Indeedへの成長投資で事業規模と長期利益を拡大する
FY2016に初出。40回の記載のうち28回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-08-07。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度のEBITDA+Sマージンは、人件費の減少を含む効率化が進捗したことにより37.7%となりました。当連結会計年度のEBITDA+Sは、21.5%増の5,499億円となりました。」
HRテクノロジー事業では、効率化と人件費減少を伴い、2026年3月期のEBITDA+Sマージンが37.7%、EBITDA+Sが5,499億円へ増加した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「当第2四半期のEBITDA+Sマージンは、本年7月発表の人員削減をはじめとする、米国と欧州及びその他の経営の効率化が進捗したことにより、2.6ポイント増の37.9%となりました。」
HRテクノロジー事業では、7月発表の人員削減を含む米国・欧州等の経営効率化が進捗し、第2四半期のEBITDA+Sマージンが前年同期比2.6ポイント上昇した。 - FY2025後退有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費は1,683億円となりました。主な内訳は、新プロダクトの開発や新しいテクノロジーを活用した既存プロダクトの改善に係るエンジニア及びテクノロジー開発担当者の人件費であり、その大半はHRテクノロジー事業に関連するものです。」
HRテクノロジーを中心に新プロダクト・新技術への投資を継続する一方、全体の説明ではマーケティング費用等のコストコントロールも併記され、積極投資一辺倒ではない運営となっている。 - FY2024後退有価証券報告書
「HRテクノロジー事業の調整後EBITDAマージンは34.0%となり、前連結会計年度の30.7%から増加しました。将来の成長に向けて、新しい商品やテクノロジー開発に係る投資は継続しながらも、主に人件費と広告宣伝費を中心にコストコントロールを実施しました。」
新商品・テクノロジー開発への投資を続ける一方、人件費・広告宣伝費のコストコントロールを継続する説明となり、積極投資一辺倒から費用抑制を伴う運営へ重点が置かれている。 - FY2024-Q3後退有価証券報告書
「当第3四半期の調整後EBITDAマージンは5.1ポイント増の33.2%となりました。これは、主に広告宣伝費及び人件費が前年同期から減少したことによるものですが、引き続き将来の成長に向けて、新しい商品やテクノロジー開発に係る投資を継続しました。」
HRテクノロジー事業では、広告宣伝費・人件費を前年同期から減少させる一方、新商品・テクノロジー開発への投資を継続した。成長投資を続けながら費用抑制を行う説明が続いている。 - FY2024-Q2後退有価証券報告書
「当第2四半期の調整後EBITDAマージンは5.5ポイント増の35.8%となりました。これは、主に広告宣伝費及び人件費が前年同期から減少したことによるものですが、引き続き将来の成長に向けて、新しい商品やテクノロジー開発に係る投資を継続しました。」
HRテクノロジー事業では、広告宣伝費・人件費を前年同期から減少させる一方、新商品・テクノロジー開発への投資は継続した。積極的な成長投資に加えて費用抑制を行う説明が続いている。 - FY2024-Q1後退有価証券報告書
「当第1四半期の調整後EBITDAマージンは4.4ポイント増の38.1%となりました。これは、主にグローバルでの広告宣伝費が前年同期から減少したことによるものですが、引き続き将来の成長に向けて、新しい商品やテクノロジー開発に係る投資を継続しました。」
HRテクノロジー事業では広告宣伝費が前年同期から減少する一方、新商品・テクノロジー開発への投資は継続した。積極的な成長投資に加えて広告宣伝費の抑制を続ける説明となっている。 - FY2023後退有価証券報告書
「経営戦略の1つであるSimplify Hiringの実現に向け、上半期に積極的な新しい商品やテクノロジーの開発に関わる人材の採用活動を実施したものの、事業環境の変化に鑑み、下半期には採用の一時停止、広告宣伝費をはじめとする費用の大幅な削減を実施しました。」
HRテクノロジー事業では、Simplify Hiringに向けた商品・テクノロジー開発投資を続けつつ、下半期には採用の一時停止と広告宣伝費等の大幅削減へ転じた。通期では人員削減費用176億円も計上している。 - FY2023-Q3後退有価証券報告書
「当第3四半期の調整後EBITDAマージンは6.7ポイント減の28.1%となりました。これは、主に当上半期に実施した採用による人件費の増加率が増収率を上回ったことによるものです。なお、当第3四半期には事業環境を鑑みコストコントロールに着手しており、広告宣伝費は前年から減少しました。」
HRテクノロジー事業では、上半期の採用による人件費増加を受け、当第3四半期からコストコントロールに着手し、広告宣伝費が前年から減少した。成長投資を積極化する従来の説明に、投資抑制・コスト管理の要素が加わった。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「当第2四半期の売上収益は40.1%増、米ドルベース売上収益は11.6%増となりました。これは、依然として世界的に強い採用需要が継続したことで、Indeed及びGlassdoorが提供する求人広告を中心とした採用ソリューションサービスに対する需要が増加したことによるものです。」
