経済状況・雇用・嗜好変化による会員需要の変動
FY2016に初出。36回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載は2026-08-12。
ジェイエスエスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。176社中131社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに58社。
- 2026-08-12再掲決算
「一方で、物価上昇の継続やエネルギー価格の動向、海外経済の不確実性等の影響により、個人消費には依然として慎重な姿勢も見られ、先行き不透明な状況が続いております。」
雇用・所得環境を背景とする回復基調と、物価・エネルギー価格・海外経済による不透明感の併存を再確認している。 - FY2026再掲有価証券報告書
「当連結会計年度におけるわが国経済環境は、雇用・所得環境改善の動きが続き、緩やかな回復基調を維持している一方で、ウクライナ情勢など地政学的リスクや米国の通商政策の動向、資源・エネルギー価格の高騰から、依然として経済環境は先行き不透明な状況です。」
雇用・所得環境による緩やかな回復と、地政学的リスク、米国通商政策、資源・エネルギー価格高騰による不透明感の併存を継続している。 - 2026-05-14悪化決算
「会員数は当初の想定よりもやや伸び悩んでおりますが、ニーズの変化を的確に捉えた施策を講じることで、さらなる改善を図ってまいります。」
会員需要について、会員数が当初想定を下回る状況を具体的に記載した。 - FY2026-H1米国通商政策・物価上昇による下振れリスクへの更新有価証券報告書
「当中間連結会計期間における我が国の経済は、米国の通商政策等による影響が一部にみられるものの、緩やかな回復基調で推移しました。景気の先行きについては、雇用・所得環境の改善や各種政策の効果が緩やかな回復を支えることが期待されるものの、米国の通商政策の影響による景気の下振れリスクに加えて、物価上昇の継続が消費者マインドの下振れ等を通じて個人消費に及ぼす影響など、依然として不透明な状況が続いております。」
緩やかな景気回復を記載する一方、米国の通商政策による景気下振れリスクと、継続的な物価上昇が消費者マインド・個人消費に及ぼす影響を新たな不透明要因として記載している。 - FY2025悪化有価証券報告書
「当連結会計年度における我が国の経済は、原材料価格やエネルギー価格の高止まり、為替変動などの外部環境の影響を受けながらも、個人消費やインバウンド需要の回復が下支えとなり、緩やかな持ち直しの動きがみられました。一方で、消費者の節約志向の高まりや価格競争の激化等により、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
個人消費・インバウンド需要の回復を記載する一方、消費者の節約志向の高まりと価格競争の激化を新たな不透明要因として明示している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結累計期間における我が国の経済は、経済活動の正常化やインバウンド需要の回復等により緩やかな景気の回復が見られる一方で、ウクライナ侵攻の長期化や中東情勢の悪化、中国経済の減速、円安などに起因する物価上昇など、依然として先行き不透明な状態が続いております。」
経済活動の正常化・インバウンド需要回復と、ウクライナ侵攻の長期化、中東情勢、中国経済、円安・物価上昇による不透明感を併記している。事業等のリスクについて重要な変更はないと明記されており、従来の回復と外部不確実性の併存を再確認している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「当事業年度における我が国経済は、新型コロナウイルス感染症の５類移行に伴う社会経済活動の正常化が進む一方で、ウクライナ情勢の長期化やイスラエル等の中東情勢の緊迫等による、エネルギー価格及び原材料価格の高騰、円安の長期化、継続的な物価上昇による個人消費停滞の懸念等、依然として先行きが不透明な状況が続いております。 売上高の多くは直営事業所のスイミングスクール会員の会費、民間・公共施設からの運営受託に伴う受託料及びスキースクール等の企画課外売上収入であり、その合計金額は2024年３月期で7,543百万円と、売上高の92.8％を占めております。」
