事業構造改革の継続と選択・集中による長期安定収益基盤
FY2016に初出。31回の記載のうち19回が「再掲」。直近の記載は2026-06-05。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに40社。
- FY2024再掲有価証券報告書
「収益改善に向けた施策を着実に実行し、成長事業への経営資源の集中と選択を進め、安定的な収益基盤の構築を図ってまいります。」
収益改善、成長事業への経営資源の集中・選択、安定的な収益基盤の構築という事業構造改革の方針を再確認している。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「損益につきましては、売上高の増加や為替相場が想定よりも円安基調で推移したこと等により、営業利益は７億６千万円（同52.2％増加）、経常利益は９億９千３百万円（同4.2％増加）、親会社株主に帰属する四半期純利益は６億９千３百万円（同97.0％増加）となりました。」
当第2四半期連結累計期間は、営業利益が前年同期比52.2％増加し、経常利益・親会社株主帰属四半期純利益も増加した。事業構造改革に関連する収益面の実績が更新された。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「損益につきましては、売上高の増加や為替相場が想定よりも円安基調で推移していることに伴う利益率の改善効果等により、営業利益は４億５千５百万円（同39.8％増加）、経常利益は６億３千万円（同0.1％増加）となりました。」
売上高増加と利益率の改善効果等により、営業利益が前年同期比39.8％増加し、経常利益も0.1％増加した。事業構造改革に関連する収益面の測定可能な実績が更新された。 - FY2023再掲有価証券報告書
「またコロナ禍からの社会経済活動の回復が進展する一方で、資源・エネルギー価格の高騰、電子部品等の供給不足、急激な為替相場の変動、物価上昇などの不安定要因が並存する厳しい環境下ではありますが、徹底したコスト削減を図るとともに、生産性の向上等を着実に進め、引き続き収益性の改善・向上に確実につなげてまいります。」
コスト削減、生産性向上、収益性改善を通じて事業構造改革を継続する方針を再確認している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「損益につきましては、原材料コスト・物流コストの上昇等のマイナス要因があったものの売上高の増加や為替相場が想定よりも円安基調で推移したこと等により、営業利益は８億７千８百万円（同14.1％増加）、経常利益は11億１千７百万円（同23.1％増加）、親会社株主に帰属する四半期純利益は６億５千４百万円（同18.4％増加）となりました。」
原材料・物流コスト上昇のマイナス要因がある中でも、売上高増加や円安基調により営業利益、経常利益、親会社株主帰属四半期純利益が前年同期を上回った。事業構造改革に関連する収益面の実績が更新された。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「このような状況下、経営資源の有効活用による資産効率化を図るため、当該子会社が保有する以下の固定資産を譲渡することといたしました。なお、譲渡後も当面、リースバック契約を締結し資産の一部（建物 29,550 square feet（約2,745㎡））を賃借しております。」
米国子会社保有資産の譲渡と一部リースバックを通じ、経営資源の有効活用・資産効率化を具体化した。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「損益につきましては、売上高の増加や為替相場が想定よりも円安基調で推移したこと等により、営業利益は３億２千６百万円（同17.6％増加）、経常利益は６億３千万円（同93.1％増加）、親会社株主に帰属する四半期純利益は４億４千８百万円（同98.4％増加）となりました。」
売上高の増加や円安基調を要因として、営業利益・経常利益・親会社株主帰属四半期純利益が前年同期を上回った。事業構造改革に関連する収益面の測定可能な進展が更新された。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループは、更なる成長・持続的な成長の実現に向け、これまで実施してまいりました事業構造改革を更に継続進展させてまいります。」
事業構造改革の継続進展、コスト削減、生産性向上、収益性改善という従来方針を再確認している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「損益につきましては、売上高の増加、ガス機器部門の採算性向上や為替相場が想定よりも円安基調で推移したこと等により、営業利益は７億６千９百万円（同2,444.3％増加）、経常利益は９億７百万円（同4,342.9％増加）、親会社株主に帰属する四半期純利益は５億５千３百万円（前年同期は１億８千１百万円の親会社株主に帰属する四半期純損失）となりました。」
売上高の増加とガス機器部門の採算性向上等により、営業利益・経常利益・親会社株主帰属四半期純利益が前年同期の低水準または損失から大幅に改善した。事業構造改革に関連する収益改善の実績が更新された。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「損益につきましては、売上高の増加、採算性の改善効果や為替相場が想定よりも円安基調で推移したこと等により、営業利益は５億６千３百万円（前年同期は１億４千４百万円の営業損失）、経常利益は６億４千４百万円（前年同期は１億４千万円の経常損失）、親会社株主に帰属する四半期純利益は３億９千１百万円（前年同期は１億７千２百万円の四半期純損失）となりました。」
売上高増加、採算性改善等により、営業利益・経常利益・親会社株主帰属四半期純利益が前年同期の損失から利益へ転換した。事業構造改革に関連する収益改善の測定可能な前進が示されている。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「損益につきましては、売上高の増加、採算性の改善効果や為替相場が想定よりも円安基調で推移したこと等により、営業利益は２億７千７百万円（前年同期は２千４百万円の営業損失）、経常利益は３億２千６百万円（前年同期は７百万円の経常損失）、親会社株主に帰属する四半期純利益は２億２千６百万円（前年同期は４千８百万円の親会社株主に帰属する四半期純損失）となりました。」
採算性の改善効果等により、営業利益・経常利益・親会社株主帰属四半期純利益が前年同期の損失から利益へ転換した。事業構造転換に伴う採算改善の測定可能な前進が示されている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループは、更なる成長・持続的な成長の実現に向け、これまで実施してまいりました事業構造改革を更に継続進展させてまいります。」
