日本発條（5991）・リスク悪化
産業機器ほか事業資産の減損損失
FY2017-Q3に初出。6回の記載のうち4回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q3。直近の記載はFY2026。
6記載
10年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
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全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026悪化有価証券報告書
「減損損失 懸架ばね 1,640 精密部品 1,384 産業機器ほか 6,809 合計 9,835」
産業機器ほか事業を中心に、当期の減損損失が9,835百万円へ拡大している。 - 2026-05-11顕在化業績予想の修正
「当社の伊那工場および産業機器ほかセグメントに属する駒ヶ根工場、連結子会社である NHK マニュファクチャリングマレーシア社、NHK スプリングメキシコ社、NHK スプリングハンガリー社において、固定資産の減損損失 9,835 百万円を特別損失として計上した」
産業機器ほかセグメントに属する駒ヶ根工場で固定資産の減損損失が発生し、同事業の資産減損が再び実績として計上された。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「減損損失 懸架ばね 3,006 シート 625 精密部品 3,394 産業機器ほか 91 合計 7,117」
当連結会計年度に産業機器ほか事業を含む各セグメントで減損損失を計上している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「減損損失 20」
産業機器ほか事業について、当連結会計年度にも20百万円の減損損失が計上されている。 - FY2018-Q3実績引用有価証券報告書
「産業機器ほか事業の資産について減損損失689百万円を計上しております。」
前第３四半期連結累計期間の比較情報として、産業機器ほか事業の資産に係る689百万円の減損損失を再掲している。当第３四半期連結累計期間の減損損失は0百万円である。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「産業機器ほか事業の資産について減損損失689百万円を計上しております。」
産業機器ほか事業の資産について、実際に689百万円の減損損失を計上したことが新たに記載されている。