現からRevolution E10 Planで再整理された施策群について、体質改善、商品力強化、成長投資への取り組みを継続している。 - FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「その上で、体質改善、商品力の共有と強化、成長投資による企業価値の向上に向けた諸施策に取り組み、「新たな産業を創造する力」でお客様と共に価値を創る「価値共創メーカー」へと進化してまいります。」
従来の「高収益体質への変革」・総原価低減から、新計画では体質改善、商品力の共有・強化、成長投資を通じた収益力向上へと施策の表現を改めている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「今後成長が見込めるグローバル市場において、当社グループが着実に成長していくための諸施策として、総原価の低減、収益性改善に向けた生産革新活動、グローバルな最適調達網の構築、新市場の開拓、国内外の注力市場に向けた新商品の開発、受注の拡大等に全力をあげ、取り組んでまいりました。」
総原価低減、生産革新、最適調達、新市場開拓、新商品開発および受注拡大を引き続き収益性改善・成長の施策としている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「今後成長が見込めるグローバル市場において、当社グループが着実に成長していくための諸施策として、総原価の低減、収益性改善に向けた生産革新活動、グローバルな最適調達網の構築、新市場の開拓、国内外の注力市場に向けた新商品の開発、受注の拡大等に全力をあげ、取り組んでまいりました。」
総原価低減、生産革新、最適調達、新市場開拓、新商品開発および受注拡大を引き続き収益性改善・成長の施策としている。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「その他の事業全体の受注高は、29億4千5百万円（前年同期比9.0％減）、売上高は、36億1千3百万円（前年同期比18.9％増）、営業利益は、産業用ロボットや微細転写装置の原価低減施策の効果等により、3億3千万円（前年同期比539.6％増）となりました。」
原価低減施策の効果が産業用ロボット・微細転写装置の営業利益増加要因として示され、前年同期比539.6％増という実績が記載されている。 - FY2018前進有価証券報告書
「『高収益体質への変革』では、生産計画から出荷までの生産リードタイム半減を目標にした生産革新プロジェクトを展開し、生産効率の向上に向けて成果が出始めております。」
総原価低減・生産革新について、生産計画から出荷までのリードタイム半減を目標とするプロジェクトを明示し、生産効率向上の成果が出始めたと記載している。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の売上高は、851億9千9百万円（前年同期比9.0％増）となりました。損益につきましては、原価低減の諸施策による成形機セグメントを中心とした利益改善が継続した結果、営業利益は29億4千7百万円（前年同期比30.2％増）となりました。」
原価低減施策による利益改善の継続を要因として、営業利益が前年同期比30.2％増となった実績を示している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「損益につきましては、原価低減の諸施策による成形機セグメントを中心とした利益改善が継続した結果、営業利益は17億6千2百万円（前年同期比23.3％増）となりました。」
原価低減施策による成形機セグメントを中心とした利益改善の継続を記載し、営業利益が前年同期比23.3％増となった実績を示している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「原価低減の諸施策による成形機セグメントの利益改善は実現したものの、工作機械セグメントの売上規模減少の影響を受けて、営業損失は1億5千2百万円（前年同期は営業損失9千7百万円）となりました。」
原価低減施策について、成形機セグメントの利益改善が実現したと明記している。一方、工作機械セグメントの売上規模減少により連結営業損失は拡大している。 - FY2017前進有価証券報告書
「営業利益は原価低減の諸施策を進めた結果、44億7千3百万円（前連結会計年度比17.5％増）となりました。」
原価低減施策を進めた結果として、通期営業利益が前年同期比17.5％増となったと記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「今後成長が見込めるグローバル市場において、当社グループが着実に成長していくための諸施策として、総原価の低減、収益性改善に向けた生産革新活動、為替リスクに対応するグローバルな最適調達網の構築、新市場の開拓、国内外の注力市場に向けた新商品の開発、受注の拡大等に全力をあげ、取り組んでおります。」
総原価低減、生産革新、為替リスク対応を含む最適調達、新市場開拓、新商品開発および受注拡大を継続している。営業利益は原価低減施策を進めた結果22億6,400万円となったが、前年同期比では5.5％減少している。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の売上高は、当社が注力する中国・東南アジア諸国の景気停滞により、508億3千6百万円（前年同期比13.2％減）となりました。損益につきましては、為替の影響を大きく受けたものの、営業利益は原価低減の諸施策を進めた結果、14億2千9百万円（前年同期比1.3％減）となりました。」
原価低減施策の実行を営業利益の実績要因として記載し、施策の効果を数値で示している。ただし営業利益は前年同期比で1.3％減少している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは新中期経営計画「ＴＭ－ＰΣ Ｐｌａｎ」（Toshiba Machine Profit Sigma Plan）を平成28年４月１日からスタートさせ、これまでの「先進と拡張」の考えを継承しつつ、新たに「高収益体質への変革」と「選択と集中」を基本方針としました。今後成長が見込めるグローバル市場において、当社グループが着実に成長していくための諸施策として、総原価の低減、収益性改善に向けた生産革新活動、グローバルな最適調達網の構築、新市場の開拓、国内外の注力市場に向けた新商品の開発、受注の拡大等に全力をあげ、取り組んでおります。」
総原価低減、生産革新、最適調達網の構築などを収益性改善の施策として継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「「高収益体質への変革」では、当社グループ喫緊の課題である収益性の回復に向け、総原価を低減する各施策を着実に実施してまいります。」
収益性の回復を喫緊の課題と位置づけ、総原価低減を主要施策としている。