次世代エンジン等の研究開発の承継
FY2018-Q1に初出。32回の記載のうち15回が「再掲」。直近の記載は2026-11-10。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに4社。
- FY2027-H1前進有価証券報告書
「また、水素燃料エンジンについては、工場内において検証運転を計画に沿って進捗させ、商用初号機を完成させており、それに応じた研究開発費を計上しております。」
水素燃料エンジンは工場内での検証運転を計画どおり進め、商用初号機の完成に到達した。研究開発費は当中間会計期間に956百万円を計上している。また、低炭素のメタノール燃料エンジン開発も研究開発対象に加わっている。 - 2026-08-06前進決算
「当第1四半期においては、水素燃料エンジンの検証運転を計画通り進捗させております。」
水素燃料エンジンの検証運転が計画通り継続していることを記載している。 - FY2026前進有価証券報告書
「当事業年度における研究開発の内容は以下の通りであり、研究開発費総額は、1,812,344千円となりました。」
研究開発費を18億1,234万4千円へ拡大し、アンモニア初号機の完成・納入、水素初号機の検証運転開始、メタノール燃料エンジンおよび60LSH機関の開発着手を進めた。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「なお、上記の取り組みの結果、アンモニア燃料エンジン初号機は、十分な運転実績を重ね、高い信頼性と安全性、卓越した環境性能を兼ね備えて成功裏に完成しており、計画通り本年10月に出荷しております。そして工場では、成長戦略の次の打ち手として、世界初となる純国産水素燃料エンジン初号機の製造に着手しております。このため、生産ラインでは、当事業年度の下半期においても、一定の制約が生じる見通しです。水素燃料エンジンについては、今後、2026年度にかけて製造を進め、検証運転を実施した後、出荷を予定しております。」
アンモニア燃料エンジン初号機は運転実績を積んで完成し、10月に出荷した。水素燃料エンジンは世界初の純国産初号機の製造に着手し、2026年度にかけて製造・検証運転を行った後に出荷する計画を示している。 - FY2025前進有価証券報告書
「当事業年度の研究開発費総額は、1,009,173千円となりました。取り組みの主な成果としては、アンモニア燃料エンジンでは、2024年9月に完了しました。そして、これらの成果をフィードバックした本船搭載用のフルスケール商用初号機を完成させ、2025年4月にアンモニア混焼運転を開始しております。」
研究開発費10億917万3千円を計上し、試験エンジンによる検証運転を2024年9月に完了、フルスケール商用初号機を完成させて2025年4月のアンモニア混焼運転開始に進んだ。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「研究開発については、グリーンイノベーション基金事業のご支援も仰ぎつつ、アンモニア・水素燃料エンジンの開発を予定通り進捗中です。当第2四半期累計期間における当社の研究開発費の総額は、397百万円であります。」
グリーンイノベーション基金の支援を受けたアンモニア・水素燃料エンジン開発が予定通り進捗中であり、当第2四半期累計期間の研究開発費は397百万円と記載している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「また、重油燃料エンジンの製品競争力強化にも取組んでおり、最新鋭LSHシリーズのラインアップ拡充に向け、60LSH型機関の開発にも着手しております。今後、60LSH型機関をベースに、アンモニア燃料エンジン60LSJA型機関の開発も同時並行で進めて参ります。」
LSHシリーズのラインアップ拡充に向けて60LSH型機関の開発に着手し、これをベースとするアンモニア燃料エンジン60LSJA型機関の開発も開始予定としている。 - FY2023前進有価証券報告書
「3月に、水素燃料エンジンの噴射試験装置を完成させました。これに続いて4月には、アンモニア燃料エンジンの単筒試験機も完成し、今後、各種の検証試験を重ねることで、フルスケールのエンジン実機を、アンモニアは2025年度に、水素は2026年度に、各々完成させる予定です。」
水素燃料エンジンの噴射試験装置とアンモニア燃料エンジンの単筒試験機を完成させ、アンモニア2025年度、水素2026年度のフルスケール実機完成計画へ開発段階を進めている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「既存製品（重油燃料エンジン）の更なる競争力強化に向けては、環境規制をクリアする、超低燃費のLSHシリーズ、バイオ燃料などの多様な燃料との混焼も可能とする層状噴射技術を搭載したMGO専焼/LSJシリーズなどの開発・市場投入を進めております。また、将来の主力事業育成に向けた先端技術領域への戦略的な先行投資として、アンモニアおよび水素を燃料とするGHGゼロエミッションエンジンの開発および市場投入を、グリーンイノベーション基金事業のもとで着実に進捗させております。」
研究開発を既存エンジンの環境性能向上とアンモニア・水素燃料のゼロエミッションエンジン開発に配分する方針を再確認し、当期研究開発費594,365千円を計上している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は、396百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費396百万円を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと明記している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「研究開発には戦略的に手厚くリソースを配分しており、短期では環境規制対応技術の競争力強化および製品化を進めるとともに、中長期では、GHGゼロエミッションエンジン製造への取組みを加速しております。この一環として2021年8月にHyEng株式会社を設立、10月にはグリーンイノベーション基金事業への採択を決定頂いております。」
研究開発資源を環境規制対応技術の製品化とGHGゼロエミッションエンジン製造に配分し、2021年8月のHyEng設立および10月のグリーンイノベーション基金事業採択という具体的な進展を記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は、117百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費117百万円を計上しているが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと明記しており、既存の研究開発方針を再確認している。 - FY2021引き上げ有価証券報告書
