教育研修・福利厚生制度の充実
FY2016に初出。15回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026。
- FY2026前進有価証券報告書
「2026年3月期においては、既存従業員に対して約3%の給与引き上げを実施いたしました。」
人材・職場環境施策について、既存従業員への約3％の給与引き上げ、業績連動賞与、専門研修、心理的安全性、挑戦できる企業文化などへ具体化している。 - FY2024前進有価証券報告書
「加えて、「成長の実感」「挑戦できる組織づくり」「多様化の推進」「働き方改革」の指標を定め実践し、変化の激しい時代に対応する柔軟かつ強靭な人材と組織構築を実現します。」
従来の教育研修・福利厚生・働き方改革の取組を、成長実感、挑戦できる組織、多様化、働き方改革の4軸を指標化して実践する人的資本施策へ具体化している。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「サステナビリティの実践に向けた人的資本を最重要視した具体的な取り組みとして「成長の実感」「挑戦できる組織づくり」「多様化の推進」「働き方改革」を実践し、変化の激しい時代に対応する柔軟かつ強靭な人材と組織構築を実現します。」
教育研修・福利厚生・働き方改革を中心とする従来の人材施策に、成長実感、挑戦できる組織、多様化、働き方改革の4領域を組み合わせた人的資本施策へ拡大している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症拡大に伴い、オンライン営業やダナンBCPOセンターと連携したテレワーク主体の働き方にスムーズに移行することができており、また、緊急事態宣言解除後もテレワークを無期継続することを決定しております。その結果、前年同期と比べて、事務所の縮小による地代家賃14,976千円、旅費交通費及び通勤費15,365千円の削減効果を得ることができました。」
テレワーク主体の働き方を緊急事態宣言解除後も無期継続することを決定し、地代家賃14,976千円、旅費交通費及び通勤費15,365千円の削減効果を得た。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「特に、新型コロナウィルス感染症拡大に伴い、オンライン営業やダナンBCPOセンターと連携したテレワーク主体の働き方にスムーズに移行することができており、前年同期と比べて、事務所の縮小による地代家賃8,309千円の削減に加えて、旅費交通費及び通勤費においても7,135千円の削減効果を得ることができました。」
テレワーク主体の働き方へスムーズに移行し、事務所縮小、旅費交通費・通勤費の削減効果を得たと記載している。 - FY2020前進有価証券報告書
「社員研修の充実と評価基準の見直および評価者訓練を実施し、社員の能力を向上させることで事業計画達成による会社の成長に取り組んでまいります。また、「新しい働き方のスタイル」におけるテレワーク環境の充実にも取り組み、より働きやすい会社を目指してまいります。」
教育研修・評価制度に加え、評価者訓練とテレワーク環境の充実を、社員能力向上・働きやすい職場づくりの具体策として記載している。 - FY2019前進有価証券報告書
「社員定着においては、働き方改革として、テレワーク、フレックスタイム制度の実施、働きやすい職場環境整備としてカフェスペースの設置、社員の健康を意識した経営に取り組むための健康経営宣言を行いました。」
社員定着策が、テレワーク、フレックスタイム、カフェスペース、健康経営宣言という具体的な施策に拡大している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「経営体制強化においては、従業員の定着が重要な課題と捉え、働き方改革への取組、福利厚生制度の充実、職場環境整備を実施し、従業員が長く安心して働き、会社と共に成長できるように取り組んでまいります。」
教育研修に加えて、働き方改革、福利厚生、職場環境整備を人材の定着手段として掲げている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「これからの10年を見据え、「地盤セカンドオピニオン」が起こした「地盤革命」を国内外においてより広めるため、人材の育成、営業強化と業務効率の向上、内部統制強化の取り組みを引続き行ってまいります。」
人材育成を含む取組を引き続き行っているが、評価制度や研修制度の新たな進捗は記載されていない。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「期初より引き続き人材の育成、営業強化と業務効率の向上、内部統制強化の取り組みを行い、内部体制の強化を図っております。」
人材育成を含む人材面の取組を継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「人材の育成、営業強化と業務効率の向上、内部統制強化の取り組みを行ってまいりました。」
教育・人材面を含む人材育成の取組を継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「人材の育成においては新たな評価制度の運用、研修制度の拡充で社員の成長と定着を図っております。」
評価制度の運用と研修制度の拡充による教育・定着施策を継続している。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「人材の育成については、新人事制度として新たな評価報酬制度を運用、社内外における研修の実施で、社員の成長と定着を図っております。」
教育研修制度について、社内外での研修実施という具体的な活動を記載している。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「人材の育成については、新人事制度として新たな評価報酬制度の運用を開始し、社員の成長と定着を図ってまいります。」
教育・人材施策に関連して、新人事制度として評価報酬制度の運用を開始している。 - FY2016初出有価証券報告書
「今後は評価報酬制度とリンクさせた教育研修制度や社員が安心して長く働ける職場作りを行うための福利厚生制度等を充実してまいります。」
評価報酬制度と教育研修を連動させ、長期就業環境の整備を進める方針。