Indeed・Glassdoorを含むHRテクノロジー事業で、第2四半期の売上収益が前年同期比40.1%増、米ドルベースで11.6%増となった。新商品・テクノロジー開発に係る人材採用を含む投資は大幅に増加した。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「当第1四半期の調整後EBITDAマージンは33.7%となりました。広告宣伝費や営業部門に係る人件費は前年同期比で緩やかな増加となった一方で、新しい商品やテクノロジー開発とそれに関わる人材採用を含む費用が大幅に増加しました。結果として、HRテクノロジーSBUの従業員数は引き続き増加しました。調整後EBITDAは27.7%増となりました。」
Indeed・Glassdoorを含むHRテクノロジー事業で、新商品・テクノロジー開発と関連人材への投資を拡大し、従業員数が増加した。調整後EBITDAは前年同期比27.7%増となった。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度の売上収益は前連結会計年度比103.5%増の8,614億円となり、米ドルベース売上収益(注)は前連結会計年度比91.6%増となりました。」
HRテクノロジー事業では、Indeed及びGlassdoorを中心に、採用需要の増加と広告・採用ソリューションへの投資を背景として売上収益が8,614億円、前年同期比103.5%増となった。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「当第3四半期累計の売上収益は113.9%増、調整後EBITDAマージンは36.5%となりました。調整後EBITDAは361.4%増となりました。」
HRテクノロジー事業では、Indeed及びGlassdoorを含む事業の当第3四半期累計売上収益が前年同期累計比113.9%増、調整後EBITDAが361.4%増、マージンが36.5%となった。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「当第2四半期の売上収益は、前年同期比107.3%増、米ドルベース売上収益は100.1%増となりました。」
HRテクノロジー事業では、採用需要の高まりと有料求人広告利用の増加を背景に、売上収益が前年同期比107.3%増、米ドルベースで100.1%増となった。広告宣伝、営業部門、新商品・テクノロジー開発への投資も継続している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「マーケティング投資は前第1四半期に大幅な削減を行ったため前年同期比で増加し、将来の成長に向けた商品開発や新しいテクノロジーへの投資も継続的に実施しました。調整後EBITDAは前年同期比783.9%増と大きく増加しました。」
HRテクノロジー事業では、売上回復を受けてマーケティング投資が増加し、商品開発・新技術への投資も継続した。調整後EBITDAは前年同期比783.9%増、マージンは37.7%となった。 - FY2021前進有価証券報告書
「売上収益の回復に伴い、第3四半期よりもマーケティング投資を増やし、求職活動及び採用プロセスの効率化や、採用に係るコストや時間を大幅に削減するというHRテクノロジー事業の目指す姿に向けた商品開発を行うために、引き続きエンジニアや技術部門の採用を行いました。」
HRテクノロジー事業で、売上回復に応じたマーケティング投資の増加、商品開発、エンジニア・技術部門の採用を進めた。通期売上収益は4,232億円だった。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「当第3四半期における売上収益は、前年同期比4.6%増の1,145億円となり、米ドルベース売上収益(注1)の前年同期比は、8.8%増となりました。売上収益の回復に伴い、第2四半期よりもマーケティング投資を増やし、求職活動及び採用プロセスの効率化や、採用にかかるコストや時間を大幅に削減するというHRテクノロジー事業の目指す姿に向けた商品開発を行うために、エンジニアや技術部門の採用を引き続き行いました。」
HRテクノロジー事業では、売上収益が前年同期比4.6%増となり、回復に伴ってマーケティング投資を第2四半期より増加させ、商品開発とエンジニア・技術部門の採用を継続した。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「このような不透明な経済環境下においても、当第2四半期における売上収益のトレンドに対応して、マーケティング投資を第1四半期よりも強化し、当第2四半期後半から新規採用も一部で再開しました。また、採用プロセスの効率化や、採用にかかるコストや時間を大幅に削減することを可能にする、革新的で差別化された商品の開発に継続的に投資を行いました。」
HRテクノロジー事業では、第1四半期に抑制していたマーケティング投資を強化し、第2四半期後半から新規採用を一部再開する一方、商品開発・テクノロジーへの投資を継続した。 - FY2021-Q1後退有価証券報告書
「大幅な減収と中長期的な経済の不透明感を背景に、2020年3月以降、当第1四半期を通じて、マーケティング投資を抑制し、新規採用を停止しました。一方、このような困難な事業環境においても、個人ユーザー及び企業クライアントの現在及び将来のニーズに応えるために、大量採用を可能とするサービスやリモートでの新たな働き方に対応するサービス等、革新的で差別化された商品の開発に継続的に投資を行いました。」
Indeed・Glassdoorを含むHRテクノロジー事業では、マーケティング投資の抑制と新規採用停止を行う一方、商品開発への投資は継続する説明に変化した。 - FY2020前進有価証券報告書
