優秀な人材の確保及び育成
FY2016に初出。11回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。6社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに11社。
- FY2026前進有価証券報告書
「株式会社ERIアカデミー KPI 2025年度 実績 評価指標 (受検対策講座 受講修了者の合格率) 達成時期 数値目標 受講修了者 2025年度 (全国) 一級建築基準適合判定資格者検定 毎年 全国合格率以上 71.1% 40.8% 二級建築基準適合判定資格者検定 毎年 全国合格率以上 61.9% 30.3%」
ERIアカデミーの資格者育成について、2025年度の一級・二級建築基準適合判定資格者検定の受講修了者合格率を開示し、いずれも全国合格率を上回った。 - FY2025前進有価証券報告書
「株式会社ERIアカデミー KPI 2024年度 実績 評価指標 (受検対策講座 受講修了者の合格率) 達成時期 数値目標 検定日 受講修了者 2024年度 (全国) 一級建築基準適合判定資格者検定 毎年 全国合格率以上 2024年 8月30日 63.4% 38.3% 2024年 12月20日 76.5% 44.7% 二級建築基準適合判定資格者検定 毎年 全国合格率以上 2024年 6月28日 63.7% 30.1%」
ERIアカデミーの資格者育成について、2024年度の一級・二級建築基準適合判定資格者検定の受講修了者合格率を開示した。いずれも全国合格率を上回り、人的資本投資の測定指標が更新された。女性管理職比率15.6%、男女の賃金差異73.0%、育児休業取得率80.0%、平均残業時間11.0時間も開示している。 - FY2024前進有価証券報告書
「建築基準適合判定資格者検定 受検対策講座 受講修了者の合格率 毎年 全国合格率以上 53.5% 35.7% 女性管理職比率 2030年度 20% 15.0% 男女の賃金差異 2030年度 75% 72.3% 有給休暇取得率 毎年 75% 66.6% 1ヶ月当たりの労働者の平均残業時間 毎年 20時間以下 11.5時間」
人的資本について、資格講座の合格率に加え、女性管理職比率、男女の賃金差異、有給休暇取得率、平均残業時間などのKPIと目標を開示した。2023年度の資格講座修了者合格率は53.5%で全国合格率35.7%を上回り、平均残業時間は目標の20時間以下となっている。 - FY2023前進有価証券報告書
「建築基準適合判定資格者検定 受検対策講座 受講修了者の合格率 毎年 全国合格率以上 58.9% 36.0%」
人的資本への投資について、ERIアカデミーの資格検定対策講座を対象に、毎年、全国合格率以上とする指標を設定し、2022年度の受講修了者合格率58.9%(全国36.0%)を開示した。 - FY2022再定義有価証券報告書
「当社グループの提供する役務は、住宅・建築物の安全・安心の確保から土木インフラ整備、脱炭素社会に向けた環境負荷低減の取り組みに至るまで、持続可能な社会の実現のために欠かせない社会基盤の一部であることを自覚し、それを支える人的資本への投資を重視します。女性技術者の活躍をはじめ多様な人材が活躍できる態勢整備、従業員の労働環境・健康増進に配慮した健康経営の推進に注力します。」
優秀な資格人材の確保・育成という従来の課題を、人的資本への投資、女性技術者を含む多様な人材の活躍、労働環境・健康経営へと広げて整理している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「こういった優秀な人材を確保することは、当社グループが将来にわたって安定的に事業を継続するための重要な課題のひとつと言うことができます。」
確認検査員・評価員等の資格人材の確保を、安定的な事業継続の重要課題として継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループの業務は、それを遂行する社員が高度な技術力を保持していることはもちろん、中核事業である確認検査業務、住宅性能評価業務の実施には「確認検査員」「評価員」等の法律によって必要とされる資格を取得することが必須であります。」
確認検査員・評価員等の資格人材の確保を、安定的な事業継続の重要課題として継続している。 - FY2019前進有価証券報告書
「人材教育及びICTへの投資並びにBIM(Building Information Modeling)の活用をはじめとするデジタルトランスフォーメーションの推進によって、人材不足による課題に対処すると同時に業務効率を向上させます。」
資格人材の確保・育成という従来課題に対し、人材教育、ICT投資、BIM活用、デジタルトランスフォーメーションを通じて人材不足と業務効率に対処する方針を具体化した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「確認検査員の確保につきまして、限定された地域において確認検査業務を行う場合は多数の確認検査員の確保を要しませんが、当社グループのように全国展開等広域にわたって同業務を行う場合においては、確認検査員の確保が必須となります。」
全国展開を支える確認検査員・評価員の確保を重要課題として継続している。確認検査員は平成30年5月31日現在686名。 - FY2017再掲有価証券報告書
「こういった優秀な人材を確保することが、当社グループにおける最も重要な課題のひとつと言うことができます。」
確認検査員・評価員などの資格人材の確保を、全国展開を支える重要課題として継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社の長期的・継続的な発展・成長軌道の確立のための優秀な人材の確保及び育成への取り組み」
資格者を含む専門人材の確保・育成を、長期的な成長軌道の確立に向けた取り組みとしている。