事業構造改革の継続進展、経費削減、生産性向上、生産拠点最適化による収益基盤強化を再確認している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「損益につきましては、生産体制の見直しや採算性の改善効果等もあり、営業利益は３千万円（同94.2％減少）」
生産体制の見直しと採算性改善を継続していると記載しているが、営業利益は前年同期比94.2％減少しており、事業構造改革の方針自体に変更は示されていない。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「損益につきましては、引き続き生産体制の見直しや固定費の削減等に努めて参りましたが、売上高減少の影響が大きく、営業損失は１億４千４百万円（前年同期は４億２百万円の営業利益）」
生産体制の見直しと固定費削減を継続しているが、売上高減少の影響が大きく営業損失となった。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「また、今後の先行きも極めて不透明な状況となっていることから、当社グループ全体の生産体制・生産拠点の見直しを行い、グループ全体の生産性・収益性の改善・向上を図るために、同社の事業休止を決定いたしました。」
米国子会社の事業休止を決定し、グループ全体の生産体制・生産拠点を見直して生産性・収益性を改善する具体的な構造改革の進展が示された。事業休止は2020年8月を予定している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「収益改善に向けた施策を着実に実行し、成長事業への経営資源の集中と選択を進め、安定的な収益基盤の構築を図ってまいります。」
収益改善、成長事業への経営資源の集中・選択、安定的な収益基盤の構築という事業構造改革の方針を再確認している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループでは、着実に利益を生み出し成長し続けていくために、以下の施策に基づき強靭な企業体質の構築及び成長戦略の推進を強力に進めております。」
強靭な企業体質の構築と成長戦略の推進を引き続き掲げ、事業構造改革の方向性を再確認している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「収益改善に向けた施策を着実に実行し、成長事業への経営資源の集中と選択を進め、安定的な収益基盤の構築を図ってまいります。」
収益改善、成長事業への経営資源の集中・選択、安定的な収益基盤の構築という事業構造改革の方針を再掲している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループでは、着実に利益を生み出し成長し続けていくために、以下の施策に基づき強靭な企業体質の構築及び成長戦略の推進を強力に進めております。」
強靭な企業体質の構築と成長戦略の推進を引き続き掲げており、事業構造改革の方向性に重要な変更は示されていない。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループでは、着実に利益を生み出し成長し続けていくために、以下の施策に基づき強靭な企業体質の構築及び成長戦略の推進を強力に進めております。」
新たな2018年度～2020年度中期経営計画の下でも、強靭な企業体質の構築と成長戦略の推進を継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループでは、着実に利益を生み出し成長し続けていくために、以下の施策に基づき強靭な企業体質の構築及び成長戦略の推進を強力に進めております。」
強靭な企業体質の構築と成長戦略の推進を引き続き掲げており、事業構造改革の方向性に変更は示されていない。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループでは、着実に利益を生み出し成長し続けていくために、以下の施策に基づき強靭な企業体質の構築及び成長戦略の推進を強力に進めております。」
強靭な企業体質の構築と成長戦略の推進を引き続き掲げており、事業構造改革の方向性に変更はない。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループでは、着実に利益を生み出し成長し続けていくために、以下の施策に基づき強靭な企業体質の構築及び成長戦略の推進を強力に進めております。」
強靭な企業体質の構築と成長戦略の推進を引き続き掲げており、事業構造改革の方向性に変更はない。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループでは、着実に利益を生み出し成長し続けていくために、以下の施策に基づき強靭な企業体質の構築及び成長戦略の推進を強力に進めております。」
強靭な企業体質の構築と成長戦略の推進を引き続き掲げており、事業構造改革の方向性に変更はない。 - FY2017再掲有価証券報告書
「収益改善に向けた施策を着実に実行し、成長事業への経営資源の集中と選択を進め、安定的な収益基盤の構築を図ってまいります。」
収益改善、成長事業への経営資源の集中・選択、安定収益基盤の構築という事業構造改革の方向性を再確認している。買収防衛策の説明では、過去の構造改革により平成22年度に黒字転換し、その後も利益計上を続けている実績も引用している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループでは、着実に利益を生み出し成長し続けていくために、以下の施策に基づき強靭な企業体質の構築及び成長戦略の推進を強力に進めております。」
強靭な企業体質の構築と成長戦略の推進を引き続き掲げており、事業構造改革・選択集中の方向性に変更はない。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「このような状況のもと、当第２四半期連結累計期間の業績は、不採算取引の縮小や新機種の立上げ時期のずれ込み等により、連結売上高は39億９千２百万円（前年同期比11.6％減少）となりました。」
不採算取引の縮小という事業構造改革・選択集中に沿う具体的な施策が実施されたことが記載された。ただし、売上高は前年同期比11.6％減少している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループでは、着実に利益を生み出し成長し続けていくために、以下の施策に基づき強靭な企業体質の構築及び成長戦略の推進を強力に進めております。」
強靭な企業体質の構築と成長戦略の推進を引き続き掲げており、事業構造改革の方向性に実質的な変更はない。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、更なる成長・持続的な成長の実現に向け、これまで実施してまいりました事業構造改革を更に継続進展させていくことが必要であると認識しております。」
事業構造改革を継続し、採算性・収益性・成長性を重視した事業の選択と集中、社内体制の整備によって長期的・安定的な収益基盤を構築する方針を示している。