経営人材とIT人材を育成し成長戦略の基盤を強化する
FY2016に初出。17回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに1社。
- FY2026HRテクノロジー人員削減継続有価証券報告書
「当連結会計年度において、HRテクノロジー事業におけるセグメント従業員の約6%にあたる1,300名程度の人員削減に伴う従業員給付費用18,369百万円が含まれています。」
HRテクノロジー事業では、2026年3月期にも約1,300名、セグメント従業員の約6%の人員削減を実施し、183億69百万円の費用を計上した。 - FY2026-H1人員削減と効率化有価証券報告書
「本年7月発表の人員削減をはじめとする、米国と欧州及びその他の経営の効率化が進捗した」
HRテクノロジー事業において、7月発表の人員削減を含む経営効率化が進捗したと記載している。 - FY2025前進有価証券報告書
「ポストごとに求める職務要件や人材要件を定め、短期・中長期の候補者を選定し、候補者の強みと課題を明らかにした上で育成計画を議論します。そして、年に1回、育成状況の進捗確認を行うことで取組みを加速しています。」
経営人材育成について、主要ポストごとの要件設定、候補者選定、育成計画及び年1回の進捗確認というサクセッション運用を具体化した。 - FY2024連結従業員数減少継続有価証券報告書
「前連結会計年度末に比べ従業員数が7,120名減少しています。これは主に、HRテクノロジー事業傘下の子会社が2023年3月に発表した人員削減と、人材派遣事業の一部配下子会社において常用型派遣の集計方法を変更したことによる減少です。」
連結従業員数はFY2023末から7,120名減少し、51,373名となった。人員削減と集計方法変更が要因として説明されている。 - FY2024-Q3連結従業員数減少継続有価証券報告書
「前連結会計年度末に比べ従業員数が6,591名減少しています。これは主に、HRテクノロジー事業傘下の子会社が2023年3月に発表した人員削減と、人材派遣事業において国内外ともに常用型派遣を除く集計方法に統一したことによる減少です。」
連結従業員数は前連結会計年度末比で6,591名減少した。HRテクノロジー事業の人員削減と、人材派遣事業の集計方法統一が要因として説明されており、減少が続いている。 - FY2024-Q2連結従業員数減少継続有価証券報告書
「前連結会計年度末に比べ従業員数が6,552名減少しています。これは主に、HRテクノロジー事業傘下の子会社が2023年3月に発表した人員削減と、人材派遣事業において国内外ともに常用型派遣を除く集計方法に統一したことによるものです。」
連結従業員数は前連結会計年度末比で6,552名減少した。HRテクノロジー事業の人員削減と、人材派遣事業の集計方法統一が要因として説明されており、前四半期に続く減少である。 - FY2024-Q1連結従業員数減少有価証券報告書
「前連結会計年度末に比べ従業員数が6,459名減少しています。これは主に、HRテクノロジー事業傘下の子会社が2023年3月に発表した人員削減と、人材派遣事業において国内外ともに常用型派遣を除く集計方法に統一したことによるものです。」
連結従業員数は前連結会計年度末比で6,459名減少した。HRテクノロジー事業の人員削減と、人材派遣事業の集計方法変更が要因として説明されている。 - FY2023前進有価証券報告書
「2023年4月1日時点の当社グループの無期雇用従業員、管理職、上級管理職に占める女性の割合は、49.8%、39.1%、22.0%でした。」
人的資本・人材育成について、2031年3月期までの各階層女性比率約50％目標に対し、2023年4月1日時点の実績を無期雇用従業員49.8％、管理職39.1％、上級管理職22.0％として開示した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「前連結会計年度末に比べ従業員数が6,757名増加しています。これは主に、HRテクノロジー事業の拡大を目的とした人材拡充と、人材派遣事業において海外の非常勤従業員を集計に加えると共に日本の常用型派遣が増加したことによるものです。」
連結従業員数が前連結会計年度末比で6,757名増加した。HRテクノロジー事業の拡大に向けた人材拡充と、人材派遣事業の従業員増加が要因として説明されている。 - FY2022前進有価証券報告書
「具体的には、当社及びメディア&ソリューションSBUの統括会社である㈱リクルートでは、従業員の可能性に期待し役割を定める「ミッショングレード制度」、個人の意志を起点としてスキル向上とミッション実現を接続する「Will - Can - Mustマネジメント」、従業員ひとり一人の育成方針を議論する「人材開発委員会」を軸として人材マネジメントを行っています。」
人的資本の強化について、ミッショングレード制度、Will-Can-Mustマネジメント、人材開発委員会、Indeed大学、ユニット経営など具体的な人材育成・権限移譲の仕組みを示した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「新しい商品やテクノロジーの開発に関わる人材採用を継続的に実施したことで従業員数は引き続き増加しました。」
HRテクノロジー事業で、新商品・テクノロジー開発を支える人材の採用を継続し、従業員数が引き続き増加したと記載している。 - FY2021前進有価証券報告書
「サクセッションプランニングにおいては、経営戦略に基づき、あるべきガバナンス体制と求める人材要件を定めた上で、現任の交代時期を見据えた後継者候補の育成計画の策定とその進捗をモニタリングしています。」
経営人材育成について、CEO等のサクセッションを想定した後継者候補の育成計画と進捗モニタリングを明示している。 - FY2020前進有価証券報告書
「これまでに各社が培った多様な人材と事業運営ノウハウを一社に集約し、全社の価値と成長に繋げることに注力可能な組織とすることが最適であると判断しました。今後は、ガバナンス・マネジメントの強化を進めながら、各領域のマーケットで必要な商品を素早く開発する力、それを素早く提供する力、そしてそれらを支える人材育成の強化を図り、新しい価値を創造し、将来を担う事業の育成・強化に取り組んでいきます。」
メディア＆ソリューション事業の組織再編に関連し、多様な人材・ノウハウの集約と人材育成強化を成長基盤として明示している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「将来的に役員登用の可能性のある、グループの基幹人材の育成テーマ、配置ポスト及び育成状況についての審議を行う委員会」
人材開発委員会を通じた基幹人材の育成、配置、育成状況の審議を継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当社の会社分割を含む当社グループの組織再編を決議するに至りました。」
SBUごとの統括機能強化を通じた事業拡充に加え、次世代の経営人材育成の観点から組織再編を進める方針を再確認している。 - FY2017前進有価証券報告書
「人材開発委員会は、当社の執行役員が参加し、将来的に役員登用の可能性のある、グループの基幹人材の育成テーマ、配置ポスト、育成状況についての審議を行う委員会」
経営人材育成について、人材開発委員会による基幹人材の育成・配置・進捗審議という体制を示した。 - FY2016初出有価証券報告書
「このような環境の下で長期的な成長を実現するため、長期的視点での経営人材の育成、新しい付加価値の創造と実現のためのIT人材の育成及びこれら成長戦略を加速させる基盤となるガバナンス体制の強化についても、積極的に取り組んでまいります。」
経営人材、IT人材、ガバナンスを長期成長の基盤として一体的に扱っている。