人工知能・ビッグデータを活用したパーソナライズ事業
FY2016に初出。50回の記載のうち25回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-09-15。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに2社。
- FY2027-H1前進有価証券報告書
「デジタルマーケティング市場で国内Ｎo.１を目指す当社グループは、企業と消費者のエンゲージメントを高めて幸福な購買体験を実現するため、CX改善サービス「ZETA CXシリーズ」の開発・販売に注力しております。主にハイエンドのEC事業者に向けて、新規クライアントの開拓及び既存クライアントへのクロスセル・アップセルが順調に推移していること、またZETA CXシリーズの製品間のシナジー効果の高まりを背景に、ZETA CXシリーズの需要は高まっております。国内のEC市場は引き続き拡大基調にあり、そうした対象マーケットの成長も追い風となっております。こうした事業環境のもと、受注面は引き続き堅調に推移しており、当第２四半期の受注高は、四半期ベースで過去最高を記録しました。」
ZETA CXシリーズについて、ハイエンドEC事業者の新規開拓、既存顧客へのクロスセル・アップセル、製品間シナジーを背景に需要が高まり、第2四半期の受注高が四半期ベースで過去最高となった。 - FY2025再定義有価証券報告書
「当社グループは、ECサイトの商品検索を中核とするCXソリューションを提供しております。検索・クチコミ・レコメンドを経由した購買行動によって蓄積される大量の1st Party Dataを活用し、EC事業者の顧客体験の向上を支援しております。これらのデータ資産と検索技術を活かし、リテールメディア広告、AI検索（エージェンティックサーチ）、コマースメディアといったコマースデータを活用した新しい収益機会を創出し、検索を起点とする、国内最大級のコマースCXプラットフォームを目指しております。」
従来のパーソナライズ・エンジン中心の説明から、EC商品検索、クチコミ、レコメンドで蓄積する1st Party Dataを基盤とするコマースCXプラットフォームへ、事業の表現と重点を再整理した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「主にハイエンドのEC事業者に向けて、新規クライアントの開拓、及び既存クライアントへのクロスセル・アップセルが順調に推移し、またZETA CXシリーズの製品間のシナジー効果の上昇などもあり、ZETA CXシリーズの収益が引き続き向上しています。国内のEC市場は引き続き二桁成長を続けていることもあり、そうした対象マーケットの成長も追い風となっております。」
ハイエンドEC事業者の新規開拓、既存顧客へのクロスセル・アップセル、製品間シナジーにより、ZETA CXシリーズの収益が引き続き向上した。当中間連結会計期間の売上高は940,840千円で、収益がCX改善サービスに集中している。 - FY2024前進有価証券報告書
「主にハイエンドのEC事業者に向けて、新規クライアントの開拓、及び既存クライアントへのクロスセル・アップセルが順調に推移し、またZETA CXシリーズの製品間のシナジー効果の上昇などもあり、ZETA CXシリーズの収益が引き続き向上しています。」
ZETA CXシリーズについて、ハイエンドEC事業者の新規開拓、既存顧客へのクロスセル・アップセル、製品間シナジーの上昇により収益が向上していると記載している。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「このような環境の中、当社グループの当第３四半期連結累計期間の売上高については、連結子会社であるZETA株式会社(以下「ZETA」という。)の提供する「CX改善サービス」が、前年同期比で大きく伸長しました。 CX改善サービス 1,011,611」
ZETAのCX改善サービスが前年同期の886,158千円から1,011,611千円へ伸長し、前年同期比で約14.1％増となった。ネット広告サービス譲渡後も、CX改善サービスが連結売上の中心として拡大している。 - FY2024-Q2再定義有価証券報告書
「また、構造改革の一環として当社の連結子会社であるデクワス株式会社が運営していたネット広告サービス事業を、2023年６月26日に開催の取締役会決議に基づき、2023年７月１日をもって株式会社ジーニーに譲渡いたしました。この事業譲渡により、売上高が前年同期と比較して減少しております。」
ネット広告サービス事業を株式会社ジーニーへ譲渡し、同サービスから撤退した。従来のCX改善サービスとネット広告サービスを含む事業構成が、CX改善サービス中心へ再整理された。 - FY2023-Q3CX改善サービス伸長・ネット広告サービス減少有価証券報告書
「このような環境の中、当社グループの当第３四半期連結累計期間の売上高については、「CX改善サービス」(※) は、前事業年度より連結子会社に加わったZETA株式会社(以下「ZETA」という。)が順調に事業を拡大し、886,158千円(前年同期比40.5%増)で大きく伸長しました。一方で「ネット広告サービス」は、今後適用が予定されているクッキー規制への不安やクライアントの広告戦略見直しによる影響により792,351千円(前年同期比30.1%減)で減少いたしました。」
ZETAの事業拡大を背景にCX改善サービスは前年同期比40.5％増となった一方、クッキー規制への不安やクライアントの広告戦略見直しによりネット広告サービスは前年同期比30.1％減となった。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「このような環境の中、当社グループの当第２四半期連結累計期間の売上高については、「CX改善サービス」(※) は、ZETA株式会社(以下「ZETA」という。)を連結子会社化したことにより、512,298千円(前年同期比38.6%増)で大きく伸長しました。」
