高い海外売上高比率と為替変動へのエクスポージャー
FY2016に初出。36回の記載のうち13回が「対処」で、最初の「対処」はFY2017-Q3。直近の記載はFY2026。
ニッキがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2016年）より3年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。62社中29社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに12社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「当社グループの海外売上高比率は2025年３月期57.6％、2026年３月期60.3％と高い比率を占めております。特に米国への売上高は、当連結会計年度において37億４千４百万円と連結売上高の40.4％を占めております。」
海外売上高比率は57.6％から60.3％へ、米国売上高比率は40.4％となり、海外市場への依存度が数値上拡大した。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「為替換算調整勘定の減少（３億８百万円）」
海外売上・為替変動エクスポージャーについて、為替換算調整勘定が308百万円減少する形で為替変動の影響が中間期の純資産に現れた。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「為替差損 34,330」
海外売上・為替変動エクスポージャーについて、当中間連結会計期間に為替差損34,330千円が計上され、為替変動の影響が実際の損益に現れた。 - FY2024対処有価証券報告書
「当社グループの海外売上高比率は2023年３月期58.1％、2024年３月期57.0％と高い比率を占めております。特に米国への売上高は、当連結会計年度において40億４千４百万円と連結売上高の43.2％を占めております。」
海外売上高比率は58.1％から57.0％、米国売上高比率は45.4％から43.2％へ低下した。ただし海外売上高・米国売上高への依存はなお高いと記載されている。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「損益につきましては、売上高の増加や為替相場が想定よりも円安基調で推移したこと等により、営業利益は11億４百万円（同25.8％増加）、経常利益は14億３千万円（同28.0％増加）、親会社株主に帰属する四半期純利益は11億４千２百万円（同74.5％増加）となりました。」
海外売上・為替変動エクスポージャーについて、想定より円安基調で推移したことが営業利益、経常利益、親会社株主帰属四半期純利益の増加要因として実際の業績に現れた。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「損益につきましては、売上高の増加や為替相場が想定よりも円安基調で推移したこと等により、営業利益は７億６千万円（同52.2％増加）、経常利益は９億９千３百万円（同4.2％増加）、親会社株主に帰属する四半期純利益は６億９千３百万円（同97.0％増加）となりました。」
海外売上・為替変動エクスポージャーについて、想定より円安基調で推移したことが利益増加要因として実際の業績に現れた。当四半期は為替変動の影響が有利に働いた。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「損益につきましては、売上高の増加や為替相場が想定よりも円安基調で推移していることに伴う利益率の改善効果等により、営業利益は４億５千５百万円（同39.8％増加）、経常利益は６億３千万円（同0.1％増加）となりました。」
海外売上・為替変動エクスポージャーについて、想定より円安基調で推移したことが利益率の改善要因として実際の業績に現れた。海外依存リスク自体の縮小を示す記載ではない。 - FY2023悪化有価証券報告書
「当社グループの海外売上高比率は2022年３月期53.2％、2023年３月期58.1％と高い比率を占めております。特に米国への売上高は、当連結会計年度において39億９千５百万円と連結売上高の45.4％を占めております。」
海外売上高比率は53.2％から58.1％、米国売上高比率は40.8％から45.4％へ上昇し、海外・米国市場への依存が数値上拡大した。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「損益につきましては、原材料コスト・物流コストの上昇等のマイナス要因があったものの売上高の増加や為替相場が想定よりも円安基調で推移したこと等により、営業利益は８億７千８百万円（同14.1％増加）、経常利益は11億１千７百万円（同23.1％増加）、親会社株主に帰属する四半期純利益は６億５千４百万円（同18.4％増加）となりました。」
想定より円安基調で推移したことが経常利益23.1％増加などの要因として実際の業績に現れ、当四半期は為替変動リスクの影響が有利に働いた。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「一方、為替相場が前年度よりも円安基調で推移したこと等により、経常利益は９億５千３百万円（同47.8％増加）となりました。」
