設備投資余力を確保する健全な資本構成
FY2016に初出。34回の記載のうち5回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2022。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。12社中1社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに1社。
- FY2026対処有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率は38.7％(同2.9ポイントのプラス)となりました。」
親会社所有者帰属持分比率は前期の35.8％から38.7％へ上昇し、自己資本管理方針に沿う資本水準の改善が示された。 - 2026-05-14対処業績予想の修正
「親会社所有者帰属持分比率は38.7％(同2.9ポイントのプラス)となりました。」
親会社所有者帰属持分比率が前期末の35.8％から38.7％へ上昇し、資本構成の指標が改善した。 - FY2026-H1親会社所有者帰属持分比率の微低下有価証券報告書
「親会社の所有者に帰属する持分比率は35.6％(同0.2ポイントのマイナス)となりました。」
親会社所有者帰属持分比率は前連結会計年度末の35.8％から35.6％へ0.2ポイント低下した。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「資本合計は、602億49百万円(同46億93百万円増)となりました。これは主に利益剰余金の増加によるものであります。親会社の所有者に帰属する持分比率は32.3％(同1.9ポイントのプラス)となりました。」
利益剰余金の増加により資本合計が46億93百万円増加し、親会社所有者帰属持分比率は前連結会計年度末の30.4％から32.3％へ上昇した。 - FY2024悪化有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率は30.4％(同6.2ポイントのマイナス)となりました。」
当期損失の計上により親会社所有者帰属持分比率は前期の36.6％から30.4％へ低下し、健全な資本構成に関する指標が悪化した。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「資本合計は、557億円(同132億19百万円減)となりました。これは主に為替相場の円安によりその他の資本の構成要素が増加した一方で、四半期損失を計上したことにより、利益剰余金が減少したことによるものであります。親会社の所有者に帰属する持分比率は30.9％(同5.7ポイントのマイナス)となりました。」
四半期損失による利益剰余金の減少により、親会社所有者帰属持分比率は前連結会計年度末の36.6％から30.9％へ5.7ポイント低下し、資本合計も132億19百万円減少した。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「親会社の所有者に帰属する持分比率は38.0％(同1.4ポイントのプラス)となりました。」
親会社所有者帰属持分比率は前連結会計年度末の36.6％から38.0％へ上昇し、健全な資本構成を重視する方針に沿う改善が示された。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「資本合計は、725億31百万円(同36億11百万円増)となりました。これは利益剰余金が減少した一方、為替相場の円安によりその他の資本の構成要素が良化したためであります。親会社の所有者に帰属する持分比率は37.5％(同0.9ポイントのプラス)となりました。」
親会社所有者帰属持分比率は前期末の36.6％から37.5％へ0.9ポイント上昇した。 - FY2023悪化有価証券報告書
「以上の結果、親会社所有者帰属持分比率は36.6％(前期末比1.0ポイント減)、借入金の負債及び資本合計に対する比率は35.8％(同1.3ポイント増)、流動比率は105.1％(同10.3ポイント減)となり、いずれも前期末比で悪化しております。」
健全な資本構成を重視する方針に対し、親会社所有者帰属持分比率と流動比率が低下し、借入金比率が上昇した。 - FY2023-Q3親会社所有者帰属持分比率の回復有価証券報告書
「資本合計は、726億99百万円(同29億６百万円減)となりました。これは主に税引前四半期損失を計上したことで利益剰余金が減少したことによるものであります。親会社の所有者に帰属する持分比率は前連結会計年度末と同じ37.6％となりました。」
税引前四半期損失により資本合計は減少した一方、親会社所有者帰属持分比率は前連結会計年度末と同じ37.6％となった。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「資本合計は、793億３百万円(同36億97百万円増)となりました。これは主に為替相場の円安によるその他の資本の構成要素の増加によるものであります。親会社の所有者に帰属する持分比率は36.7％(同0.9ポイントのマイナス)となりました。」
円安により資本合計は増加した一方、親会社所有者帰属持分比率は前連結会計年度末の37.6％から36.7％へ低下した。 - FY2023-Q1親会社所有者帰属持分比率の一時改善有価証券報告書
