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シグマクシス・ホールディングス(6088)・施策再掲

主要経営テーマに対応するオファリング開発

FY2016に初出。26回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載は2026-05-08。

26記載
11年にわたる
2うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化前進FY2018-Q1 – FY2019-Q2前進FY2020-Q2 – FY2021-Q3再掲FY2021 – FY2026-H12016: 120162017: 320172018: 320182019: 420192020: 320202021: 320212022: 020222023: 420232024: 220242025: 120252026: 2
同じテーマの他社
ITコンサル・データ・マーケティングテクノロジーの新規事業展開29社が書いているテーマ・逆風0社・追い風32社

直近の記載が「再掲」なのは、ほかに6社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている29社のうち14社を表示しています。上の文は29社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026-H1再掲有価証券報告書

    「産業別では運輸、金融、情報通信、小売、商社を中心とした顧客への基幹システムのSaaS化支援、デジタル・トランスフォーメーション推進支援、新規サービス立上げ支援、各種規制対応支援などのプロジェクトが事業に貢献しました。」

    基幹システムのSaaS化、DX、新規サービス立上げ、規制対応などの主要オファリングを継続して提供している。
  2. FY2024再掲有価証券報告書

    「産業別では運輸、金融、情報通信、商社、小売、製造業を中心とした顧客への基幹システムのSaaS化支援、デジタル・トランスフォーメーション推進支援、新規サービス立上げ支援、各種規制対応支援などのプロジェクトが事業を牽引しました。」

    基幹システムのSaaS化、DX、新規サービス、規制対応など、主要な経営課題に対応するオファリングの提供を継続している。
  3. FY2024-Q3再掲有価証券報告書

    「産業別では運輸、金融、情報通信、商社、小売、製造業を中心とした顧客への基幹システムのSaaS化支援、デジタル・トランスフォーメーション推進支援、新規サービス立上げ支援、各種規制対応支援などのプロジェクトが事業を牽引しました。」

    基幹システムのSaaS化、DX、新規サービス、規制対応など、主要な経営課題に対応するオファリングの提供を再確認している。
  4. FY2024-Q2再掲有価証券報告書

    「産業別では運輸、金融、通信、小売、商社、製造業を中心とした顧客への基幹システムのSaaS化支援、デジタル・トランスフォーメーション推進支援、新規サービス立上げ支援、各種規制対応支援などのプロジェクトが事業を牽引しました。」

    基幹システムのSaaS化、DX、新規サービス、規制対応など、主要な経営課題に対応するオファリングの提供を再確認している。
  5. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「産業別では運輸、通信、金融、小売、商社、製造業を中心とした顧客への基幹システムのSaaS化支援、デジタル・トランスフォーメーション推進支援、新規サービス立上げ支援、各種規制対応支援などのプロジェクトが事業を牽引しました。」

    基幹システムのSaaS化、DX、新規サービス、規制対応など、主要な経営課題に対応する複数のオファリングを継続して提供している。
  6. FY2023再掲有価証券報告書

    「コンサルティング事業では、構想提案、新規事業・サービス開発、デジタル先端技術、SaaS/クラウドソリューション、プロジェクトマネジメント等のプロフェッショナルを揃え、新しい価値の創造を支援しております。」

    構想提案、新規事業、デジタル、SaaS・クラウド等のオファリングを継続している。
  7. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「コンサルティング事業においては、企業のトランスフォーメーションを推進するための『3つの変革(マネジメント・トランスフォーメーション、デジタル・トランスフォーメーション、サービス・トランスフォーメーション)』の実現に向けたサービス提供を目指し、事業戦略立案、業務変革、組織変革、デジタルテクノロジーやクラウドソリューションの活用、プロジェクトマネジメント、新規事業開発、企業間連携の推進等の価値創造に取り組んでいます。」

    事業戦略立案、業務・組織変革、デジタル技術、クラウド、新規事業開発、企業間連携等を組み合わせるオファリングの方向性を再確認している。
  8. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「一方、ERPクラウド化サービス、企業のデジタル・トランスフォーメーション戦略策定、組織と人財の活性化、新規事業やサービス開発などを支援するプロジェクトが事業を牽引しました。」

    ERPクラウド化、DX戦略策定、組織・人財活性化、新規事業・サービス開発を主要なオファリングとして継続している。
  9. FY2021再掲有価証券報告書

    「一方、ERPクラウド化サービス、企業のDX戦略策定、組織と人財の活性化、新規事業やサービス開発などを支援するプロジェクトが事業を牽引しました。」

    ERPクラウド化、DX戦略策定、組織・人財活性化、新規事業・サービス開発などのオファリングを継続して提供している。
  10. FY2021-Q3前進有価証券報告書

    「なお、ERPクラウド化サービスの新規大型プロジェクト獲得、並びに航空業界向けプロジェクトから他プロジェクトへのコンサルタントの再配置等が進展したことで、第3四半期連結会計期間の売上高は第2四半期連結会計期間に比べ3.3%増加しました。」

