計画的な人材育成への移行
FY2016に初出。16回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-08-07。
- 2026-08-07前進決算説明資料
「リクルート出身のメンバーが複数参画」
高度専門スキルを持つ人材の活用について、リクルート出身者が複数参画する具体的な体制整備を記載している。 - FY2026前進有価証券報告書
「中途採用の継続強化（2026年3月期：15名採用実施）」
人的資本の強化を、専門資格取得支援、中途採用15名、DX人材育成、グループ横断異動、管理職育成などの具体策へ展開している。また、2027年4月を目途に人事制度・評価制度を統一する方針を示している。 - 2026-05-14前進決算説明資料
「BIMに関する高度な知見を持つ人材の登用・育成」
人的資本施策を、BIMに関する高度な知見を持つ人材の登用・育成へ具体化している。 - FY2025前進有価証券報告書
「人的資本を最重要視した具体的な取り組みとして高い専門性を持った社員の活躍の場の創造、グループ全社事業特有のスキル習得と向上、リーダーシップを発揮し事業変革を生み出すことができる管理職の育成をします。」
人的資本への投資を、高い専門性を持つ社員の活躍の場、グループ全社に共通するスキル習得、事業変革を担う管理職育成へ具体化している。 - FY2024前進有価証券報告書
「サステナビリティの実践に向けた人的資本を最重要視した具体的な取り組みとして専門性に特化したセールスエンジニア育成のための専門知識習得を実施し、理解浸透の促進と各自の活躍の源泉とします。また、リーダーシップを発揮し事業変革を生み出すことができる管理職を育成します。」
人的資本への投資を、専門性に特化したセールスエンジニアの知識習得と、事業変革を担う管理職の育成へ具体化している。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「人的資本が技術力・財務力・社会的信頼性に繋がり当社グループの価値を創造し、増大させていくものと考えておりますので人的資本を最重要視して投資を行うことで持続的に人的資本とその他の当社グループの資本の強固な基盤を作ることを目指し戦略を設計しております。」
従来の計画的人材育成から、人的資本を技術力・財務力・社会的信頼性の源泉と位置付け、最重要視して投資する方針へ範囲を広げている。 - FY2020前進有価証券報告書
「経営計画・戦略に基づく精度の高い事業計画を策定し進捗管理を行う体制を整えることで着実に事業を拡大し成長できる体制を整えてまいります。」「社員研修の充実と評価基準の見直および評価者訓練を実施し、社員の能力を向上させることで事業計画達成による会社の成長に取り組んでまいります。」
人材育成を、研修の充実、評価基準の見直し、評価者訓練を通じた社員能力向上と事業計画達成に結び付ける取組へ具体化している。 - FY2019前進有価証券報告書
「技術力・開発力をもった人材育成のために、外部専門家を顧問とし定期的な技術定例会の実施、有資格社員に対する手当支給、資格取得費用の補助を実施しております。」
人材育成の手段として、外部専門家の活用、定期的な技術定例会、有資格社員への手当、資格取得費用の補助を実施している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「既存事業拡大と新規事業開発および経営体制強化のための人材の育成と定着が課題となっております。新たなサービスの提供に伴い技術的な知識、フランチャイズ運営に関する知識等、従業員への教育と研修制度の充実に取り組んでまいります。」
既存事業・新規事業・経営体制を支える人材育成と定着を課題とし、技術知識やフランチャイズ運営知識に関する教育・研修を継続する方針を示している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「これからの10年を見据え、「地盤セカンドオピニオン」が起こした「地盤革命」を国内外においてより広めるため、人材の育成、営業強化と業務効率の向上、内部統制強化の取り組みを引続き行ってまいります。」
人材育成を含む経営施策を引き続き実施している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「期初より引き続き人材の育成、営業強化と業務効率の向上、内部統制強化の取り組みを行い、内部体制の強化を図っております。」
期初からの人材育成の取組を継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「これらの実現に向けて5月に中期経営計画を公表し、当第１四半期において事業推進のための組織変更を行い、人材の育成、営業強化と業務効率の向上、内部統制強化の取り組みを行ってまいりました。」
中期経営計画の実現に向けた施策の一つとして、人材育成の取組を継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「人材の育成においては新たな評価制度の運用、研修制度の拡充で社員の成長と定着を図っております。」
新たな評価制度の運用と研修制度の拡充を通じた人材育成を継続している。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「人材の育成については、新人事制度として新たな評価報酬制度を運用、社内外における研修の実施で、社員の成長と定着を図っております。」
評価報酬制度の運用に加え、社内外研修を実施する段階へ進んでいる。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「人材の育成については、新人事制度として新たな評価報酬制度の運用を開始し、社員の成長と定着を図ってまいります。」
計画的な人材育成に向け、新たな評価報酬制度の運用開始という具体的な進展を記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「株式上場以降は新規学卒者の定期採用を実施するなど、計画的な人材育成が重要な課題となっております。」
中途採用中心から、定期採用を含む計画的な育成へ重点を移している。