経済活動の正常化を記載する一方、イスラエル等の中東情勢の緊迫化を新たな不透明要因として追加した。主要収入への依存度も前年度の92.3％から92.8％へ上昇している。 - FY2024-Q3経済正常化と物価・円安・消費停滞懸念の併存有価証券報告書
「当第３四半期累計期間における我が国の経済は、新型コロナウイルス感染症の５類移行に伴う社会経済活動の正常化が進む一方で、ウクライナ情勢の長期化等によるエネルギー価格や原材料価格の高騰、円安の長期化、継続的な物価上昇による個人消費停滞の懸念など、依然として先行きが不透明な状況となっております。」
新型コロナウイルス感染症の5類移行に伴う社会経済活動の正常化を記載する一方、ウクライナ情勢の長期化、エネルギー・原材料価格高騰、円安の長期化、物価上昇による個人消費停滞懸念を挙げている。経済正常化と外部不確実性の併存が続いている。 - FY2024-Q2行動制限緩和と原材料・為替不透明感の併存有価証券報告書
「当第２四半期累計期間における我が国の経済は、新型コロナウイルス感染症の分類見直しにより各種行動制限が緩和され、個人消費やインバウンド需要が回復しつつある一方で、世界的な原材料価格の高騰や急激な為替相場の変動など、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
新型コロナウイルス感染症の分類見直しと行動制限緩和により個人消費・インバウンド需要が回復しつつある一方、原材料価格高騰と急激な為替変動による先行き不透明感を併記している。 - FY2024-Q1経済正常化と物価・資源価格高騰の併存有価証券報告書
「当第１四半期累計期間における我が国の経済は、新型コロナウイルス感染症拡大に伴う行動制限や水際対策の緩和などにより、経済活動の正常化が進み、景気の持ち直しが見られました。しかしながら、ウクライナ情勢の長期化や円安による資源価格及び原材料価格の高騰、国内においては急激な物価上昇等もあり、先行き不透明な状況が続いております。」
行動制限・水際対策の緩和による経済活動の正常化と景気の持ち直しを記載する一方、ウクライナ情勢の長期化、円安による資源・原材料価格高騰、国内の急激な物価上昇を先行き不透明要因として併記している。 - FY2023主要収入依存度の更新有価証券報告書
「売上高の多くは直営事業所のスイミングスクール会員の会費、民間・公共施設からの運営受託に伴う受託料及びスキースクール等の企画課外売上収入であり、その合計金額は2023年３月期で7,452百万円と、売上高の92.3％を占めております。」
会費・受託料・課外売上への依存度を92.3％として更新した。年度の事業環境については、経済活動の正常化と、変異株、光熱費・原材料価格上昇、ウクライナ情勢長期化による不透明感を併記している。 - FY2023-Q3感染症長期化・円安進行の併記有価証券報告書
「当第３四半期累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症の影響が長期化する中で、各種感染症対策や行動制限の緩和により、緩やかに持ち直しの動きが見られたものの、ロシアによるウクライナ侵攻長期化による資源価格の高騰、為替相場の円安進行など、依然として先行き不透明な状況になっております。」
感染症対策・行動制限緩和による持ち直しを示す一方、ウクライナ侵攻の長期化に伴う資源価格高騰と円安進行を不透明要因として併記している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間における我が国の経済は、行動制限が解除され、新型コロナウイルス感染症の再拡大の影響を受けながらも社会経済活動が緩やかに再開した一方で、ロシアのウクライナ侵攻に伴うエネルギー価格や原材料価格の上昇に伴い、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
行動制限解除による社会経済活動の再開と、感染症再拡大、エネルギー・原材料価格上昇による先行き不透明感を併記しており、経済正常化と外部不確実性の併存を継続している。 - FY2023-Q1経済正常化とインフレ懸念の併存有価証券報告書