    主要オファリングの一つであるERPクラウド化サービスについて、新規大型プロジェクトを獲得した。
  11. FY2021-Q2前進有価証券報告書

    「売上高につきましては、ERPクラウド化サービスの伸長が見られるものの、新型コロナウイルス感染症拡大の影響を大きく受けている航空業界向けのコンサルティングサービスや、小売業界向けコールセンター案件において付随的に行っていた利益貢献の軽微なハードウエア/ソフトウエア製品調達代行サービスの順次提供縮小にともないプロダクトセールスが減少したことにより減収となり、6,747,662千円(前年同四半期比13.2%減)となりました。」

    ERPクラウド化サービスの伸長を確認し、同サービスを含む主要オファリングの展開を継続している。一方、利益貢献が軽微な製品調達代行サービスは順次提供を縮小している。
  12. FY2020前進有価証券報告書

    「売上高につきましては、ERPクラウド化サービスの2件目の大型案件の獲得、新規のお客様からのPMOプロジェクトの受注や、コールセンター案件におけるサービスやプロダクトセールスの受注により増加しました。ERPのクラウド化サービスでは、最初の案件として昨年度受注したプロジェクトが「SAP Award of Excellence 2020」の「プロジェクト・アワード」を受賞いたしました。また、ERPのクラウド化サービスを担うSAP S/4HANA® Cloud(注)の認定コンサルタント数は3月末時点で18名となりました。」

    ERPクラウド化サービスで2件目の大型案件を獲得し、既存案件がSAPのプロジェクト・アワードを受賞、認定コンサルタントも3月末時点で18名となった。
  13. FY2020-Q3前進有価証券報告書

    「また、ERPのクラウド化サービスを担うSAP S/4HANA Cloudの認定コンサルタント数は12月末時点で17名となりました。」

    ERPクラウド化サービスの提供体制について、SAP S/4HANA Cloudの認定コンサルタント数が前四半期末の16名から17名となった。
  14. FY2020-Q2前進有価証券報告書

    「売上高につきましては、ERPのクラウド化サービスの立ち上りとPMOの伸長に加え、コールセンター案件におけるサービスやプロダクトセールスが増加しました。なお、プロダクトセールスはお客様の要請によるハードウェア製品やソフトウェア製品の調達代行で売上高の約7%程度を占めておりますが、利益貢献は軽微なものとなっております。また、ERPのクラウド化サービスを担うSAP S/4HANA Cloudの認定コンサルタント数は9月末時点で16名となりました。」

    ERPクラウド化サービスの立ち上がりとPMOの伸長を説明し、SAP S/4HANA Cloudの認定コンサルタント数が9月末時点で16名となった。
  15. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「当社は、企業のデジタル・トランスフォーメーション促進を支援する戦略実現のシェルパとして、PMO(プログラム・マネジメント・オフィス)(注1)、AI、RPA(ロボティック・プロセス・オートメーション)(注2)などのデジタル技術を活用したサービス、ERPのクラウド化サービス、組織・人財の活性化サービスの提供を中心に、お客様の課題解決に取り組んでおります。」

    PMO、AI、RPA、ERPのクラウド化、組織・人財活性化など、主要な経営テーマに対応するサービス提供を継続している。
  16. FY2019前進有価証券報告書

    「デジタル技術を活用したサービスについては、AIとRPAを組み合わせたドキュメント自動入力プラットフォームサービス「ディープシグマDPA」の実証実験を行い、大手金融機関の手書き・非定型帳票の事務処理業務の約8割削減の成果が確認されました。今後も収益の拡大に向けてより多くのお客様へのサービス提供を目指します。また、同サービスで培ったディープラーニング画像認識技術を活用して、デジタルカメラの画像から物体の変状・異常を高精度で自動検出する新サービス「ディープシグマCRACK」を開発し、企業への提案を開始しております。」

    DPAで約8割の業務削減成果を確認し、蓄積技術を用いた新サービス「ディープシグマCRACK」の開発・提案開始までオファリングを拡張した。
  17. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「コンサルティングサービスにおきましては、PMO(プログラム・マネジメント・オフィス)(注1)、AI、RPA(ロボティック・プロセス・オートメーション)(注2)、ERPのクラウド化、人財と組織の活性化などを中心に順調に推移しております。」

    PMO、AI、RPA、ERPのクラウド化、人財・組織活性化など、主要な経営テーマに対応するオファリングの提供を継続している。
  18. FY2019-Q2前進有価証券報告書

    「このたびの出資と共に、当社はギリアとパートナーシップ契約を締結し、両社協業によるAI導入実証実験コンサルティングプロジェクト推進の体制を構築してまいります。また、協業プロジェクトを通じて開発したサービスの販売代理権を取得し、革新的なAIソリューションを広く産業界へ導入してまいります。」

    ギリアへの出資、パートナーシップ契約、AI導入実証実験コンサルティングの推進体制構築、開発サービスの販売代理権取得へとAIサービス提供を具体化した。
  19. FY2019-Q1前進有価証券報告書

