日本発條（5991）・リスク悪化
生産設備の収益性低下等による減損損失
FY2018に初出。9回の記載のうち4回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2022。直近の記載はFY2026。
9記載
9年にわたる
2うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
地価・収益性・市況悪化による不動産・固定資産の減損リスク403社が書いているテーマ・逆風418社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。96社中51社が悪化側に。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている189社のうち14社を表示しています。上の文は189社すべてから計算しています。このテーマの418件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026悪化有価証券報告書
「当連結会計年度においては、長野県上伊那郡、長野県駒ヶ根市、マレーシア、メキシコ及びハンガリーの生産設備等について、減損損失9,835百万円を計上しております。」
生産設備の収益性低下等による減損損失が前期の431百万円から9,835百万円へ大幅に増加し、複数地域で発生している。 - FY2025対処有価証券報告書
「当連結会計年度においては、以下の資産について減損損失を計上しております。」
減損損失は前期7,034百万円から当期431百万円へ減少した。ハンガリーの生産設備と神奈川県秦野市の遊休不動産で発生しているが、総額は大幅に縮小している。 - FY2023対処有価証券報告書
「当連結会計年度においては、長野県上伊那郡、神奈川県愛甲郡及びアメリカの生産設備等について、減損損失5,537百万円を計上しております。」
生産設備の減損は継続しているが、前期の7,117百万円から5,537百万円へ減少している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当連結会計年度においては、長野県上伊那郡、長野県駒ヶ根市、岩手県北上市、岩手県奥州市、アメリカ、ハンガリー及び静岡県御前崎市の生産設備等について、減損損失7,117百万円を計上しております。」
前期の減損損失433百万円から当期は7,117百万円へ増加し、米国・ハンガリーを含む複数拠点で収益性低下等による減損が発生している。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「当社グループは、以下の資産について減損損失を計上しております。」
当年度も生産設備について減損損失433百万円を計上しており、岩手県北上市、岩手県奥州市、メキシコの設備で収益性低下等による減損が発生している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「生産設備においては、収益性が低下し投資額の回収が見込めなくなったことから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。」
当年度も生産設備等について減損損失4,687百万円を計上しており、収益性低下による減損が継続して発生している。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「生産設備においては、収益性が低下し投資額の回収が見込めなくなったことから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。」
福岡県苅田町、メキシコ、アメリカ、インド等の生産設備及び遊休不動産について、合計3,929百万円の減損損失を計上している。