ZETAの連結を背景に、CX改善サービスの第2四半期累計売上高が512,298千円、前年同期比38.6％増となった。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「当グループのリソースを集中し効率的に事業の推進を図るため、当第１四半期連結累計期間よりサービス区分の見直しを行いました。その結果、「CX改善サービス」と「OMO推進事業」を統合し「CX改善サービス」としております。当該統合は名称のみであり、その内容に与える影響はありません。」
リソース集中と効率化を目的に、OMO推進事業をCX改善サービスへ統合した。会社は名称変更のみで、事業内容への影響はないとしている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループは、「サイエンスとエンジニアリングで21世紀の課題を解決する」ことを企業理念とし、テクノロジーを活用したデジタルマーケティングソリューションで国内トップの座を目指し、企業と消費者のエンゲージメントを高めて幸福な購買体験を実現するための取り組みを進めております。」
人工知能技術・ビッグデータ解析を基盤とするデジタルマーケティングソリューション事業を継続している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「「CX改善サービス」は、ZETA株式会社(以下「ZETA」という。)の業績が好調に推移したことで、前年同期と比べ大きく伸長しました。」
ZETAの好調な業績を背景に、従来のパーソナライズ関連事業を再整理したCX改善サービスが前年同期を大きく上回った。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「「CX改善サービス」については、ZETA株式会社(以下「ZETA」という。)の損益が当第２四半期連結会計期間から連結されたことにより、業績が大きく改善しました。ZETAは、自社ライセンスである「ZETA CXシリーズ」を通じて、ユーザーに良質な購買体験(CX)を提供することに多くの実績を有し、優良企業の運営するECサイトへの商品検索エンジンの採用は増加傾向にあるなど、今後もさらなる事業の拡大が見込まれます。」
ZETAの損益が第2四半期連結会計期間から連結され、CX改善サービスの業績が大きく改善したと記載している。ZETA CXシリーズによるECサイト商品検索エンジンの採用増加と、さらなる事業拡大の見込みも示している。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「なお当社グループはZETAの連結子会社化に伴い、より適切に事業内容を表現するため、当第１四半期連結累計期間よりサービスの名称を変更いたしました。その結果「パーソナライズ・レコメンドサービス」を「CX(カスタマー・エクスペリエンス＝Customer experience)改善サービス」に、「パーソナライズ・アドサービス」を「ネット広告サービス」に、」
ZETAの連結子会社化を受け、従来のパーソナライズ関連サービスの名称をCX改善サービスやネット広告サービスへ変更し、事業の位置付けを再整理した。会社は内容への影響は名称変更のみとしている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「このような環境のなか、当社は、パーソナライズ・エンジン「デクワス」をコアとするパーソナライズ・レコメンドサービスや、ネット広告のパーソナライズ・アドサービス、及び来店促進のためのデジタルナレッジマネジメントサービス（以下「DKMサービス」）等を提供し、顧客企業のマーケティング活動支援に積極的に取り組んでおります。」
「デクワス」を中核にレコメンド、ネット広告、DKMサービスを提供し、顧客企業のマーケティング活動を支援する方針を継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境のなか、このような環境のなか、このような環境のなか、当社は、パーソナライズ・エンジン「デクワス」をコアとするパーソナライズ・レコメンドサービスや、ネット広告のパーソナライズ・アドサービス、及び来店促進のためのデジタルナレッジマネジメントサービス等を提供し、顧客企業のマーケティング活動支援に積極的に取り組んでおります。」
パーソナライズ・エンジン「デクワス」を中核に、レコメンド、ネット広告、デジタルナレッジマネジメントの各サービスで顧客企業のマーケティングを支援する方針を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「このような環境のなか、当社は、パーソナライズ・エンジン「デクワス」をコアとするパーソナライズ・レコメンドサービスや、ネット広告のパーソナライズ・アドサービス、及び来店促進のためのデジタルナレッジマネジメントサービス等を提供し、顧客企業のマーケティング活動支援に積極的に取り組んでおります。」
「デクワス」を中核に、レコメンド、ネット広告、デジタルナレッジマネジメントの各サービスで顧客企業のマーケティングを支援する方針を継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「このような環境のなか、当社は、パーソナライズ・エンジン「デクワス」をコアとする各サービスや、デジタルナレッジマネジメントサービス（以下、「DKMサービス」と言う。）を提供し、顧客企業のマーケティング活動支援に積極的に取り組んでおります。」
「デクワス」を中核とするサービスおよびDKMサービスにより、顧客企業のマーケティング活動を支援する方針を継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「このような環境のなか、当社は、パーソナライズ・エンジン「デクワス」をコアとする各サービスや、デジタルナレッジマネジメントサービス（以下、「DKMサービス」と言う。）を提供し、顧客企業のインターネットを介したマーケティング活動支援に積極的に取り組んでおります。」
「デクワス」を中核とする各サービスおよびDKMサービスにより、顧客企業のマーケティング活動を支援する方針を継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「このような環境のなか、当社は、パーソナライズ・エンジン「デクワス」をコアとする各サービスや、デジタルナレッジマネジメントサービス（以下、「DKMサービス」という。）を提供し、顧客企業のインターネットを介したマーケティング活動支援に積極的に取り組んでおります。」