「当第１四半期累計期間における我が国の経済は、新型コロナウイルス感染症が依然として猛威を振るうなか、ワクチン接種の普及や各種施策により営業規制がなくなったことから、人流が活発化するなど徐々に経済が正常化してまいりました。一方で、ウクライナ情勢等の影響による原油価格等の高騰、為替相場の動向等による世界的なインフレ懸念の高まりにより、わが国経済の先行きは依然として不透明な状況が続いております。」
営業規制の解除や人流活発化による経済正常化を記載する一方、ウクライナ情勢に伴う原油価格高騰、為替相場、世界的なインフレ懸念を新たな不透明要因として併記している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当事業年度における我が国経済は、新型コロナウイルス感染症の拡大を受け、様々な経済活動の自粛や制限が生じました。ワクチン接種の進展等により一旦は再開されつつあった経済活動も、新たな変異株による感染拡大への懸念やウクライナ情勢を巡る地政学的リスク、原燃料価格の上昇等、依然として先行きは不透明な状況にあります。」
経済活動の一部再開を記載する一方、変異株、ウクライナ情勢を巡る地政学的リスク、原燃料価格上昇という新たな不確実性を加えており、会員需要を取り巻く外部環境の懸念が広がっている。 - FY2022-Q3景気持ち直しとコスト・変異株懸念の併存有価証券報告書
「当第３四半期累計期間における我が国の経済は、新型コロナウイルス感染症による厳しい景況感が続いたものの、新規感染者が急速に減少した10月以降は、緊急事態宣言や各種制限の解除により、徐々に経済活動が再開されて持ち直しの動きがみられました。しかし、原材料価格の高騰、人手不足による食料品や物流コストの値上げ、新型コロナウイルス感染症の変異株オミクロン株による感染症再拡大の懸念により、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
10月以降の制限解除による経済活動の持ち直しを記載する一方、原材料価格の高騰、人手不足による食料品・物流コストの値上げ、オミクロン株再拡大懸念を挙げ、景気回復と新たな不確実性を併記している。 - FY2022-Q2後退有価証券報告書
「当第２四半期累計期間における我が国の経済は、新型コロナウイルス感染症のワクチン接種の進展等により一部で持ち直しの動きが見られたものの、緊急事態宣言およびまん延防止等重点措置の適用が継続するなど、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
ワクチン接種の進展による一部の持ち直しを記載し、前期までの急激な景況悪化からは一部改善した。一方、緊急事態宣言等が継続し、先行き不透明感は残っている。 - FY2021悪化有価証券報告書
「売上高の多くは直営事業所のスイミングスクール会員の会費、民間・公共施設からの運営受託に伴う受託料及びスキースクール等の企画課外売上収入であり、その合計金額は2021年３月期で6,226百万円と、売上高の95.9％を占めております。なお、今般の新型コロナウイルス感染症の拡大による政府からの緊急事態宣言の発令を受け、当社におきましても、事業所で営業休止や縮小が発生したことから、今後も当社の業績および財務状況にも影響を及ぼす可能性があり、引き続き注視してまいります。」
主要収入への依存度が93.9％から95.9％へ上昇した。新型コロナウイルス感染症と緊急事態宣言により営業休止・縮小が発生し、需要・業績への外部環境リスクが数値面・実績面の双方で拡大している。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期累計期間における我が国の経済は、新型コロナウイルス感染症拡大による急激な景況感の悪化に見舞われる中、緊急事態宣言解除後は政府が需要刺激策として実施した「Ｇｏ Ｔｏキャンペーン」等、各種政策の効果もあり経済活動の回復が進んだものの、感染拡大の第３波に歯止めが掛からず再び消費活動に影を落とすなど、依然先行き不透明な状況が続いております。」
政策効果による経済活動の回復を記載する一方、感染拡大の第3波により消費活動が再び停滞し、先行き不透明な状況が続くと記載している。外部経済環境の下振れ要素が再び強まった。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期累計期間における我が国の経済は、新型コロナウイルス感染症拡大による急激な景況感の悪化に見舞われ、足下では順次経済活動の再開が進んだものの、同感染症が完全に収束するまで一定の時間を要する事が想定されるなど、先行き不透明で極めて厳しい環境となりました。」