「この結果、当連結会計年度における売上収益は4,249億円(前連結会計年度比30.0%増)となり、米ドルベース売上(注1)の前連結会計年度比は32.7%増となりました。」
Indeed・Glassdoorを含むHRテクノロジー事業の通期売上収益が4,249億円、前年同期比30.0%増となった。採用ソリューション、マーケティング、プロダクトへの投資も継続している。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「当第3四半期累計セグメント調整後EBITDAは628億円(前年同期累計比70.5%増)、セグメント調整後EBITDAマージンは19.7%となりました。」
Indeed・Glassdoorを含むHRテクノロジー事業で、利益が第3四半期累計628億円、前年同期累計比70.5%増となった。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「当第2四半期における、IndeedとGlassdoorの月間ユニークビジター数は、それぞれ2億5,000万人超、6,000万人超(注3)です。当第2四半期末の従業員数はそれぞれ約9,700人、約1,000人です。」
Indeed・Glassdoorへの成長投資により、月間ユニークビジター数はそれぞれ2億5,000万人超、6,000万人超、従業員数は約9,700人、約1,000人となった。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「また、売上成長を促進するため、新規の個人ユーザー及び企業クライアントの獲得にむけた営業体制の拡充及びマーケティング活動の展開並びに個人ユーザーと企業クライアント双方へのサービス拡充を図るプロダクトの強化等に対して機動的に投資を行っており、このような投資のタイミングが四半期のセグメント利益額の増減に影響します。」
Indeed及びGlassdoorを含むHRテクノロジー事業で、営業体制、マーケティング、プロダクトへの投資を継続している。月間ユニークビジター数はIndeed約2億5,000万人、Glassdoor約6,000万人となった。 - FY2019引き上げ有価証券報告書
「HRテクノロジー事業においては、オンライン求人情報検索専門サイト「Indeed」とオンライン求人広告及び企業情報サイト「Glassdoor」の既存事業である求人広告領域において、グローバルでの更なる拡大を進めます。更に、採用プロセスの効率化に資する様々な新規事業の開発及びM&Aを行い、将来の成長を加速させていきます。」
Indeed中心の成長投資から、Glassdoorを含む求人広告領域のグローバル拡大、新規事業開発、M&Aへ対象を広げている。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「Indeedはプラットフォームへの積極的な投資を通じ、ユーザーの求職活動の改善を追求し続けています。Indeedの月間ユニークビジター数は約2億5,000万人となり、引き続き前年同期比で二桁の成長となりました。採用活動にIndeedを利用する雇用主や人材会社の数が増加することによって、Indeedのクライアント基盤は拡大を続けており、売上が引き続き増加しました。当第3四半期末において、Indeedは14ヶ国、29都市にオフィスを展開し、従業員数は約8,000人となりました。」
Indeedについて、プラットフォーム投資を継続し、月間ユニークビジター数約2億5,000万人、14ヶ国29都市、従業員約8,000人の規模を記載している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「Indeedはプラットフォームへの積極的な投資を通じ、ユーザーの求職活動の改善を追求し続けています。当第2四半期のIndeedの利用者数は引き続き前年同期比で二桁の成長となり、毎月約2億5,000万人(注)のユニークユーザーがIndeedを利用しました。採用活動にIndeedを利用する雇用主や人材会社の数が増加することによって、Indeedのクライアント基盤は拡大を続けており、売上が引き続き増加しました。当第2四半期末において、Indeedは14ヶ国に27箇所のオフィスを展開し、従業員は約7,400人となりました。」
Indeedについて、プラットフォームへの投資を継続し、月間ユニークユーザー約2億5,000万人、14ヶ国27拠点、従業員約7,400人という規模を記載している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「当第1四半期における売上収益は711億円(前年同期比53.0%増)となりました。これは主に、好調な経済環境及び雇用市場を背景に、新規クライアントの獲得及び既存クライアントによる「Indeed」のサービス利用が拡大したことによるものです。米ドルベース売上(注)は前年同期比56.0%の増加となりました。」
Indeedを含むHRテクノロジー事業で、新規クライアント獲得と既存利用拡大により売上収益が前年同期比53.0%増となった。営業体制、マーケティング、プロダクトへの機動的な投資も継続している。 - FY2018前進有価証券報告書
「当連結会計年度における売上収益は2,185億円(前連結会計年度比64.7%増)となりました。これは主に、好調な経済環境及び雇用市場を背景に、新規クライアントの獲得及び既存クライアントによる「Indeed」のサービス利用が拡大したことによるものです。また、売上成長を促進するため、新規ユーザー・クライアントの獲得のための営業体制の拡充及びマーケティング活動の展開並びにユーザー・クライアント双方へのサービス拡充を図るプロダクトの強化等に対して機動的に投資を行っています。」
