AI等のテクノロジーによる学習効果・オペレーションの改善
FY2020-Q1に初出。13回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022。直近の記載は2026-05-15。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026-H1再定義有価証券報告書
「このように、人だけ、AIだけでは実現できない学習体験やサービス提供、すなわち「人×AIの共創による提供価値の最大化」を、当社グループでは目指しております。大人向けのリスキリング事業では、AIプロダクトを積極活用しながら、効率的な学習の実現を推進します。学習成果の度合いを可視化する手段としては、自社開発したAIスピーキングテスト「PROGOS®」が7月に延べ100万人受験を達成しました。」
AI活用方針が、AI単独ではなく人によるレッスン・支援との共創による価値最大化へ明確化された。PROGOSの累計受験100万人達成やAIプロダクト提供も記載された。 - FY2025前進有価証券報告書
「英語学習をサポートする「AIレッスンレポートβ」「AI英会話」の他、オンライン予備校の資格スクエアでは、行政書士講座でAI「記述式」添削を、司法試験予備試験講座では「AI添削 β」を開発・提供しております。」
AI活用が英語学習支援だけでなく、行政書士・司法試験予備試験の添削へ広がり、複数のAIプロダクトの開発・提供に進展した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「特に、AIは当社サービスの進化を加速させる推進力でもあり、累計66万人以上の受験数を数えるAIスピーキングテスト「PROGOS®」の他、レッスンの復習を効率化させる「AIレッスンレポートβ」や、行政書士講座の記述式問題の解答に対して、AIが自動で採点・添削を行う「記述式問題 AI採点・添削システム」のβ版提供など、学習体験の向上や成果創出に向けてAIを積極活用し、他社差別化と競争力強化を図っております。」
AI活用策が、累計66万人以上の受験数を持つPROGOS、AIレッスンレポートβ、行政書士講座向けAI採点・添削システムβ版へ具体化した。 - FY2024前進有価証券報告書
「AIを活用したサービスを拡充し、競合他社との差別化を図ることは当社グループにとって重要な課題であり、AI自動採点システムを活用したビジネス英語スピーキングテストである「PROGOS®」を主軸に、AIを活用した新サービスの開発に注力し、EdTechカンパニーとしての認知度向上を進めてまいります。」
AI活用がPROGOSを中心とする新サービス開発とEdTech企業としての認知向上に具体化している。 - FY2022前進有価証券報告書
「2022年1月 レアジョブグループの技術部門を独立させ、「株式会社レアジョブテクノロジーズ」を設立」
AI技術等を活用した教育関連サービスの研究・開発を担う技術部門を独立会社化し、AI・教育関連サービスの開発体制を具体化した。 - FY2021引き上げ有価証券報告書
「成長の原動力となるのは、当連結会計年度にサービス提供を開始した「PROGOS®」により、英語スピーキング力や、ビジネススキルの測定によって得られるデータを蓄積するアセスメントデータプラットフォームと想定しております。このプラットフォームのデータとAI技術を組み合わせることで、人材育成や人材マッチングサービスを変革する、新規的なサービスを展開してまいります。」
AI活用方針が、PROGOSによるアセスメントデータの蓄積、AIとの組み合わせ、人材育成・人材マッチングサービスの変革へ拡張されている。 - FY2020引き上げ有価証券報告書
「テクノロジーの活用においては、AI技術と蓄積されたレッスンデータの活用や世界中のEdTechプレイヤーとの協業などにより学習の質と量を高め、学習効果の飛躍的な向上を目指してまいります。」
従来のAI等の活用方針を、蓄積データの活用や世界のEdTechプレイヤーとの協業まで具体化し、学習効果の「飛躍的な向上」を目標としている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「また、AI等のテクノロジーの活用による学習効果の向上及びオペレーションの改善にも取り組んでおります。」
AI等のテクノロジーを学習効果向上とオペレーション改善に活用する取り組みを再確認している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「また、AI等のテクノロジーの活用による学習効果の向上及びオペレーションの改善にも取り組んでおります。」
AI等のテクノロジーを学習効果の向上とオペレーション改善に活用する取り組みを再確認している。 - FY2020-Q1初出有価証券報告書
「また、AI等のテクノロジーの活用による学習効果の向上及びオペレーションの改善にも取り組んでおります。」
AI等のテクノロジーを、学習効果の向上と業務運営の改善に活用する施策を初めて明示している。