円安基調が経常利益の前年同期比47.8％増加要因として実際の業績に現れ、当四半期は為替変動の影響が有利に働いた。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「損益につきましては、売上高の増加や為替相場が想定よりも円安基調で推移したこと等により、営業利益は３億２千６百万円（同17.6％増加）、経常利益は６億３千万円（同93.1％増加）、親会社株主に帰属する四半期純利益は４億４千８百万円（同98.4％増加）となりました。」
海外売上・為替変動エクスポージャーについて、想定より円安基調で推移したことが経常利益等の増加要因として実際の業績に現れた。 - FY2022海外売上高・米国売上高比率実績の更新有価証券報告書
「当社グループの海外売上高比率は2021年３月期54.9％、2022年３月期53.2％と高い比率を占めております。特に米国への売上高は、当連結会計年度において36億１千１百万円と連結売上高の40.8％を占めております。」
海外売上高比率は54.9％から53.2％へ低下した一方、米国売上高比率は38.6％から40.8％へ上昇した。海外市場・為替変動への依存は引き続き高い水準にある。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「損益につきましては、売上高の増加、ガス機器部門の採算性向上や為替相場が想定よりも円安基調で推移したこと等により、営業利益は７億６千９百万円（同2,444.3％増加）、経常利益は９億７百万円（同4,342.9％増加）、親会社株主に帰属する四半期純利益は５億５千３百万円（前年同期は１億８千１百万円の親会社株主に帰属する四半期純損失）となりました。」
想定より円安基調で推移したことが利益増加要因として実際の業績に現れ、前年同期の経常利益の低水準および親会社株主帰属四半期純損失から改善した。為替変動リスクの影響は当四半期には有利に働いている。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「損益につきましては、売上高の増加、採算性の改善効果や為替相場が想定よりも円安基調で推移したこと等により、営業利益は２億７千７百万円（前年同期は２千４百万円の営業損失）、経常利益は３億２千６百万円（前年同期は７百万円の経常損失）、親会社株主に帰属する四半期純利益は２億２千６百万円（前年同期は４千８百万円の親会社株主に帰属する四半期純損失）となりました。」
想定より円安基調で推移したことが利益増加要因として実際の業績に現れ、前年同期の経常損失等から利益へ改善した。為替変動リスクの影響は当四半期には有利に働いている。 - FY2021海外売上高・為替影響実績の更新有価証券報告書
「当社グループの海外売上高比率は2020年３月期57.4％、2021年３月期54.9％と高い比率を占めております。特に米国への売上高は、当連結会計年度において22億７千７百万円と連結売上高の38.6％を占めております。」
海外売上高比率は57.4％から54.9％へ低下した一方、米国売上高比率は38.6％へ上昇した。為替差益70,741千円も計上され、為替変動が実際の損益に現れている。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「為替差損 － 55,341」
海外売上・為替変動エクスポージャーが、当第3四半期累計期間の為替差損55,341千円として実際の損益に現れている。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「為替差損 23,170 30,432」
為替変動リスクが、当第2四半期累計期間の為替差損30,432千円として実際の損益に現れている。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「為替差損 12,889」
第1四半期の四半期連結損益計算書で為替差損12,889千円が計上され、海外売上・為替変動エクスポージャーに関する損益項目が実際に発生した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「当社グループの海外売上高比率は2019年３月期51.2％、2020年３月期57.4％と高い比率を占めております。特に米国への売上高は、当連結会計年度において28億６千８百万円と連結売上高の38.1％を占めております。」
海外売上高比率は51.2％から57.4％、米国売上高比率は33.6％から38.1％へ上昇し、海外・米国への売上依存が拡大した。加えて円高基調が経常利益等の減少要因として実際に現れている。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「一方、為替相場が前年度よりもやや円高基調で推移したため、経常利益は５億８千８百万円（同11.0％減少）、親会社株主に帰属する四半期純利益は３億９千８百万円（同20.5％減少）となりました。」
海外売上・為替変動エクスポージャーについて、円高が経常利益11.0％減少、親会社株主帰属四半期純利益20.5％減少の要因として引き続き実際に現れた。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「一方、為替相場が前年度よりもやや円高基調で推移したため、経常利益は４億２千９百万円（同17.1％減少）、親会社株主に帰属する四半期純利益は２億７千万円（同31.0％減少）となりました。」
海外売上・為替変動エクスポージャーについて、円高が経常利益17.1％減少、親会社株主帰属四半期純利益31.0％減少の要因として実際に現れた。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「為替相場がやや円高基調で推移したため、経常利益は１億６千９百万円（同39.0％減少）、親会社株主に帰属する四半期純利益は７千４百万円（同64.1％減少）となりました。」
