原材料価格の変動
FY2016に初出。32回の記載のうち16回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017。直近の記載は2026-08-06。
赤阪鐵工所がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。28社中13社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに6社。
- 2026-08-06顕在化決算
「収益面では、原材料や購入品価格の上昇により製造総費用が前年同期に比べ増加しましたが」
原材料・購入品価格の上昇が当四半期の製造総費用増加として損益に現れている。 - FY2026顕在化有価証券報告書
「原材料価格や購入品価格の上昇に加え、各種経費の値上がりが大きく、内燃機関の販売価格にこれらのコスト上昇分を十分に転嫁しきれなかったことから原価率は大幅に悪化する結果となりました。」
原材料・購入品・経費価格の上昇と販売価格への転嫁困難が、原価率の大幅悪化と経常利益84.0％減として通期業績に実際に現れている。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「収益面では材料費をはじめ各種経費の値上げ圧力のあるなか、原価率の低減に努めると共に」
材料費をはじめとする各種経費の値上げ圧力は継続していると説明している。原価率低減により利益は改善したが、原材料価格変動と価格転嫁に関するリスク自体に重要な変更は示されていない。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「材料費をはじめ各種経費の値上げ圧力のあるなか、原価率の低減に努めた結果」
材料費をはじめ各種経費の値上げ圧力が継続していると説明している。原価率低減により利益は回復したものの、原材料・経費価格の変動リスクは当中間期の事業環境に現れている。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「原材料、購入品に加え各種経費の値上がりが大きく、内燃機関の売価に値上がり相当分を転嫁しきれないことから原価率が大幅に悪化しています。」
原材料・購入品・各種経費の値上がりと価格転嫁の困難が、原価率の大幅悪化、経常利益90.1％減および当期純利益85.3％減として実際の損益に現れている。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「原材料、購入品に加え各種経費の値上げが大きく、内燃機関の売価に値上げ相当分を転嫁しきれないことから原価率が大幅に悪化しています。」
原材料・購入品・各種経費の値上げを売価に転嫁しきれない状況が続き、原価率の大幅悪化、経常損失305百万円および四半期純損失210百万円として当期損益に現れている。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「収益面では資材費等コストアップの影響を製品価格に転嫁しきれていないこと」
資材費等のコストアップを製品価格に転嫁しきれない状況が続き、経常損失62百万円・四半期純損失45百万円として当期の損益に実際に現れている。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「電力料をはじめとする原材料費や購入部品の価格高騰が前事業年度から継続している」
電力料、原材料費および購入部品価格の高騰が継続し、原価率悪化と経常損失・純損失への転落として原材料価格変動リスクの影響が実際に現れている。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「電力料をはじめ原材料費の高騰を売価に反映出来ず厳しい収益環境の中、相対的に採算の良い部分品・修理工事が売上増加しました。」
電力料・原材料費の高騰を売価へ転嫁できない状況が続き、原材料価格変動リスクが当期の収益環境に実際に現れている。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「主な要因は、仕入価格の上昇等による買掛金の増加（285百万円）」
仕入価格の上昇が買掛金の増加285百万円として当四半期の財政状態に実際に現れている。原材料・資材価格変動リスクの影響が継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が提出会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
原材料・資材価格の変動を販売価格に反映できない場合の業績影響リスクについて、主要なリスクの発生または重要な変更がないと再確認している。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「コロナ禍からの経済再開による物価上昇にウクライナ情勢の影響によるエネルギー・原材料価格の上昇が鋼材価格の高騰に拍車をかけ、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
エネルギー・原材料価格の上昇が鋼材価格の高騰として実際の事業環境に現れている。購入品価格の上昇による現金及び預金の減少も記載されている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が提出会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
原材料・資材価格の変動を販売価格に反映できない場合の業績影響リスクについて、主要なリスクの発生または重要な変更はないと再確認している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が提出会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
原材料・資材価格の変動を販売価格に反映できない場合の業績影響リスクについて、主要なリスクの発生または重要な変更はないと再確認している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が提出会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
原材料・資材価格の変動を販売価格に反映できない場合の業績影響リスクについて、主要なリスクの発生または重要な変更はないと再確認している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「供給が困難になる場合や価格急変による変動分を販売価格に反映することが困難な場合、当社の業績に影響を与える可能性があります。」
原材料・資材価格の変動を販売価格に反映できない場合の業績影響リスクを継続して記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が提出会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
原材料価格の変動リスクについて、主要なリスクの発生または重要な変更はないと再確認している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が提出会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
原材料価格の変動リスクについて、主要なリスクの発生または重要な変更はないと再確認している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「価格急変による変動分を販売価格に反映することが困難な場合、当社の業績に影響を与える可能性があります。」
原材料・資材価格の変動を販売価格に反映できない場合の業績影響リスクを再確認している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
原材料価格の変動リスクについて、新たな発生や重要な変更がないと記載している。ただし、経営成績の説明では資材価格が期初から高止まりしているとしている。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「原材料や購入部品など資材価格の上昇や製造設備の維持に伴う修繕費など製造経費の増加」
原材料・購入部品などの資材価格上昇が製造経費の増加要因となり、経常利益・四半期純利益の大幅減少に結びついたと説明している。原材料価格変動リスクの影響が当期にも実際に現れている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
原材料価格の変動リスクについて、新たな発生や重要な変更がないとされている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
原材料価格の変動リスクについて、新たな発生や重要な変更がないとされている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
原材料価格の変動リスクについて、新たな発生や重要な変更がないとされている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
原材料価格の変動リスクについて、新たな発生や重要な変更がないとされている。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「一方、採算面では、低船価からエンジン価格が回復しないことや、資材価格の上昇や経費の増加などから減益となりました。」
資材価格の上昇が経費増加を通じて減益要因となり、原材料価格変動リスクの影響が通期業績にも実際に現れている。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「原材料価格の上昇や環境規制対応の研究開発費の増加等による経費の上昇によって経常利益246百万円（前年同期比31.3％減）、四半期純利益177百万円（前年同期比30.0％減）と利益面では厳しい結果となりました。」
原材料価格の上昇が経費上昇要因となり、経常利益・四半期純利益の減少に結びついたと説明している。原材料価格変動リスクの影響が当四半期の業績に実際に現れている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
原材料価格の変動リスクについて、新たな発生や重要な変更はないとされている。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「低船価からエンジン価格が回復せず、部分品及び修理等の売上が前期に比べ減少したことや資材価格の上昇などから減益となりました。」
資材価格の上昇が当期の減益要因として実際の業績に現れたと説明している。具体的な上昇額や率は示していない。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社製品は製造原価に占める原材料費の割合が高く、銑鉄、コークス、鋼材などの原材料の価格変動を販売価格に反映することが困難な場合には業績に影響を及ぼす可能性があります。」
銑鉄、コークス、鋼材などの価格変動を販売価格に転嫁できない場合の業績影響をリスクとしている。