アビスト（6087）・施策前進
タブレット型端末を活用したeラーニングによる技術力向上
FY2017に初出。11回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022。直近の記載は2026-08-25。
11記載
10年にわたる
3うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
社内eラーニング・AI研修による人材育成と生産性向上34社が書いているテーマ・逆風0社・追い風35社
直近の記載が「前進」なのは、ほかに11社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている34社のうち14社を表示しています。上の文は34社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025前進有価証券報告書
「研修受講者数（延べ） 3,004 名 3,000 名／年 （ 2027年 ） 研修受講時間（人) 74 時間／年 70 時間／年」
研修受講者数は3,004名となり、2027年目標の3,000名／年を上回った。研修受講時間も74時間／年となり、目標の70時間／年を上回っている。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「研修受講者数（延べ） 2,447名 3,000名／年（2027年） 研修受講時間／人 32時間／半年 35時間／半年」
教育施策について、研修受講者数3,000名／年を2027年目標とし、研修受講時間も32時間／半年から35時間／半年へ引き上げる目標を設定している。 - FY2022前進有価証券報告書
「加えて、優秀な新卒社員の採用は継続しつつ、①教育管理部門による技術者教育体制の抜本的な改革、②技術と管理能力を持つ中途採用者を活用した若手技術者の教育受け皿の拡大を図ります。」
教育管理部門による教育体制改革と、技術・管理能力を持つ中途採用者を活用した若手教育の受け皿拡大を、従来のOJT強化からさらに具体化している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「a. 第16期に新設の技術教育担当により、若手技術者の効率的な技術力の向上を引き続き実施 b. 優秀な新卒の採用は継続しつつ、即戦力となる中途採用を積極的に行い、採用後、早期に売上向上を実現 c. 中途技術者を活用した若手技術者の育成の更なる充実を図る d. リーダー社員における若手技術者教育への負荷を減らすことにより高難度案件の受注拡大」
従来のOJT・eラーニング中心の教育方針に加え、技術教育担当、中途採用者の活用、リーダー社員の教育負荷軽減という仕組みへ具体化している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「次の成長に向けたＯＪＴ教育の強化により技術者一人当たりの売上高が減少したことにより、減収減益となりました。」
次の成長に向けたOJT教育の強化を継続しているが、技術者一人当たりの売上高が減少し、減収減益の要因となった。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「次の成長に向けたＯＪＴ教育の強化により技術者一人当たりの売上高が減少したことにより、減収減益となりました。」
従来のタブレット型端末を活用したeラーニングに加え、次の成長に向けたOJT教育の強化が社員教育の具体策として示されている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「顧客のニーズに対応した社員教育システムの充実（タブレット型端末を活用したeラーニングによる社員技術力向上など）」
顧客ニーズに対応する技術力向上策として、タブレット型端末を使うeラーニングを継続して掲げている。 - FY2017初出有価証券報告書
「顧客のニーズに対応した社員教育システムの充実（タブレット型端末を活用したeラーニングによる社員技術力向上など）」
顧客ニーズに対応する技術力向上策として、タブレット型端末を使うeラーニングを初めて具体的に示している。