「デクワス」を中核とする各サービスおよびDKMサービスにより、顧客企業のマーケティング活動を支援する方針を継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「このような環境のなか、当社は、パーソナライズ・エンジン「デクワス」をコアとする各サービスや、デジタルナレッジマネジメントサービス（以下、「DKMサービス」という）を提供し、顧客企業のインターネットを介したマーケティング活動支援に積極的に取り組んでおります。」
「デクワス」を中核とする各サービスおよびDKMサービスにより、顧客企業のマーケティング活動を支援する方針を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「このような環境のなか、当社は、パーソナライズ・エンジン「デクワス」をコアとする各サービスを提供し、顧客企業のインターネットを介したマーケティング活動支援に積極的に取り組んでおります。」
パーソナライズ・エンジン「デクワス」を中核に、顧客企業のマーケティング活動を支援する事業方針を継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境のなかで、当社は、パーソナライズ・エンジン「デクワス」をコアとする各サービスを提供し、顧客企業のインターネットを介したマーケティング活動支援に取り組んでまいりました。」
パーソナライズ・エンジン「デクワス」を中核に顧客企業のマーケティングを支援する事業方針を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「このような環境のなかで、当社は、パーソナライズ・エンジン「デクワス」をコアとする各サービスを提供し、顧客企業のインターネットを介したマーケティング活動支援に取り組んでまいりました。」
パーソナライズ・エンジン「デクワス」を中核に顧客企業のマーケティング活動を支援する事業方針を継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「このような環境のなかで、当社は、パーソナライズ・エンジン「デクワス」をコアとする各サービスを提供し、顧客企業のインターネットを介したマーケティング活動支援に取り組んでまいりました。」
「デクワス」を中核に顧客企業のマーケティング活動を支援する事業方針を継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境のなかで、当社は、パーソナライズ・エンジン「デクワス」をコアとする各サービスを提供し、顧客企業のインターネットを介したマーケティング活動支援に取り組んでまいりました。」
「デクワス」を中核とするサービスにより、顧客企業のマーケティング活動を支援する事業方針を継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「このような環境のなかで、当社は、パーソナライズ・エンジン「デクワス」をコアとする各サービスを提供し、顧客企業のインターネットを介したマーケティング活動支援に取り組んでまいりました。」
パーソナライズ・エンジン「デクワス」を中核に、顧客企業のマーケティング活動を支援する事業方針を継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「このような環境のなかで、当社は、パーソナライズ・エンジン「デクワス」をコアとする各サービスを提供し、顧客企業のインターネットを介したマーケティング活動支援に取り組んでまいりました。」
パーソナライズ・エンジン「デクワス」を中核に、顧客企業のマーケティング活動を支援する事業方針を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「このような環境のなかで、当社は、パーソナライズ・エンジン「デクワス」をコアとする各サービスを提供し、顧客企業のインターネットを介したマーケティング活動支援に取り組んでまいりました。」
「デクワス」を中核に人工知能技術・ビッグデータを活用してマーケティングを支援する事業方針を継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境のなかで、当社は、パーソナライズ・エンジン「デクワス」をコアとする各サービスを提供し、顧客企業のインターネットを介したマーケティング活動支援に取り組んでまいりました。」
パーソナライズ・エンジン「デクワス」を中核とするマーケティング支援事業を継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「このような環境のなかで、当社は、パーソナライズ・エンジン「デクワス」をコアとする各サービスを提供し、顧客企業のインターネットを介したマーケティング活動支援に取り組んでまいりました。」
パーソナライズ・エンジン「デクワス」を中核に顧客企業のマーケティングを支援する事業方針を継続している。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「Deep Learning（深層学習）等の人工知能技術を搭載することで新しく生まれ変わった「デクワス.RECO」の新規顧客の開拓に注力した結果、大手アパレルECサイト等の大型案件の受注に成功した」
人工知能技術を搭載した既存サービスの高度化と、大手アパレルECサイト等の大型案件受注という具体的な進展を記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社は、「パーソナライズ」という切り口で、人口知能技術及びビッグデータ解析技術を活用し、顧客におけるマーケティング活動を支援する事業（以下「マーケティング支援事業」という。）を行っております。」
人工知能技術とビッグデータ解析技術を中核手段として、顧客企業のマーケティングを支援する事業モデルを示している。