子供人口減少と子供会員への高依存
FY2016に初出。11回の記載のうち10回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2017。直近の記載はFY2026。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026悪化有価証券報告書
「当社グループは子供会員に対する指導教本及び水中健康運動教本等の創業以来の指導経験を織り込んだ各種マニュアルや教本に基づく専門的な指導が強みであるため、子供会員の構成比が88.4％と高いことが特徴となっています。一方、総務省の発表による人口推計（2026年４月１日現在の概算値）によると、子供（０歳から14歳）の数は1,330万人であり、総人口に占める割合は10.8％と最低を更新しております。」
子供会員比率は前年度の88.9％から88.4％へ低下した一方、子供人口は1,366万人・11.1％から1,330万人・10.8％へ減少し、最低更新が続いている。高い子供会員構成への依存と人口動態リスクは継続している。 - FY2025悪化有価証券報告書
「当社グループは子供会員に対する指導教本及び水中健康運動教本等の創業以来の指導経験を織り込んだ各種マニュアルや教本に基づく専門的な指導が強みであるため、子供会員の構成比が88.9％と高いことが特徴となっています。一方、総務省の発表による人口推計（2025年４月１日現在の概算値）によると、子供（０歳から14歳）の数は1,366万人であり、総人口に占める割合は11.1％と最低を更新しております。」
子供会員比率は88.9％で高い状態が続く一方、子供人口は前年度の1,401万人・11.3％から1,366万人・11.1％へ減少し、最低更新が続いている。 - FY2024悪化有価証券報告書
「当社は子供会員に対する指導教本及び水中健康運動教本等の創業以来の指導経験を織り込んだ各種マニュアルや教本に基づく専門的な指導が強みであるため、子供会員の構成比が89.1％と高いことが特徴となっています。一方、総務省の発表による人口推計（2024年４月１日現在の概算値）によると、子供（０歳から14歳）の数は1,401万人であり、総人口に占める割合は11.3％と最低を更新しております。」
子供人口は前年度の1,436万人・11.5％から1,401万人・11.3％へ減少し、最低更新が続いている。子供会員比率は89.5％から89.1％へ低下したが、子供人口減少と高い子供会員構成への依存は引き続き記載されている。 - FY2023悪化有価証券報告書
「当社は子供会員に対する指導教本及び水中健康運動教本等の創業以来の指導経験を織り込んだ各種マニュアルや教本に基づく専門的な指導が強みであるため、子供会員の構成比が89.5％と高いことが特徴となっています。一方、総務省の発表による人口推計（2023年４月１日現在の概算値）によると、子供（０歳から14歳）の数は1,436万人であり、総人口に占める割合は11.5％と最低を更新しております。」
子供会員比率は89.5％と高い状態が続く一方、子供人口は1,465万人・11.7％から1,436万人・11.5％へ低下した。子供会員への依存と人口動態リスクがさらに数値化された。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当社は子供会員に対する指導教本及び水中健康運動教本等の創業以来の指導経験を織り込んだ各種マニュアルや教本に基づく専門的な指導が強みであるため、子供会員の構成比が89.5％と高いことが特徴となっています。一方、総務省の発表による人口推計（2022年４月１日現在の概算値）によると、子供（０歳から14歳）の数は1,465万人であり、総人口に占める割合は11.7％と最低を更新しております。」
子供会員比率は前年度の88.9％から89.5％へ上昇し、子供人口は1,492万人・11.9％から1,465万人・11.7％へ低下した。子供会員への構成依存と人口動態リスクがさらに数値化された。 - FY2021悪化有価証券報告書
「当社は子供会員に対する指導教本及び水中健康運動教本等の創業以来の指導経験を織り込んだ各種マニュアルや教本に基づく専門的な指導が強みであるため、子供会員の構成比が88.9％と高いことが特徴となっています。一方、総務省の発表による人口推計（2021年４月１日現在の概算値）によると、子供（０歳から14歳）の数は1,492万人であり、総人口に占める割合は11.9％と最低を更新しております。」
子供会員比率は88.4％から88.9％へ上昇し、子供人口は1,512万人・12.0％から1,492万人・11.9％へ低下した。子供会員への依存と人口動態リスクがさらに拡大している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「当社は子供会員に対する指導教本及び水中健康運動教本等の創業以来の指導経験を織り込んだ各種マニュアルや教本に基づく専門的な指導が強みであるため、子供会員の構成比が88.4％と高いことが特徴となっています。一方、総務省の発表による人口推計（2020年４月１日現在の概算値）によると、子供（０歳から14歳）の数は1,512万人であり、総人口に占める割合は12.0％と最低を更新しております。」
子供会員比率は88.4％へ上昇し、子供人口は1,534万人・12.1％から1,512万人・12.0％へ低下した。子供会員への構成依存と人口動態リスクがさらに数値化された。 - FY2019悪化有価証券報告書
「当社は子供会員に対する指導教本及び水中健康運動教本等の創業以来の指導経験を織り込んだ各種マニュアルや教本に基づく専門的な指導が強みであるため、子供会員の構成比が88.2％と高いことが特徴となっています。一方、総務省の発表による人口推計（2019年４月１日現在の概算値）によると、子供（０歳から14歳）の数は1,534万人であり、総人口に占める割合は12.1％と最低を更新しております。」
子供会員比率が前年度の87.6％から88.2％へ上昇する一方、子供人口は1,553万人・12.3％から1,534万人・12.1％へ低下した。子供会員への構成依存と人口動態リスクがさらに数値化された。 - FY2018悪化有価証券報告書
「当社は子供会員に対する指導教本及び水中健康運動教本等の創業以来の指導経験を織り込んだ各種マニュアルや教本に基づく専門的な指導が強みであるため、子供会員の構成比が87.6％と高いことが特徴となっています。一方、総務省の発表による人口推計（平成30年４月１日現在の概算値）によると、子供（０歳から14歳）の数は1,553万人であり、総人口に占める割合は12.3％と最低を更新しております。」
子供会員比率が87.6％である一方、子供人口は1,571万人・12.4％から1,553万人・12.3％へ低下し、人口動態リスクが進行している。 - FY2017悪化有価証券報告書
「総務省の発表による人口推計（平成29年４月１日現在の概算値）によると、子供（０歳から14歳）の数は1,571万人であり、総人口に占める割合は12.4％と最低を更新しております。」
子供人口が1,605万人・12.6％から1,571万人・12.4％へ低下し、子供会員への依存に関係する人口動態リスクが数値上さらに進行している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社は子供会員に対する指導教本及び水中健康運動教本等の創業以来の指導経験を織り込んだ各種マニュアルや教本に基づく専門的な指導が強みであるため、子供会員の構成比が約８割と高いことが特徴となっています。一方、総務省の発表による人口推計（平成28年４月１日現在の概算値）によると、子供（０歳から14歳）の数は1,605万人であり、総人口に占める割合は12.6％と最低を更新しております。」
子供会員が約8割である一方、子供人口は1,605万人、総人口比12.6％と記載している。大人会員は14,358人で前期比2.3％減少している。