Indeedの売上収益が前年同期比64.7%増、セグメントEBITDAが前年同期比83.3%増となった。営業体制、マーケティング、プロダクトへの投資を継続し、事業規模と利益が拡大した。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「当第3四半期における売上収益は574億円(前年同期比67.3%増)となりました。これは主に、好調な経済環境及び雇用市場を背景に、新規クライアントの獲得及び既存クライアントによる「Indeed」のサービス利用が拡大したことによるものです。また、売上成長を促進するため、新規ユーザー・クライアントの獲得のための営業体制の拡充及びマーケティング活動の展開、並びにユーザー・クライアント双方へのサービス拡充を図るプロダクトの強化等に対して機動的に投資を行っています。」
Indeedについて、新規クライアント獲得、既存クライアントの利用拡大、営業体制・マーケティング・プロダクトへの投資を進め、第3四半期売上収益は前年同期比67.3%増、第3四半期累計は67.7%増となった。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「当第2四半期における売上収益は527億円(前年同期比75.8%増)となりました。なお、米ドルベースでは前年同期比60.1%の増加となりました。これは主に、新規顧客獲得が進んだこと及び顧客1社あたりの取引額が上昇したことによるものです。また、売上成長を促進するため、引き続き営業体制とマーケティング活動に対して機動的に投資を行っています。」
Indeedについて、新規顧客獲得、顧客単価上昇、営業体制・マーケティングへの投資を進め、当第2四半期の売上収益は前年同期比75.8%増となった。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間において、売上収益は464億円(前年同期比59.9%増)となりました。これは主に、クライアントによる「Indeed」のサービス利用が拡大したことによるものです。なお、米国に加えて米国外の地域においてもブランド認知度の拡大を図るために、同サービスの広告宣伝を強化したほか、営業社員の採用を進め、営業体制の充実に注力しました。」
Indeedについて、米国外での広告宣伝強化と営業社員採用による営業体制充実を進め、売上収益は前年同期比59.9%増となった。 - FY2017引き上げ有価証券報告書
「現在の景況感を前提とした場合には、平成31年3月期(注1)の売上高は、米ドルベースで平成28年3月期(注2)の3倍を見込みます。また、Indeed, Inc.の高いテクノロジー及び既存事業で蓄積したユーザーデータ等のアセット及びM&Aを活用し、人事関連周辺領域において新事業の創造と拡大を図ってまいります。」
Indeedについて、米ドルベースの売上高を平成28年3月期の3倍とする平成31年3月期の目標を明示し、人事関連周辺領域への新事業拡大も追加した。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「海外人材募集領域においては、現在の事業の中心である米国に加え、その他の国においても「Indeed.com」の広告宣伝を実施しブランド認知度を高めたこと等によりユーザー数が順調に増加しました。また、営業体制を強化したことにより、中小クライアントのサービス利用等が順調に拡大した結果、売上高は好調に推移しました。これらの結果、海外人材募集領域における売上高は859億円(前年同期比46.3%増)となりました。」
米国外でのIndeed.comの広告宣伝と営業体制強化を継続し、ユーザーおよび中小クライアントの利用が拡大した。海外人材募集領域の売上高は前年同期比46.3%増となった。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「海外人材募集領域においては、現在の事業の中心である米国に加え、その他の国においても「Indeed.com」のブランド認知度を高めたこと等によりユーザー数が順調に増加しました。また、中小クライアントのサービス利用等が順調に拡大した結果、売上高は好調に推移しました。これらの結果、海外人材募集領域における売上高は564億円(前年同期比56.5%増)となりました。」
Indeed.comについて、米国以外でのブランド認知度向上、中小クライアントの利用拡大が続き、海外人材募集領域の売上高が前年同期比56.5%増となった。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「海外人材募集領域においては、現在の事業の中心である米国のみならず、米国以外の国においても「Indeed.com」のブランド認知度の向上に努めたこと等によりユーザーが順調に拡大しました。また、米国を中心に、中小クライアントのサービス利用等が順調に拡大した結果、売上高は好調に推移しました。」
Indeed.comについて、米国外を含むブランド認知度向上の取り組みによりユーザーが拡大し、中小クライアントの利用も拡大したと記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「特に高い成長が続いているIndeed, Inc.においては、更に積極的な成長投資を実行することで事業規模の拡大と長期的な利益成長を目指してまいります。」
高成長事業としてIndeedを特定し、追加投資を通じた規模・利益成長を掲げている。