仕入資材価格高騰と調達先依存
FY2016に初出。29回の記載のうち9回が「対処」で、最初の「対処」はFY2018-Q1。直近の記載は2026-11-09。
阪神内燃機工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。56社中25社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに18社。
- FY2026対処有価証券報告書
「主機関について、資材価格高騰によるコストアップ分の価格転嫁を進めたことや、各種経費の抑制に努めた結果、営業利益は824百万円（前期比34.7％増）、経常利益は954百万円（前期比39.8％増）、当期純利益は736百万円（前期比37.2％増）となりました。」
資材価格高騰によるコストアップについて価格転嫁を進め、経費抑制と合わせて増益となったと記載している。 - FY2025悪化有価証券報告書
「損益面につきましては、主機関について資材価格高騰によるコストアップとその価格転嫁が進まなかったことや、２サイクル電子制御機関における受注損失引当金の想定外の多額計上がありましたが」
資材価格高騰と製品価格への転嫁遅延が引き続き損益を圧迫し、2サイクル電子制御機関では想定外の多額の受注損失引当金計上に至ったと記載している。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「２サイクル電子制御機関について、特に電子機器類を中心に、為替影響を受けた輸入資材の高騰により、想定を大幅に上回るコストアップを見込んだ結果、翌期以降の出荷予定も含めた全案件を対象に、相当額の受注損失引当金を計上することが影響し」
輸入資材の高騰が、想定を大幅に上回るコストアップと全案件を対象とする受注損失引当金の計上に結び付いたと記載している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「損益面につきましては、資材コストアップの影響を製品価格に転嫁しきれていないことや大型設備投資による減価償却費の増加があったものの、部分品と舶用事業以外のＣＭＲ（鋳造・金属機械加工）の販売増加で補い」
資材コストアップの製品価格への転嫁不足と大型設備投資による減価償却費増加が続く一方、部分品・CMRの販売増加で補う状況を再確認している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「損益面につきましては、資材コストアップの影響を製品価格に転嫁しきれていないことや大型設備投資による減価償却費の増加があったものの、部分品と舶用事業以外のＣＭＲ（鋳造・金属機械加工）の販売増加で補い」
資材コストアップの製品価格への転嫁不足が続き、大型設備投資による減価償却費増加も損益要因となっている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「損益面につきましては、資材コストアップの影響を、製品価格に転嫁しきれていないことや、大型設備投資による減価償却費の増加を、舶用事業以外のＣＭＲ（鋳造・金属機械加工）の販売増加で補えず」
資材コストアップの製品価格への転嫁不足が引き続き損益に影響している。大型設備投資による減価償却費増加も加わっている。 - FY2023悪化有価証券報告書
「また、当社としては諸資材高騰における影響額の製品価格への転嫁が進んでおらず、生産減と相まって厳しい受注環境がしばらく続くと見込んでおります。」
資材価格上昇が続く中で製品価格への転嫁が進まず、生産減と相まって受注環境が厳しく続くとの見通しを示している。 - FY2023-Q3国内鋼材価格高止まりと海外価格低下の併存有価証券報告書
「当社の主要マーケットである内航海運業界におきましては、継続的な鋼材価格の上昇により船価高の状態が続いており、建造隻数は伸び悩んでおります。…また、海外案件につきましても、多くの船主が鋼材価格（船価）の推移を見極めるべく様子見されていましたが、最近になって中国、韓国ともに鋼材価格が値下がりに転じ」
国内では鋼材価格上昇による船価高が継続する一方、中国・韓国では鋼材価格が値下がりに転じたと記載しており、地域別に異なる動きが示されている。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「主機関の先物受注の減少傾向と価格改善の停滞状況は依然として好転せず、主機関海外市場の停滞と原材料の高騰もあり、第１四半期では比較的良好な結果となっておりますが、第２四半期以降は厳しい状況に向かうと見ております。」
主機関の先物受注減少・価格改善停滞に加え、海外市場の停滞と原材料高騰を背景に、第2四半期以降の厳しい状況を見込んでいる。 - FY2022悪化有価証券報告書
「国内、海外ともに鋼材価格上昇による船価高により建造隻数の大幅な伸びは期待できない状況であります。」
鋼材価格上昇が船価高と建造隻数の伸び悩みに実際に結び付いている状況を記載している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「しかしながら、景気が回復するに伴い鋼材原料が高騰しているため、造船所は数年先の船価相場や造船鋼材価格が見通せず、新規引合いの商談が進展しにくい状況となっております。」
従来の資材価格上昇・調達難に加え、鋼材原料の高騰と将来の船価・造船鋼材価格の不透明さが、新規引合いの商談停滞として事業環境に現れている。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「特にコロナ禍で発生した海外調達品の遅延等を鑑み、サプライチェーンの機能不全にも対応が可能なように購入部材の内製化を強力に進める」
従来の調達価格上昇・調達難に加え、コロナ禍による海外調達品の遅延が実際に発生した状況として記載されている。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「船価を下げてでも新規受注をしたいと考える向きもありましたが、造船用の厚板をはじめとする鉄鋼製品の価格が下がらず困難な状況となっております。」
