低価格・低利益率製品の販売集中による利益率低下
FY2019-Q1に初出。19回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載は2026-11-09。
阪神内燃機工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。7社中3社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに4社。
- FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「損益面につきましては、部品販売において原価率の高い購入機器類が増加し採算が悪化したこと、また舶用事業以外のＣＭＲ（鋳造・金属機械加工）の販売が落ち込んだことから、当中間会計期間の業績予想を下回りました。」
部品販売で原価率の高い購入機器類が増加し採算が悪化したこと、CMR販売の落ち込みにより業績予想を下回ったことが、利益率低下の実績として記載されている。 - FY2025悪化有価証券報告書
「主機関について資材価格高騰によるコストアップとその価格転嫁が進まなかったことや、２サイクル電子制御機関における受注損失引当金の想定外の多額計上がありましたが」
主機関のコストアップ・価格転嫁遅延に加え、2サイクル電子制御機関の受注損失引当金が利益率低下・減益要因として具体化している。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「２サイクル電子制御機関について、特に電子機器類を中心に、為替影響を受けた輸入資材の高騰により、想定を大幅に上回るコストアップを見込んだ結果、翌期以降の出荷予定も含めた全案件を対象に、相当額の受注損失引当金を計上することが影響し、営業利益は105百万円（前年同期比65.9％減）、経常利益は136百万円（同59.7％減）となり、中間純利益は110百万円（同51.6％減）となりました。」
2サイクル電子制御機関の輸入資材高騰と価格・コスト面の悪化が、全案件を対象とする受注損失引当金の計上および大幅減益として実際に現れている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「損益面につきましては、資材コストアップの影響を製品価格に転嫁しきれていないことや大型設備投資による減価償却費の増加があったものの、部分品と舶用事業以外のＣＭＲ（鋳造・金属機械加工）の販売増加で補い」
資材コストの価格転嫁不足と減価償却費増加が利益を圧迫する状況は継続しているが、部分品・CMRの販売増加で補っている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「資材コストアップの影響を、製品価格に転嫁しきれていないことや、大型設備投資による減価償却費の増加を、舶用事業以外のＣＭＲ（鋳造・金属機械加工）の販売増加で補えず、営業利益は113百万円（前年同期比62.8％減）、経常利益は122百万円（同60.7％減）となり」
資材コストの価格転嫁不足が続き、減価償却費の増加も重なって大幅減益となった。 - FY2023悪化有価証券報告書
「また、当社としては諸資材高騰における影響額の製品価格への転嫁が進んでおらず、生産減と相まって厳しい受注環境がしばらく続くと見込んでおります。」
主機関の生産減と資材高騰の価格転嫁停滞が重なり、受注環境が厳しく続くとの見通しを示している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「主機関の先物受注の減少傾向と価格改善の停滞状況は依然として好転せず、主機関海外市場の停滞と原材料の高騰もあり、第１四半期では比較的良好な結果となっておりますが、第２四半期以降は厳しい状況に向かうと見ております。」
主機関の先物受注減少と価格改善停滞が好転せず、海外市場停滞・原材料高騰も加わり、第2四半期以降は厳しい状況になるとの見方を継続している。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「主機関の先物受注の減少傾向と価格改善の停滞の状況は依然として好転せず、海外市場の停滞と原材料の高騰もあり、今後はさらに厳しい状況に向かうと見ております。」
従来の低価格・価格改善停滞に関する懸念が、主機関の先物受注減少と価格改善の停滞が好転しない状況として継続・具体化している。 - FY2020削除有価証券報告書当 filing では、低価格水準の主機関・低利益率の部分品の販売集中や価格改善の停滞を直接のリスクとして示す記載は確認できない。
- FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「厳しい環境のなか当面の利益は確保できそうではありますが、主機関の先物受注の減少傾向と価格改善の停滞の状況は依然として好転せず、今後はさらに厳しい状況に向かうと見ております。」
主機関の先物受注減少と価格改善の停滞が好転せず、従来の厳しい見通しからさらに厳しい状況に向かうとの見方を示している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「しかしながら、主機関の受注・販売量の減少傾向と価格改善の停滞の状況は依然として変わらず、今後は厳しい状況に向かうと見ております。」
主機関の受注・販売量の減少傾向と価格改善の停滞が変わらず、今後の厳しい状況を見込むとの認識を再確認している。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「しかしながら、主機関の受注・販売量の減少傾向と価格改善の停滞の状況は変わらず、今後は依然として厳しい状況にあると見ております。」
主機関の受注・販売量の減少傾向と価格改善の停滞が継続している状況を、今後も厳しい要因として明示している。 - FY2019削除有価証券報告書当 filing では、低価格水準の主機関・低利益率の部分品の販売集中を直接の減益要因とする記載はなく、主機関・部分品の販売量減少と、内製化・経費節減による利益確保が記載されている。
- FY2019-Q3減益継続も減益幅縮小有価証券報告書
「損益面につきましては、販売量の減少とともに主機関の価格水準が低下したことにより、コストダウンや経費節減に努めるとともに償却費負担の減少もありましたが、営業利益は615百万円（前年同期比7.8％減）、経常利益は640百万円（同7.9％減）となり、四半期純利益は426百万円（同8.2％減）となりました。」
販売量減少と主機関価格水準低下が引き続き減益要因となっているが、営業利益の減少率は前年同期比7.8％減で、前四半期累計の29.9％減から縮小している。 - FY2019-Q2主機関価格水準低下が減益要因として継続有価証券報告書
「損益面につきましては、主機関・部分品の販売量の減少と主機関の価格水準の低下により、外注費の削減その他のコストダウンへの注力や減価償却費の減少がありましたが、営業利益は398百万円（前年同期比29.9％減）、経常利益は413百万円（同30.2％減）となり、四半期純利益は284百万円（同28.1％減）となりました。」
前四半期の低価格水準の主機関・低利益率の部分品の販売集中に続き、今回は販売量減少と主機関の価格水準低下が減益要因として記載されている。 - FY2019-Q1初出有価証券報告書
「損益面につきましては、低価格水準の主機関および低利益率の部分品の販売が一時的に集中したことにより、営業利益は134百万円（前年同期比61.9％減）、経常利益は138百万円（同62.3％減）となり、四半期純利益は96百万円（同61.3％減）となりました。」
低価格水準の主機関と低利益率の部分品の販売が一時的に集中し、営業利益、経常利益、四半期純利益の減少要因として実際に発生したと記載している。