特定事業への依存リスク
FY2016に初出。24回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
ERTH Groupがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。54社中22社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに5社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「当社グループは地盤事業を核として事業を展開しております。今後は新たな柱となる事業を育成し、収益力の分散を図ることも検討しておりますが、事業環境の激変、競争の激化、新規参入企業による類似するサービスの出現等により、地盤事業が縮小し、その変化への対応が適切でない場合、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
地盤事業を核とする構成は継続しており、国内住宅市場の縮小や事業依存のリスクが残る。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「当社グループの主要事業領域である国内の住宅市場においては、当中間連結会計期間の新設住宅着工戸数（※１）は148,483戸（前年同期比14.4％減）と減少傾向が続いております。」
地盤事業が依存する国内住宅市場の縮小が続き、新設住宅着工戸数は148,483戸、前年同期比14.4％減となった。 - FY2025再定義有価証券報告書
「当社グループは地盤事業を核として事業を展開しております。今後は新たな柱となる事業を育成し、収益力の分散を図ることも検討しておりますが、事業環境の激変、競争の激化、新規参入企業による類似するサービスの出現等により、地盤事業が縮小し、その変化への対応が適切でない場合、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
従来の地盤解析サービスへの依存という表現から、地盤事業を核とする事業構成へ表現が整理されている。新たな柱の育成・収益分散の必要性は継続している。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「当社グループの主要な事業領域である国内の住宅市場においては、当中間連結会計期間の新設住宅着工戸数（※１）の合計は173,479戸（前年同期比7.8％減）となりました。」
依存する国内住宅市場の縮小が実績として継続し、新設住宅着工戸数は173,479戸、前年同期比7.8％減となった。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「当社グループの主要な事業領域である国内の住宅市場においては、当第３四半期連結累計期間の新設住宅着工戸数（※１）の合計は275,798戸（前年同期比10.1％減）となりました。」
依存する国内住宅市場の縮小が続き、新設住宅着工戸数の減少率は前年同期比10.1％減となった。前四半期の8.9％減から減少幅が拡大している。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「当社グループの主要な事業領域である国内の住宅市場においては、当第２四半期連結累計期間の新設住宅着工戸数（※１）の合計は188,227戸（前年同期比8.9％減）となりました。」
依存する国内住宅市場の縮小が続き、新設住宅着工戸数は188,227戸、前年同期比8.9％減となった。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「当社グループの主要な事業領域である国内の住宅市場においては、当第１四半期連結累計期間の新設住宅着工戸数（※１）の合計は93,358戸（前年同期比9.0％減）となりました。」
依存する国内住宅市場の縮小が続き、新設住宅着工戸数は93,358戸、前年同期比9.0％減となった。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「当社グループの主要な事業領域である国内の住宅市場においては、当第３四半期連結累計期間の新設住宅着工戸数（※１）の合計は306,613戸（前年同期比7.9％減）となりました。」
依存する国内住宅市場の縮小が実績として表れ、新設住宅着工戸数は306,613戸、前年同期比7.9％減となった。地盤事業の売上高も前年同期比0.6％減となっている。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「主要な事業領域である国内の住宅市場は縮小傾向にあるため、地盤関連市場も縮小していくと想定しており」
特定事業への依存リスクについて、国内住宅市場の縮小傾向を受けて地盤関連市場も縮小すると想定することを明示している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
特定事業への依存リスクを含む主要なリスクについて、発生または重要な変更がないと記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
特定事業への依存リスクを含む主要なリスクについて、発生または重要な変更がないと記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
特定事業への依存リスクを含む主要なリスクについて、発生または重要な変更がないと記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
特定事業への依存リスクを含む主要なリスクについて、発生または重要な変更がないと記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
特定事業への依存リスクを含む前事業年度記載の事業等のリスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生または前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
特定事業への依存リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生または前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
特定事業への依存リスクについて重要な変更がないと記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生または前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
特定事業への依存リスクについて重要な変更がないと記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生または前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
特定事業への依存リスクについて重要な変更がないと記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生または前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
特定事業への依存リスクについて重要な変更がないと記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生または前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
特定事業への依存リスクについて重要な変更がないと記載している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生または前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
特定事業への依存リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは地盤解析サービスを核として事業を展開しております。今後は新たな柱となる事業を育成し、収益力の分散を図ることも検討しておりますが、事業環境の激変、競争の激化、新規参入企業による類似するサービスの出現等により、地盤解析サービスが縮小し、その変化への対応が適切でない場合、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
地盤解析サービスへの集中と、環境変化・競争・類似サービスによる影響をリスクとしている。