新規受注のために船価を下げようとしても、造船用厚板などの鉄鋼製品価格が下がらず困難な状況と記載している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「また、資材価格の上昇に対応するため、これまでも進めてきました海外調達を含めた購買努力やＶＡ、ＶＥによる原価低減および経費節減を徹底し、加えて作業の標準化によるムダの排除と品質の向上に鋭意努めてまいります。」
資材価格上昇への対応として、海外調達、VA・VE、経費節減、標準化を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「「仕入価格高騰と調達難」に対しましては、海外調達のより一層の推進及び国内仕入先の新規開拓に取り組んでおります。」
仕入価格高騰・調達難への対応として、海外調達の推進と国内仕入先の新規開拓を継続している。 - FY2018対処有価証券報告書
「「仕入価格高騰と調達難」に対しましては、海外調達のより一層の推進及び国内仕入先の新規開拓に取り組んでおります。」
資材価格高騰・調達難への対応として、海外調達の一層の推進と国内仕入先の新規開拓を具体的な対策として記載している。 quantified:false、materialized:true。 - FY2018-Q3対処有価証券報告書
「損益面につきましては、部分品販売が予想を上回る増加となり、また操業度アップの効果もあり資材価格の上昇や人件費・経費の増加等によるコストアップを吸収し、営業利益は667百万円（前年同期比37.2％増）、経常利益は695百万円（同30.7％増）、四半期純利益は465百万円（同30.6％増）となり、前年同期に比べ増収増益となりました。」
資材価格上昇や人件費・経費増加によるコストアップは継続しているが、部分品販売の増加と操業度アップにより吸収したと記載している。 - FY2018-Q2対処有価証券報告書
「損益面につきましては、部分品販売が予想を上回る増加となり、また操業度アップの効果もあり資材価格の上昇や人件費・経費の増加等によるコストアップを吸収し、営業利益は567百万円（前年同期比41.9％増）、経常利益は591百万円（同45.7％増）、四半期純利益は396百万円（同45.9％増）となり、前年同期に比べ増収増益となりました。」
資材価格上昇や人件費・経費増加によるコストアップは継続しているが、部分品販売の予想を上回る増加と操業度アップにより吸収したと記載している。 - FY2018-Q1対処有価証券報告書
「損益面につきましては、部分品販売が増加、操業度の維持により資材価格の上昇や人件費・経費の増加等によるコストアップを吸収し、営業利益は353百万円（前年同期比44.4％増）、経常利益は366百万円（同49.7％増）、四半期純利益は248百万円（同48.3％増）となり、前年同期に比べ増収増益となりました。」
資材価格上昇や人件費・経費増加によるコストアップは引き続き発生しているが、部分品販売の増加と操業度の維持により吸収したと記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「損益面につきましては、短納期案件の受注により操業度を維持しましたが、資材価格の上昇や人件費・経費の増加等によるコストアップに加えて、部分品販売が減少したこともあり、営業利益は702百万円（前事業年度比18.2％減）、経常利益は758百万円（同15.3％減）、当期純利益は551百万円（同4.1％減）となり、前事業年度に比べ増収減益となりました。」
資材価格上昇、人件費・経費増加によるコストアップが、通期でも減益要因として記載されている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「損益面につきましては、短納期案件の受注により操業度を維持しましたが、資材価格の上昇や人件費・経費の増加等によるコストアップに加えて、部分品販売が減少したこともあり、営業利益は486百万円（前年同期比33.2％減）、経常利益は531百万円（同26.1％減）、四半期純利益は356百万円（同21.2％減）となり、前年同期に比べ増収減益となりました。」
資材価格の上昇、人件費・経費の増加によるコストアップが、引き続き実際の減益要因として記載されている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「損益面につきましては、短納期案件の受注により操業度を維持しましたが、資材価格の上昇や人件費・経費の増加等によるコストアップに加えて、部分品販売が減少したこともあり、営業利益は400百万円（前年同期比27.5％減）、経常利益は406百万円（同27.9％減）、四半期純利益は271百万円（同21.7％減）となり、前年同期に比べ減収減益となりました。」
前 filing に続き、資材価格上昇、人件費・経費増加によるコストアップが実際の減益要因として記載されている。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「損益面につきましては、短納期案件の受注により操業度を維持しましたが、資材価格の上昇や人件費・経費の増加等によるコストアップに加えて、部分品販売が伸びなかったこともあり、営業利益は245百万円（前年同期比39.0％減）、経常利益は244百万円（同39.1％減）、四半期純利益は167百万円（同38.2％減）となり、前年同期に比べ増収減益となりました。」
前 filing で可能性として示していた仕入資材価格の高騰について、資材価格の上昇によるコストアップが当四半期の損益要因として実際に記載された。 - FY2016初出有価証券報告書
「円安のトレンドとなり、また世界的な資源需要の動静と重なって、仕入資材価格の高騰が考えられ、当社の業績が影響を受ける可能性があります。また、一部の部材については特定の調達先に依存しているところがあり、調達先の動向によっては当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。」
円安・資源需要による資材価格上昇と、特定調達先への依存を併記している。