技術者稼働率低下による原価率・利益率悪化リスク
FY2016に初出。20回の記載のうち15回が「対処」で、最初の「対処」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-08-25。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。7社中3社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに0社。
- 2026-08-25対処決算説明資料
「新卒・ポテンシャル人材を除く技術者は高稼働率を維持」
稼働率低下リスクについて、新卒・ポテンシャル人材を除く技術者では高稼働率を維持しているとの説明が示された。ただし、対象範囲を限定した記載である。 - FY2025年間平均稼働率低下有価証券報告書
「第20期 末 1,200名 95.4％ 第19期 末 1,154名 97.4％」
技術者年間平均稼働率は第19期の97.4％から第20期の95.4％へ低下した。一方、技術者数は1,154名から1,200名へ増加している。 - FY2023対処有価証券報告書
「これは主に主力の設計開発アウトソーシング事業において、技術社員数は第18期末1,143名（前期末より14名減）となりましたが、技術者稼働率が年間平均97.9％となったことによるものです。」
技術社員数は減少した一方、年間平均技術者稼働率は前期の96.6％から97.9％へ上昇した。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「主に派遣において受注量が増加したことと、若手技術者を含めた技術者稼働率の向上により、売上利益に貢献しました。」
若手技術者を含む技術者稼働率の向上が売上利益に貢献したと記載され、稼働率低下による収益悪化リスクが抑制された状況を示している。 - FY2022対処有価証券報告書
「技術者稼働率が年間平均96.6％となったことによるものです。」
年間平均技術者稼働率は前期の94.1％から96.6％へ上昇し、稼働率低下による収益悪化リスクが抑制された状況を示している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「主に請負において受注量が増加したことと、若手技術者を含めた技術者稼働率の向上を計画以上に成し得たことで、増収増益に寄与いたしました。」
若手技術者を含む技術者稼働率の計画以上の向上が続き、稼働率低下による収益悪化リスクが抑制された状況を再確認している。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「主に請負において受注量が増加したことと、若手技術者を含めた技術者稼働率の向上を計画以上に成し得たことで、増収増益に寄与いたしました。」
若手技術者を含む技術者稼働率の向上を計画以上に実現したと記載し、稼働率低下による収益悪化リスクが抑制された状況を示している。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「主に請負において受注量が増加したことと、若手技術者を含めた技術者稼働率を高水準で維持することで、増収増益に寄与いたしました。」
若手技術者を含む技術者稼働率を高水準で維持し、請負の受注量増加とともに増収増益へ寄与したと記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社では、技術者の研修を充実してスキルアップを図り、顧客企業の需要・ニーズ・信頼に応え、高い稼動率を確保できるよう努めております。」
技術者研修により高稼働率を確保する対応を継続している。通期平均稼働率は94.1％で、前年の97.3％から低下した。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「技術者稼働率が高水準で推移した一方、従業員の待遇面での見直しにより人件費が高騰したこと等から増収減益となりました。」
技術者稼働率は高水準で推移しており、稼働率低下によるリスクの悪化は記載されていない。一方、待遇面の見直しによる人件費高騰が減益要因となっている。 - FY2019-Q3対処有価証券報告書
「技術者稼働率が高水準で推移した一方、大型連休による稼働日数の減少及び従業員の待遇面での見直しにより人件費が高騰したことなどから、増収減益となりました。」
技術者稼働率は高水準で推移しており、稼働率低下リスクの悪化は示されていない。一方、大型連休による稼働日数の減少と人件費高騰が減益要因となった。 - FY2019-Q2対処有価証券報告書
「技術者稼働率が高水準で推移した一方、従業員の待遇面での見直しにより人件費が高騰したこと等から増収減益となりました。」
技術者稼働率は引き続き高水準で推移しており、稼働率低下リスクの悪化は示されていない。一方、待遇面の見直しによる人件費高騰が増収減益の要因となった。 - FY2018対処有価証券報告書
「技術者稼働率が高水準で推移したこと、付加価値の高い請負業務の拡大等が増収増益に寄与いたしました。」
技術者稼働率が高水準で推移し、請負業務の拡大とともに増収増益へ寄与したと記載している。 - FY2018-Q3対処有価証券報告書
「技術者稼働率が高水準で推移したこと、請負業務及び派遣業務の拡大等が増収増益に寄与いたしました。」
技術者稼働率が高水準で推移し、請負・派遣業務の拡大とともに設計開発アウトソーシング事業の増収増益に寄与した。 - FY2018-Q2対処有価証券報告書
「技術者稼働率が高水準で推移したこと、請負業務及び派遣業務の拡大等が増収増益に寄与いたしました。」
技術者稼働率が高水準で推移し、請負・派遣業務の拡大とともに設計開発アウトソーシング事業の増収増益に寄与した。 - FY2018-Q1対処有価証券報告書
「技術者稼働率が高水準で推移したこと、請負業務及び派遣業務の拡大等が増収増益に寄与いたしました。」
技術者稼働率が高水準で推移し、請負・派遣業務の拡大とともに設計開発アウトソーシング事業の増収増益に寄与した。 - FY2017対処有価証券報告書
「当セグメントにおきましては、売上高は79億40百万円（前年同期比13.0％増）となり、セグメント利益（営業利益）は14億97百万円（同15.3％増）、セグメント利益（営業利益）率18.9％となりました。技術者稼働率が高水準で推移したこと、付加価値の高い請負業務の拡大等が増収増益に寄与いたしました。」
技術者稼働率が高水準で推移し、設計開発アウトソーシング事業の増収増益に寄与した。 - FY2017-Q3対処有価証券報告書
「付加価値の高い請負業務の拡大、高い技術者稼働率等が売上高の増加及び収益性向上に寄与いたしました。」
高い技術者稼働率が第3四半期累計期間の売上高増加および収益性向上に引き続き寄与したと記載されている。 - FY2017-Q1対処有価証券報告書
「付加価値の高い請負業務の拡大、高い技術者稼働率等が売上高の増加及び収益性向上に寄与いたしました。」
当第1四半期は高い技術者稼働率が収益性向上に寄与したと記載され、稼働率低下リスクの悪化は示されていない。 - FY2016初出有価証券報告書
「しかしながら、経済環境の変化や顧客企業の動向、他社との競合の激化、大災害等により稼働率が低下した場合は、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
常用雇用の技術者について、派遣・請負に未配属の期間にも労務費が発生する構造を踏まえた稼働率リスクである。