    「昨年度より取り組んでまいりましたデジタル技術を活用したサービスについては、AIとRPAを組み合わせたドキュメント自動入力プラットフォームサービス「ディープシグマDPA」の実証実験を順調に進めております。5月には、大手金融機関の手書き・非定型帳票の事務処理業務の約8割削減の成果が確認されました。今後も収益の拡大に向けてより多くのお客様への提供を目指します。」

    ディープシグマDPAの実証実験で、大手金融機関の手書き・非定型帳票の事務処理業務について約8割削減の成果を確認し、より多くの顧客への提供を目指す段階に進んだ。
  20. FY2018-Q3前進有価証券報告書

    「昨年度来、新サービス開発に取り組んで来ましたデジタルサービスについては、7月に、AIとRPAを活用したドキュメント自動入力プラットフォームサービス「ディープシグマDPA」の提供を開始しました。当サービスは、深層学習の応用に特化したAI技術企業である株式会社UEIと共同で開発したもので、Google Cloud Vision API、そして当社独自開発によるオリジナル辞書とRPAを組み合わせて提供しています。大手金融系のお客様を中心に実証実験を進め、1社については本番環境での稼働および業務での活用が始まるなど、収益にも貢献しはじめています。組織・人財イノベーションサービスにおいては、高まる市場のニーズに対応し、当社のサービスも拡充しました。8月には、企業内リーダーの組織変革力を向上させるプログラム「変革リーダー・ラボ」を開始し、第1期には多様な業界から5社が参画しています。10月には新たに4社が参画する第2期のプログラムが始まり、収益が拡大しています。」

    ディープシグマDPAが1社で本番稼働・業務利用に移行し、収益貢献を開始した。また、変革リーダー・ラボは第1期5社に続き第2期を4社で開始し、収益拡大に進展した。
  21. FY2018-Q2前進有価証券報告書

    「人工知能(AI)やロボティック・プロセス・オートメーション(RPA)(注2)など各種ソフトウェアを活用したデジタルサービスについては、昨年度のプロジェクトおよびアライアンスを通じて得た知見やネットワークを発展させ、サービス開発を進めております。7月には、AIとRPAを活用したドキュメント自動入力プラットフォームサービス「ディープシグマDPA」の提供を開始しました。当サービスは、深層学習の応用に特化したAI技術企業である株式会社UEIと共同で開発したもので、Google Cloud Vision API、そして当社独自開発によるオリジナル辞書とRPAを組み合わせて提供しております。社内業務においても、デジタル活用による生産性向上を目指し、AIおよびRPA導入の取り組みを開始しました。8月には、イノベーション創出組織構築を支援する新サービスとして、企業内リーダーの組織変革力を向上させるプログラム「変革リーダー・ラボ」を開始しました。すでに日本たばこ産業株式会社、イオン株式会社、日本航空株式会社等、5社に参画いただいています。」

    AI・RPAを活用した「ディープシグマDPA」の提供と、UEI、Google Cloud Vision API、独自辞書を組み合わせたサービス開発を開始した。加えて「変革リーダー・ラボ」を開始し、5社の参画実績を得ている。
  22. FY2018-Q1前進有価証券報告書

    「人工知能(AI)および各種ソフトウェアを活用したデジタルサービスについては、昨年度のプロジェクトおよびアライアンスを通じて得た知見やネットワークを発展させ、積極的に横展開を開始いたしました。」

    前年度のプロジェクト・アライアンスで得た知見とネットワークを活用し、AI・ソフトウェアを用いたデジタルサービスの横展開を開始した。
  23. FY2017再掲有価証券報告書

    「GCP、DataRobotを活用した提案が可能になったことで、製造業、流通業、保険業や不動産業といった幅広い業界における、AI(人工知能)を活用した業務改善や新規事業開発案件の受注が、活発化しております。」

    クラウド、AI、ソフトウェアを組み合わせた業界横断的なオファリング展開を継続している。
  24. FY2016初出有価証券報告書

    「企業の経営課題をスピーディに解決するべく、主要な経営テーマに対応したオファリングの開発・提供にも引き続き取り組んでまいりました。」

    サイバーセキュリティ、AIによるIT運用管理、Watson活用などを新たな提供メニューとして展開。
一緒に動いた変遷

「コンサルタント拡充と新スキルの獲得・向上」は、この変遷が動いた26回のうち11回、同じ書類で同じ向きに動きました。

1155555★123456
  1. ★この変遷
  2. 1コンサルタント拡充と新スキルの獲得・向上11回
  3. 2業績連動型株式報酬の導入5回
  4. 3デジタル技術を活用したビジネスモデルへの投資拡大5回
  5. 4サービス売上の伸長と内製化による利益率改善5回
  6. 5株式給付信託(J-ESOP)による株主・従業員利益の連動5回
  7. 6社内外能力のアグリゲーションと戦略的提携5回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
シグマクシス・ホールディングスの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-05-08の業績予想の修正で、「再掲」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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