「短期レンジでは、各種環境規制をクリアし、製品の競争力強化にも資する新型エンジンの市場投入や、差別化新技術の競争力強化等を推進中です。中長期レンジでは、当社ＳＤＧｓの取組みにも合致するゼロエミッションエンジンの開発を加速していくとともに、次世代型エンジン制御システムの開発で、省エネ運転や機器の予防保全、将来の自律・自動運航の実現を目指していきます。」
従来の次世代エンジン研究開発に加え、短期の新型エンジン市場投入、中長期のゼロエミッションエンジン開発加速まで研究開発の範囲と時間軸を広げている。研究開発費は490,564千円である。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は、344百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費344百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと明記している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は、222百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないと明記し、第2四半期連結累計期間の研究開発費総額を2億2,200万円と記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は、96百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないと明記し、当第1四半期連結累計期間の研究開発費総額を96百万円と記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社の研究開発費の総額は、３億３千１百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないと明記し、当第3四半期連結累計期間の研究開発費総額3億3,100万円を記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社の研究開発費の総額は、２億５千８百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、当第2四半期連結累計期間の研究開発費総額258百万円を記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社の研究開発費の総額は、１億５千万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないと明記し、当第1四半期の研究開発費総額を1億5,000万円と記載している。 - FY2019前進有価証券報告書
「当該事業年度におきましては、強化される環境規制に対応し、ＮＯｘ、ＳＯｘ、ＥＤＤＩ（エネルギー効率設計指標）の３つの課題を同時に解決し、且つ、燃費性能に優れた独自の革新的なソリューションとして、ＭＧＯ（マリンガスオイル）、Ａ重油専焼機関であるＵＥＣ５０ＬＳＪ機関を開発、初号機を完成させております。」
環境規制対応のUEC50LSJ機関を開発し、初号機を完成させた。次世代エンジン研究開発について、明確な製品完成マイルストーンが示されている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間における当社の研究開発費の総額は、３億５百万円であります。なお、当第３四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないと明記し、当第3四半期累計期間の研究開発費総額を3億500万円と記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間における当社の研究開発費の総額は、１億９千９百万円であります。なお、当第２四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないと明記し、研究開発費総額として１億9,900万円を記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間における当社の研究開発費の総額は、８千４百万円であります。なお、当第１四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないと明記し、当第1四半期累計期間の研究開発費総額は8,400万円であると記載している。 - FY2018前進有価証券報告書
「当社は、当社の主力製品である舶用内燃機関の性能向上、製品ラインナップの拡充のため、研究開発に取り組んでおり、特に環境規制の強化に対応した新技術の開発を進めております。」
承継した研究開発を、主機関の性能向上・製品ラインアップ拡充および環境規制対応技術の開発として継続している。当事業年度の研究開発費は5億3,860万5千円である。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間における当社の研究開発費の総額は、３億４千５百万円です。\n当社は、平成29年４月１日付で、三菱重工マリンマシナリ株式会社(旧三菱重工舶用機械エンジン株式会社)から吸収分割契約により、ディーゼルエンジン事業を承継し、同時に同社が行っていた次世代エンジン等の研究開発を引き継いでおります。」
次世代エンジン等の研究開発を承継する方針を再掲し、当第3四半期累計期間の研究開発費総額を3億4,500万円と記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間における当社の研究開発費の総額は、２億４千万円であります。当社は、平成29年４月１日付で、三菱重工マリンマシナリ株式会社（旧三菱重工舶用機械エンジン株式会社）から吸収分割契約により、ディーゼルエンジン事業を承継し、同時に同社が行っていた次世代エンジン等の研究開発を引き継いでおります。」
次世代エンジン等の研究開発を承継した方針を再掲し、当第２四半期累計期間の研究開発費総額として２億４千万円を記載している。 - FY2018-Q1初出有価証券報告書
「当第１四半期累計期間における当社の研究開発費の総額は、１億３千８百万円であります。当社は、平成29年４月１日付で、三菱重工マリンマシナリ株式会社（旧三菱重工舶用機械エンジン株式会社）から吸収分割契約により、ディーゼルエンジン事業を承継し、同時に同社が行っていた次世代エンジン等の研究開発を引き継いでおります。」
事業統合に伴い、次世代エンジン等の研究開発機能を承継したことを初めて独立した施策として記載している。