固定資産減損見積りの不確実性
FY2018に初出。14回の記載のうち5回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2020。直近の記載はFY2026。
中央発條がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。15社中5社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに7社。
- FY2026対処有価証券報告書
「当該減少額を減損損失（152,277千円）として特別損失に計上しております。」
固定資産の減損損失は1億5,227万7千円となり、前年度の3億436万6千円から減少した。日本セグメントで発生しているが、金額面では前年度から縮小している。 - 2026-04-27対処決算
「減損損失は前期の3億436万6千円から1億5,227万7千円となりました。」
固定資産の減損損失が前期から減少した。 - FY2025悪化有価証券報告書
「当該減少額を減損損失（304,366千円）として特別損失に計上しております。」
固定資産の回収可能性に関するリスクが顕在化し、減損損失は前年度の9,864万1千円から3億436万6千円へ増加した。 - FY2024対処有価証券報告書
「帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（98,641千円）として特別損失に計上しております。」
固定資産の回収可能性リスクは本年度も顕在化したが、減損損失は前年度の1億2,098万8千円から9,864万1千円へ減少した。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度の連結財務諸表に計上した金額 減損損失 120,988」
固定資産の回収可能性に関する見積りリスクが年度に顕在化し、1億2,098万8千円の減損損失を計上した。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、固定資産の減損損失及び繰延税金資産の回収可能性等の会計上の見積りをするにあたり、前連結会計年度の有価証券報告書に記載した新型コロナウイルス感染拡大の影響に関する仮定に重要な変更はございません。」
固定資産の減損見積りに用いた新型コロナウイルス影響の仮定について、前年度から重要な変更がないと再確認している。 - FY2022対処有価証券報告書
「当該減少額を減損損失（24,514千円）として特別損失に計上しております。」
固定資産の回収可能性に関するリスクは年度にも顕在化したが、減損損失は前年度の3億9,195万4千円から2,451万4千円へ減少した。 - FY2021悪化有価証券報告書
「今後の回収可能性が認められないため、その帳簿価額を備忘価額まで減額し、当該減少額を減損損失（391,954千円）として特別損失に計上しております。」
固定資産の回収可能性に関するリスクが年度にも発生し、減損損失は3億9,195万4千円となった。資産グルーピングの変更も行われ、キャブレックス製品が独立したグルーピング単位となった。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失 29,048 30,606 － － 59,654」
固定資産の回収可能性に関するリスクが引き続き実際に発生し、第3四半期累計で日本・北米に合計5,965万4千円の減損損失を計上している。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 29,048 30,832 － － 59,880」
固定資産の回収可能性に関するリスクが実際に発生し、第2四半期累計で5,988万円の減損損失を日本・北米セグメントに計上した。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「減損損失 29,048」
固定資産の回収可能性に関するリスクについて、第1四半期に2,904万8千円の減損損失が実際に発生した。新型コロナウイルス影響を踏まえた固定資産の減損見積りにも言及している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「今後の回収可能性が認められないため、その帳簿価額を備忘価額まで減額し、当該減少額を減損損失（164,802千円）として特別損失に計上しております。」
固定資産の回収可能性に関するリスクが北米の自動車部品生産設備で実際に発生し、1億6,480万2千円の減損損失を計上した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「その仮定及び予測に変動が生じた場合、減損損失の計上が必要となる可能性があります。」
資産グルーピング、割引前キャッシュ・フロー、回収可能価額に関する仮定・予測の変動による減損リスクを再確認している。 - FY2018初出有価証券報告書
「その仮定及び予測に変動が生じた場合、減損損失の計上が必要となる可能性があります。」
資産グルーピング、割引前キャッシュ・フロー、回収可能価額の仮定・予測の変動により、減損損失を計上する可能性をリスクとして記載している。