環境規制対応を軸とする2018年度から2020年度までの中期経営計画
FY2018-Q3に初出。25回の記載のうち20回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
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- FY2026再掲有価証券報告書
「なお、第125期において中期経営計画を策定しました。中期経営計画内で掲げた重点施策は以下のとおりです。」
営業、技術開発、製造工場改革、品質強化およびESG経営からなる中期経営計画の重点施策を継続して掲げている。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間会計期間において、当社が定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
新中期経営計画、営業、技術、製造、品質、ESG等の重点施策を含む経営戦略について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間会計期間において、当社が定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
新中期経営計画、営業、技術、製造、品質、ESG等の重点施策を含む経営戦略について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「なお、前事業年度において中期経営計画を策定しました。中期経営計画内で掲げた重点施策は以下のとおりです。」
営業、技術開発、製造工場改革、品質強化、ESG経営からなる新中期経営計画の重点施策を継続して掲げている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、当社が定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
新中期経営計画、営業、技術、製造、品質、ESG等の重点施策を含む経営戦略について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、当社が定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
新中期経営計画、営業、技術、製造、品質、ESG等の重点施策を含む経営戦略について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、当社が定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
5ヵ年中期経営計画および従来の重点施策を含む経営戦略について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「なお、ここ数年大きく変化した業界動向及び技術動向に合せるべく新中期経営計画を策定しました。中期経営計画内で掲げた重点施策は以下のとおりです。 中期経営計画重点施策 営業戦略 ・エンジン部門販売領域拡大と戦略的拡販 ・陸上部門売上拡大 ・新規事業確立 技術開発 ・ゼロエミッション機関の開発 ・自動運航対応技術の開発・確立 製造工場改革 ・EMS（環境経営管理システム）活動 ・電気炉によるCO2排出削減 ・自動機導入による安定した品質と工程・工数の低減 品質強化 ・DX推進 ・QMS（品質管理システム）活動 ・環境新技術対応 ・アフターサービス力強化 ＥＳＧ経営 ・製品づくりを通じた環境保全の推進 ・安全・安心への取組み、より豊かな社会の実現 ・コーポレートガバナンス強化」
従来の中期経営計画から、業界・技術動向の変化を踏まえた新中期経営計画へ移行し、営業、技術、製造、品質、ESGを重点施策として再構成している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、当社が定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
5ヵ年中期経営計画、「挑む」「変える」「育てる」等を含む従来の経営戦略について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「そのような状況下、５ヵ年の中期経営計画の２年目として、経営の基本方針としております「挑む」「変える」「育てる」のキーワードを軸に施策を更に推し進めるべく、従来の枠から一歩踏み出す「プラス・ワン」とやるべきことの期限と達成レベルを最優先とする「タイムリミット・バリュー」を加え社員の意識改革を図ってまいります。」
５ヵ年中期経営計画の２年目として、従来の３キーワードに「プラス・ワン」「タイムリミット・バリュー」を加え、施策を推進する方針を継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、当社が定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
中期経営計画に関連する従来の経営方針・経営戦略について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、当社が定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
中期経営計画に関連する従来の経営方針・経営戦略について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、当社が定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
従来の中期経営計画に関連する経営方針・経営戦略について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「この度、第124期（2022年３月期）を初年度とした５ヵ年の中期経営計画を策定し運用を開始いたしました。」
2018～2020年度の中期経営計画に代わり、FY2022を初年度とする５ヵ年計画を策定・運用開始した。営業戦略、技術開発、製造工場改革、業務改革、事業の多柱化を重点施策としている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、当社が定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
2018年度から2020年度までの中期経営計画に関連する従来の経営方針・経営戦略について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、当社が定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
2018年度から2020年度までの中期経営計画に関連する従来の経営方針・経営戦略について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「製造部門、間接部門ともに経営基本方針として「挑む」「変える」「育てる」の3つをキーワードにして従来の取組を見直し、会社組織の強化を図ることで企業価値の向上を目指してまいります。また、船舶のゼロエミッション化や自動運航の実現が求められる中、それに繋がる技術として、環境対応型エンジンとクラウド上で顧客とエンジンデータを共有する機関管理等のIoTシステムの開発を推し進めます。」
2018～2020年度の中期計画に関連する取り組みを、「挑む」「変える」「育てる」による組織強化と、ゼロエミッション・自動運航につながる環境対応型エンジンおよびIoT開発へと再整理している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、当社が定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
2018年度から2020年度までの中期経営計画を含む従来の経営方針・経営戦略について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、当社が定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
2018年度から2020年度までの中期経営計画を含む従来の経営方針・経営戦略について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、当社が定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
2018年度から2020年度までの中期経営計画を含む従来の経営方針・経営戦略について、重要な変更がないと説明している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、当社が定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
2018年度から2020年度までの中期経営計画を含む従来の経営方針・経営戦略について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、当社が定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
2018年度から2020年度までの中期経営計画を含む従来の経営方針・経営戦略について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、当社が定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
2018年度から2020年度までの中期経営計画を含む従来の経営方針・経営戦略について、重要な変更がないと説明している。 - FY2018前進有価証券報告書
「その最終年度となる2020年度にはROE６％以上を達成すべく、以下の施策に経営資源を重点的に投下し、挑戦してまいります。」
2018年度から2020年度までの中期経営計画について、最終年度ROE６％以上という目標と、営業管理システム導入、製造原価低減、陸上部門強化、新規事業室拡充、環境対応ビジネス、最新設備導入という具体策が示された。 - FY2018-Q3初出有価証券報告書
「当社は、舶用業界に押し寄せてきている環境規制をビジネスチャンスと位置づけ、環境に配慮した技術を積極的に打ち出すことで、競合他社との差別化を図ってまいります。かかる方針を実現するため、当社は、新たに2018年度から2020年度までの中期経営計画を策定し、計画に沿った諸施策に実行することで、当社の企業価値ひいては株主共同の利益の確保、向上を図っていく所存であります。」
2018年度から2020年度までの中期経営計画を新たに策定した。環境規制をビジネスチャンスと位置づけ、環境配慮技術による競合他社との差別化と企業価値・株主共同の利益の向上を計画の方向性としている。