従来の景気回復と不確実性の併存という記載から、新型コロナウイルス感染症拡大による急激な景況感悪化と、先行き不透明で極めて厳しい環境という記載へ悪化している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「なお、今般の新型コロナウイルス感染症の拡大による政府からの緊急事態宣言の発令を受け、当社におきましても、事業所で営業休止や縮小が発生したことから、今後も当社の業績および財務状況にも影響を及ぼす可能性があり、引き続き注視してまいります。」
新型コロナウイルス感染症と緊急事態宣言を受け、事業所の営業休止・縮小が実際に発生したと記載している。従来の外部環境リスクが営業運営・業績への実際の影響として現れた。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期累計期間における我が国の経済は、輸出が弱含む中、製造業を中心に弱さが一段と増しているものの、個人消費の持ち直しや雇用情勢の改善など、穏やかな回復基調が続きました。」
個人消費や雇用情勢の回復基調を維持する一方、輸出の弱含みと製造業を中心とする弱さの一段の増加を記載しており、外部経済環境の下振れ要素が強まっている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間におけるわが国経済は、貿易摩擦を巡る不確実性の高まりを受け、輸出や生産に力強さを欠きながらも、雇用・所得環境の改善や個人消費の持ち直し、企業収益の底堅い推移等を背景に緩やかな回復基調をたどりました。」
貿易摩擦による不確実性や輸出・生産の弱さと、雇用・所得環境、個人消費、企業収益の回復基調を併記しており、従来の景気回復と外部不確実性の併存を継続している。 - FY2019悪化有価証券報告書
「売上高の多くは直営事業所のスイミングスクール会員の会費、民間・公共施設からの運営受託に伴う受託料及びスキースクール等の企画課外売上収入であり、その合計金額は2019年３月期で8,200百万円と、売上高の93.9％を占めております。」
主要収入への依存度が前年度の93.3％から93.9％へ上昇し、会員会費・受託料・課外売上への集中度が数値上拡大した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「海外においては米国や欧州で回復基調にあるものの、中国においては景気の持ち直しに足踏みがみられました。一方、通商問題の動向が世界経済に与える影響や、海外経済の不確実性、金融資本市場の変動の影響等、先行きの不透明な状況が続いております。」
米国・欧州の回復基調、中国景気の持ち直しの足踏み、通商問題・海外経済の不確実性・金融資本市場の変動による先行き不透明感を併記しており、景気回復と不確実性の併存を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間における我が国の経済は、個人消費・所得環境が緩やかに改善し、雇用情勢も着実な改善が続くなかで各種政策の効果もあり、緩やかな回復基調が続きました。海外においては米国の景気は着実に回復が続き、アジア・欧州においても持ち直しの動きが続いております。一方、通商問題の動向が世界経済に与える影響や、海外経済の不確実性、金融資本市場の変動の影響等、先行きの不透明な状況が続いております。」
国内外の景気回復基調を継続して記載する一方、通商問題、海外経済の不確実性、金融資本市場の変動による先行き不透明感も併記している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間における我が国の経済は、個人消費・所得環境が緩やかに改善し雇用情勢も着実な改善が続くなかで各種政策の効果もあって緩やかな回復基調が続きました。一方米国でも今後の政策の動向、並びに金融資本市場の変動、影響等に留意する必要があるものの景気は着実に回復が続き、アジア・欧州を含む海外経済全体として緩やかな景気回復が見られました。」
国内外の景気回復基調を継続して記載する一方、米国の政策動向や金融資本市場の変動には留意が必要としており、従来の景気回復と不確実性の併記を再確認している。 - FY2018売上依存度上昇・景気回復の併記有価証券報告書
