ストック・オプションによる希薄化
FY2016に初出。26回の記載のうち13回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2027-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。68社中37社が悪化側に。
- FY2027-H1対処有価証券報告書
「潜在株式調整後１株当たり中間純利益 1.51円 親会社株主に帰属する中間純利益金額(千円) 30,862 普通株式増加数(株) 18,160 (うち新株予約権(株)) (18,160)」
潜在株式調整後1株当たり中間純利益の算定上、新株予約権による普通株式増加数は18,160株とされ、前回記載の18,224株から減少した。希薄化要因は残るが、潜在株式数は小幅に縮小している。 - FY2025対処有価証券報告書
「本書提出日現在、ストック・オプションによる潜在株式総数は18,224株であり、発行済株式総数の0.1％に相当しております。」
潜在株式総数は前回の18,584株から18,224株へ減少し、発行済株式総数に対する比率は引き続き0.1％となっている。 - FY2024対処有価証券報告書
「本書提出日現在、ストック・オプションによる潜在株式総数は18,584株であり、発行済株式総数の0.1％に相当しております。」
ストック・オプションによる希薄化リスクは残るが、潜在株式総数は18,584株、発行済株式総数比率は0.1％となっている。期間中には新株予約権の行使による15,936株の増加も発生した。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「2024年１月19日 (注) ２ 32,004 12,831,432 5,904 85,676 5,904 27,386 ２．新株予約権の行使によるものであります。」
2024年1月19日に新株予約権の行使により32,004株が増加し、ストック・オプションによる潜在株式の株式化が継続して発生した。提出日現在の発行済株式数は12,838,632株となっている。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「5,568 6,399,714 2,051 79,771 2,051 21,481 (注）１．新株予約権の行使による増加であります。」
2023年10月1日から12月31日までに、新株予約権の行使により5,568株が増加した。ストック・オプションによる潜在株式の株式化が継続して発生している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「2022年７月１日～2022年９月30日 (注) 21,504 6,385,446 8,620 74,601 8,620 14,601 (注) 新株予約権の行使による増加であります。」
当第１四半期会計期間中に新株予約権の行使により21,504株が増加し、ストック・オプションによる潜在株式の株式化が継続して発生した。 - FY2022潜在株式数増加・比率低下有価証券報告書
「本書提出日現在、ストック・オプションによる潜在株式総数は96,378株であり、発行済株式総数の1.5％に相当しております。」
株式分割等の影響を含め潜在株式総数は96,378株となった一方、発行済株式総数に対する比率は1.5％となった。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「2022年２月１日～2022年３月31日 (注２) 3,600 6,347,712 1,282 810,894 1,282 3,162,414 (注）２ 新株予約権の行使による増加であります。」
2022年2月1日から3月31日までに、新株予約権の行使により3,600株が増加した。株式分割による増加とは別に、ストック・オプションの株式化が継続して発生している。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「発行済株式総数増減数(株) 2021年10月１日～2021年12月31日 (注１) 300 3,172,056 809,611 220 3,161,131 (注）１．新株予約権の行使による増加であります。」
当第2四半期会計期間中に新株予約権の行使により300株が増加し、既存のストック・オプションによる希薄化が株式発行として継続して発生した。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「2021年７月１日～2021年９月30日 (注２) 11,445 3,171,756 8,429 809,390 8,429 3,160,910 (注）１．2021年７月1日付でZETAと株式交換による新株式の発行により、発行済株式総数が1,051,125株資本準備金が2,354,520千円増加しております。 ２．新株予約権の行使による増加であります。」
当第１四半期会計期間に新株予約権の行使により11,445株が増加し、潜在株式の株式化が継続した。 - FY2021対処有価証券報告書
「本書提出日現在、ストック・オプションによる潜在株式総数は72,756株であり、発行済株式総数の2.29％に相当しております。」
潜在株式総数・発行済株式総数に対する比率は、前回記載の84,201株・4.0％から72,756株・2.29％へ低下している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
ストック・オプションによる希薄化を含む既存リスクについて、新規発生や重要な変更がないと記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「発行済株式総数増減数 (株) 2020年７月１日～2020年９月30日 －」
当第１四半期会計期間中の新株予約権行使による発行済株式総数の増加はなく、既存の潜在株式による希薄化リスクが継続している。 - FY2020対処有価証券報告書
「本書提出日現在、ストック・オプションによる潜在株式総数は84,201株であり、発行済株式総数の4.0％に相当しております。」
希薄化リスクは継続しているが、潜在株式総数は前回記載の88,701株・4.2％から84,201株・4.0％へ低下している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「2019年10月１日～2019年12月31日 － 2,109,186 － 800,961 － 797,961 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
当第２四半期会計期間中の新株予約権行使による発行済株式総数の増加は記載されておらず、既存の潜在株式による希薄化リスクが継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「2019年７月１日～2019年９月30日 － 2,109,186 － 800,961 － 797,961」
当第１四半期会計期間中の新株予約権行使による発行済株式総数の増加は記載されておらず、既存の潜在株式による希薄化リスクが継続している。 - FY2019対処有価証券報告書
「本書提出日現在、ストック・オプションによる潜在株式総数は88,701株であり、発行済株式総数の4.2％に相当しております。これらのストック・オプションが行使された場合、新株式が発行され、株式価値が希薄化する可能性があります。」
希薄化リスクは継続しているが、潜在株式総数はFY2016記載の158,522株・7.7％から88,701株・4.2％へ低下している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「2019年１月１日～2019年３月31日 － 2,109,186 － 800,961 － 797,961」
当第3四半期会計期間中の新株予約権行使による発行済株式総数の増加は記載されておらず、既存の潜在株式による希薄化リスクが継続している。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「27,371 2,109,186 10,183 800,961 10,183 797,961 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
2018年10月1日から12月31日までに新株予約権の行使により27,371株が増加し、潜在株式の株式化が継続している。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加であります。」
当第１四半期会計期間中に新株予約権の行使により3,630株が増加した。さらに、2018年10月１日から10月31日までに27,371株が増加し、潜在株式の株式化が継続している。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「（注）新株予約権の行使による増加であります。」
新株予約権の行使により当第２四半期会計期間中に11,100株が増加し、既存の潜在株式による希薄化が実際の株式発行として継続した。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「（注）新株予約権の行使による増加であります。」
新株予約権の行使により7,200株が増加し、株式化による希薄化が継続した。既存の潜在株式リスクが実際の株式発行として発生している。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加であります。」
当事業年度に新株予約権の行使により普通株式8,024株が増加し、株式化による希薄化が継続した。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「発行済株式総数増減数 1,050株 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
第２四半期会計期間中に新株予約権の行使により1,050株が増加し、希薄化につながる株式化が継続した。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「5,577 2,052,338 4,085 776,546 4,085 773,546 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
新株予約権の行使により5,577株が増加し、発行済株式総数が2,046,761株から2,052,338株となった。希薄化そのものの説明はないが、潜在株式の一部が株式化された事実を記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「本書提出日現在、ストック・オプションによる潜在株式総数は158,522株であり、発行済株式総数の7.7％に相当しております。」
新株予約権の行使による新株発行が株式価値を希薄化する可能性を、潜在株式数と比率で示している。