海外売上・為替変動エクスポージャーについて、円高が経常利益と親会社株主帰属四半期純利益の減少要因として実際に現れた。 - FY2019悪化有価証券報告書
「当社グループの海外売上高比率は平成30年３月期51.1％、平成31年３月期51.2％と高い比率を占めております。特に米国への売上高は、当連結会計年度において26億４千３百万円と連結売上高の33.6％を占めております。」
海外売上高比率は51.1％から51.2％へ、米国売上高比率は前回通期記載の30.4％から33.6％へ上昇し、海外・米国への売上依存が数値上拡大した。円安基調は経常利益の増加要因として実際の業績に影響した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
海外売上高・為替変動へのエクスポージャーについて、新たなリスクの発生または重要な変更はないとされている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
海外売上高・為替変動へのエクスポージャーについて、新たなリスクの発生または重要な変更はないとされている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
海外売上高・為替変動へのエクスポージャーについて、新たなリスクの発生または重要な変更はないとされている。なお、当四半期は想定より円安基調で推移したことが経常利益の増加要因として記載されている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
海外売上高・為替変動へのエクスポージャーについて、新たなリスクの発生または重要な変更はないとされている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
海外売上高・為替変動へのエクスポージャーについて、新たなリスクの発生または重要な変更はないとされている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
海外売上高・為替変動へのエクスポージャーについて、新たなリスクの発生または重要な変更はないとされている。 - FY2017対処有価証券報告書
「当社グループの海外売上高比率は平成28年３月期49.9％、平成29年３月期48.0％と高い比率を占めております。特に米国への売上高は、当連結会計年度において25億６千１百万円と連結売上高の30.4％を占めております。」
海外売上高比率は49.9％から48.0％、米国売上高比率は前回記載の34.7％から30.4％へ低下しており、エクスポージャーの数値は縮小した。一方、年度前半の急激な円高は採算性悪化と営業利益減少として実際に発生し、後半の円安で影響が改善したと説明している。 - FY2017-Q3対処有価証券報告書
「損益につきましては、第３四半期以降は為替も円安傾向となったため大きく改善しましたが、第２四半期までの急激な円高の進行による採算性の悪化や認証関連費用の先行投資負担等により、営業利益は３億９千万円（同43.9％減少）、経常利益は５億１千万円（同26.4％減少）、親会社株主に帰属する四半期純利益は３億９千４百万円（同15.4％減少）となりました。」
第3四半期以降の円安傾向により為替影響は大きく改善した。一方、第2四半期までの円高による採算性悪化が累計業績に残り、利益は前年同期を下回っている。 - FY2017-Q2悪化有価証券報告書
「損益につきましては、急激な円高の進行による採算性の悪化や為替差損、売上減少に伴う固定費負担増や認証関連費用の先行投資負担等の要因により、営業利益は１億７千７百万円（同64.2％減少）、経常利益は９千２百万円（同81.3％減少）、親会社株主に帰属する四半期純利益は７千７百万円（同75.3％減少）となりました。」
従来から示していた海外売上・為替変動エクスポージャーについて、急激な円高が採算性悪化と為替差損として現れ、営業利益・経常利益・親会社株主帰属利益の減少幅が数値化された。リスクは引き続き実際の業績に影響している。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「損益につきましては、営業利益は１億４千４百万円（同49.9％減少）と、ほぼ計画通りの進捗となりましたが、急激な円高の影響等もあり、経常利益は６千１百万円（同82.2％減少）、親会社株主に帰属する四半期純利益は５千２百万円（同72.7％減少）となりました。」
従来から示していた海外市場・為替変動リスクについて、急激な円高が実際に経常利益と親会社株主帰属利益の減少要因となった。リスクは数値化され、実際に発生している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの海外売上高比率は平成27年３月期53.5％、平成28年３月期49.9％と高い比率を占めております。特に米国への売上高は、当連結会計年度において30億９千９百万円と連結売上高の34.7％を占めております。このため、当社グループの財政状態及び経営成績は海外マーケットの状況及び為替相場の変動により影響を受ける可能性があります。」
海外売上高比率49.9％、米国売上高の連結売上高比率34.7％を示し、海外市場と為替変動による業績影響の可能性をリスクとして記載している。