「売上高の多くは直営事業所のスイミングスクール会員の会費、民間・公共施設からの運営受託に伴う受託料及びスキースクール等の企画課外売上収入であり、その合計金額は平成30年３月期で8,134百万円と、売上高の93.3％を占めております。」
主要収入への依存度は前年度の92.7％から93.3％へ上昇した一方、経済環境については国内外の緩やかな回復を記載しているため、両面の変化として整理した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間における我が国の経済は、個人消費の持ち直し、企業収益や雇用情勢の改善が続く中、各種政策の効果もあって緩やかな回復基調が続きました。海外においてもアジア、米国、欧州等の回復基調が続く一方、各国の政策に関する不確実性や北朝鮮情勢等の地政学リスクなど、潜在的な不安要素を内包する状況が見られました。」
国内外の景気回復基調を示す一方、各国政策の不確実性や北朝鮮情勢等の地政学リスクを潜在的な不安要素として併記している。事業等のリスクについては重要な変更がないと明記されているため、継続確認とした。 - FY2018-Q2後退有価証券報告書
「当第２四半期累計期間における我が国の経済は、雇用・所得環境の改善が続くなかで各種政策の効果もあって緩やかな回復基調が続きました。一方、中国では各種政策の効果もあり景気は持ち直しの動きが見られ、米国、欧州においても景気は着実に回復が続いており全体として緩やかな景気回復が見られました。」
前四半期に記載された世界経済の先行き不透明感よりも、国内外の雇用・所得環境や景気の回復を強調する記載に変化している。なお、事業等のリスクについては重要な変更がないとされている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間における我が国の経済は、企業収益や雇用情勢の改善を背景に、緩やかな景気回復が見られました。しかし、海外においては、米国新政権の政策動向や中国経済の不確実性などにより、世界経済の先行きは依然として不透明な状況が続いております。」
国内の景気回復を記載する一方、米国新政権の政策動向や中国経済の不確実性による世界経済の先行き不透明感を継続して記載している。 - FY2017悪化有価証券報告書
「中国経済の減速、英国のＥＵ離脱、米国のトランプ新政権の政策など、不確実性が高まり、先行きに不透明さが高まっております。」
前回の緩やかな回復・個人消費の弱含みという記載に加え、海外情勢等による不確実性と先行き不透明感の高まりを記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「企業業績や雇用情勢に改善の動きが見られ、緩やかな回復傾向にありました。しかしながら、個人消費につきましては、社会保障などへの将来不安の影響もあり、弱含みの展開となりました。」
企業業績・雇用情勢の改善と緩やかな景気回復を記載する一方、社会保障への将来不安を背景とする個人消費の弱含みも示している。会員需要を取り巻く外部環境のリスクについて、両面の状況を再記載している。 - FY2017-Q2後退有価証券報告書
「当第２四半期累計期間における我が国の経済は、個人消費の回復や企業収益の改善、海外からの訪日客による購買需要の増加などにより、全体として回復基調にあるものの、経済全体の先行きについては不透明な状況が続きました。」
前回の『企業の景況感や個人消費は停滞感が続いて』との記載から、個人消費・企業収益等が回復基調にあるとの表現に変化した。一方、先行きの不透明感は継続している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「株価、為替の不安定な動きを背景に、企業の景況感や個人消費は停滞感が続いており、先行きは不透明なままで推移いたしました。」
株価・為替の不安定な動き、企業景況感・個人消費の停滞、先行きの不透明感を事業環境として再記載している。事業等のリスクについては重要な変更がないとしている。 - FY2016初出有価証券報告書
「売上高の多くは直営事業所のスイミングスクール会員の会費、民間・公共施設からの運営受託に伴う受託料及びスキースクール等の企画課外売上収入であり、その合計金額は平成28年３月期で7,463百万円と、売上高の92.7％を占めております。」
個人を主な顧客とし、会費・受託料・課外売上への依存度が92.7％であるため、経済状況、雇用、嗜好、消費税増税等の影響を受ける可能性を記載している。