原材料価格の変動と原材料・部品不足
FY2018に初出。14回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
日本発條がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。53社中34社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに11社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「市況の変化による原材料・諸資材・エネルギー価格の大幅な変動については、販売価格への転嫁を前提としておりますが、価格転嫁の反映時期がずれることにより、業績に与える影響が会計期間を超える可能性があります。」
原材料・諸資材・エネルギー価格の変動と価格転嫁の遅れによる業績影響を、引き続き主要リスクとして記載している。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「懸架ばね事業は、日本国内での需要減少があったものの、タイにおける原材料及び諸資材価格上昇分の製品売価への転嫁が進んだことや一部車種の台数増加により、売上高は83,014百万円（前年同期比0.6％減）、営業利益は300百万円（前年同期は営業損失652百万円）となりました。」
原材料・諸資材価格の上昇分の売価転嫁が進み、懸架ばね事業は前年同期の営業損失から営業利益へ転じている。 - FY2025対処有価証券報告書
「材料及び諸資材価格上昇分の製品売価への反映」
原材料・諸資材価格の上昇分を販売価格へ反映する対応が継続している。セグメント別にも材料市況が営業利益の増益要因として記載されている。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「懸架ばね事業は、材料及び諸資材価格上昇分の製品売価への反映及び円安による在外子会社の円換算額の増加等により、売上高は83,533百万円（前年同期比6.2％増）、営業損失は652百万円（前年同期は営業損失3,523百万円）となりました。」
材料・諸資材価格の上昇分を製品売価へ反映したことが記載され、懸架ばね事業の営業損失は前年同期の3,523百万円から652百万円へ縮小している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「さらに、現在、需給のアンバランスから半導体が不足し、自動車メーカーにおいて生産調整が行われており、当社グループの主力事業であります自動車関連事業の受注が減少しております。」
半導体不足、自動車メーカーの生産調整、自動車関連事業の受注減少が継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「一方で、原材料や物流、動力光熱費等の価格高騰により、営業損失は3,315百万円（前年同期は営業損失3,535百万円）となりました。」
原材料、物流、動力光熱費等の価格高騰が営業損失の要因となる状況を継続して記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「一方で、原材料や物流、動力光熱費等の価格高騰により営業損失は1,771百万円（前年同期は営業損失1,574百万円）となりました。」
半導体供給不足等による生産調整に加え、原材料、物流、動力光熱費等の価格高騰が事業利益を圧迫する状況を継続して記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「懸架ばね事業は、半導体供給不足等による自動車メーカーの生産調整の影響はあるものの、新型コロナウイルス感染症拡大の影響からの持ち直しの動きが見られ、売上高は31,605百万円（前年同期比10.8％増）となった一方、原材料価格や物流コストの高騰の影響が大きく、営業損失は1,265百万円（前年同期は営業利益400百万円）となりました。」
半導体供給不足、自動車メーカーの生産調整、原材料価格・物流コストの高騰による影響を引き続き記載している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「また、供給元の不慮の事故や自然災害、輸出又は輸入規制の変更、ロシアのウクライナ侵攻によるサプライチェーンの逼迫や資源高などにより、原材料や部品の不足が生じないという保証はありません。」
従来の半導体・部材不足に加え、ウクライナ侵攻によるサプライチェーン逼迫と資源高を原材料・部品不足リスクの要因として追加している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「懸架ばね事業は、新型コロナウイルス感染症拡大の影響からの持ち直しの動きは見られているものの、半導体供給不足、東南アジア諸国等における新型コロナウイルス感染症拡大に伴う部材供給不足による自動車メーカーの生産調整の影響、および原材料価格や物流コストの高騰により」
半導体・部材不足、自動車メーカーの生産調整、原材料価格・物流コストの高騰が事業への影響要因として引き続き記載されている。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「半導体供給不足、東南アジア諸国等におけるコロナウイルス感染症拡大に伴う部材供給不足による自動車メーカーの生産調整の影響、および原材料価格や物流コストの高騰により」
半導体不足に加え、東南アジアでの感染症拡大に伴う部材供給不足、自動車メーカーの生産調整、原材料価格・物流コストの高騰が事業への影響要因として具体化している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「懸架ばね事業は、半導体供給不足による自動車メーカーの生産調整の影響はあるものの、新型コロナウィルス感染症拡大の影響からの持ち直しに伴う自動車生産台数の増加により、売上高は28,529百万円（前年同期は18,260百万円）、営業利益は400百万円（前年同期は営業損失4,743百万円）となりました。」
半導体供給不足による自動車メーカーの生産調整と受注・事業への影響を引き続き記載している。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「さらに、現在、需給のアンバランスから、半導体が不足し自動車メーカーにおいて生産調整が行われており、当社グループの主力事業であります自動車関連事業部門の受注が減少しております。」
原材料・部品不足のリスクについて、半導体不足、自動車メーカーの生産調整、自動車関連事業の受注減少が実際に発生していると記載している。 - FY2018初出有価証券報告書
「市況の変化による原材料価格の大幅な変動については、販売価格への転嫁を前提としておりますが、価格転嫁の反映時期がずれる事により、業績に与える影響が会計期間を超える可能性があります。また、供給元の不慮の事故や予想を超える規模の自然災害などにより、原材料や部品の不足が生じないという保証はありません。」
鋼材等の外部調達に伴う価格変動と供給不足を、業績・生産活動に影響し得るリスクとして新たに体系的に記載している。