「資本合計は、774億59百万円(同18億53百万円増)となりました。これは利益剰余金が減少した一方、為替相場の円安によりその他の資本の構成要素が良化したためであります。親会社の所有者に帰属する持分比率は38.1％(同0.5ポイントのプラス)となりました。」
利益剰余金は減少したものの、円安によるその他の資本の構成要素の良化により、親会社所有者帰属持分比率は37.6％から38.1％へ上昇した。 - FY2022悪化有価証券報告書
「以上の結果、親会社所有者帰属持分比率は37.6％(前期末比3.4ポイント減)、借入金の負債及び資本合計に対する比率は33.5％(同5.9ポイント増)、流動比率は115.4％(同3.4ポイント減)となり、いずれも前期末比で悪化しております。」
親会社所有者帰属持分比率と流動比率が低下し、借入金比率が上昇するなど、健全な資本構成に関する指標が前期末から悪化した。 - FY2022-Q3親会社所有者帰属持分比率の低下有価証券報告書
「資本合計は、748億56百万円(同25億30百万円増)となりました。これは主に為替相場の円安によりその他の資本の構成要素が良化したことによるものであります。親会社の所有者に帰属する持分比率は38.3％(同2.7ポイントのマイナス)となりました。」
円安によるその他の資本の構成要素の良化があった一方、親会社所有者帰属持分比率は前期末の41.0％から38.3％へ低下した。 - FY2022-Q2親会社所有者帰属持分比率の低下有価証券報告書
「資本合計は、716億67百万円(同６億57百万円減)となりました。これは主に為替相場の円安によるその他の資本の構成要素の増加があった一方で、親会社の所有者に帰属する四半期損失の計上によるものであります。親会社の所有者に帰属する持分比率は40.7％(同0.3ポイントのマイナス)となりました。」
親会社所有者帰属持分比率は前連結会計年度末の41.0％から40.7％へ0.3ポイント低下した。 - FY2022-Q1親会社所有者帰属持分比率42.8％への上昇有価証券報告書
「資本合計は、735億29百万円(同12億４百万円増)となりました。これは利益剰余金の増加や為替相場の円安によりその他の資本の構成要素が良化したためであります。親会社の所有者に帰属する持分比率は42.8％(同1.8ポイントのプラス)となりました。」
利益剰余金の増加と円安によるその他の資本の構成要素の良化により、親会社所有者帰属持分比率は41.0％から42.8％へ上昇した。 - FY2021親会社所有者帰属持分比率41.0％への上昇有価証券報告書
「以上の結果、親会社所有者帰属持分比率は41.0％(前期末比3.7ポイント増)、借入金の負債及び資本合計に対する比率は27.6％(同7.3ポイント減)、売買目的で保有する非流動資産を除く流動比率は118.8％(同13.0ポイント増)となり、いずれも前期末比で良化しております。」
親会社所有者帰属持分比率が37.3％から41.0％へ上昇し、借入金比率と流動性指標も改善した。 - FY2021-Q3親会社所有者帰属持分比率の上昇有価証券報告書
「資本合計は、662億14百万円(同29億42百万円増)となりました。これは主にその他の資本の構成要素のマイナスが縮小したことによるものであります。親会社の所有者に帰属する持分比率は37.9％(同0.6ポイントのプラス)となりました。」
その他の資本の構成要素のマイナス縮小により、親会社所有者帰属持分比率は前連結会計年度末の37.3％から37.9％へ上昇した。 - FY2021-Q1親会社所有者帰属持分比率の低下有価証券報告書
「資本合計は、617億34百万円(同15億37百万円減)となりました。これは主に親会社の所有者に帰属する四半期損失を計上したためであります。親会社の所有者に帰属する持分比率は35.7％(同1.6ポイントのマイナス)となりました。」
親会社所有者帰属持分比率は前連結会計年度末の37.3％から35.7％へ1.6ポイント低下した。四半期損失の計上が主因と説明されている。 - FY2020親会社所有者帰属持分比率の低下有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率は37.3％(同2.4ポイントのマイナス)となりました。」
親会社所有者帰属持分比率は前期の39.7％から37.3％へ低下した。円高によるその他の資本の構成要素のマイナス拡大が主因として説明されている。 - FY2020-Q3親会社所有者帰属持分比率の上昇継続有価証券報告書
「資本合計は、715億86百万円(同16億22百万円増)となりました。これは主に利益剰余金の増加によるものであります。親会社の所有者に帰属する持分比率は40.1％(同0.4ポイントのプラス)となりました。」
利益剰余金の増加により資本合計が増加し、親会社所有者帰属持分比率は前連結会計年度末比0.4ポイント上昇して40.1％となった。 - FY2020-Q2親会社所有者帰属持分比率の微低下有価証券報告書
「資本合計は、682億77百万円(同16億87百万円減)となりました。これは主に、為替相場の円高によりその他の資本の構成要素が悪化したためであります。親会社の所有者に帰属する持分比率は39.6％(同0.1ポイントのマイナス)となりました。」
親会社所有者帰属持分比率は前連結会計年度末の39.7％から39.6％へ0.1ポイント低下した。 - FY2020-Q1親会社所有者帰属持分比率の低下有価証券報告書
「親会社の所有者に帰属する持分比率は39.3％(同0.4ポイントのマイナス)となりました。」
親会社所有者帰属持分比率は前連結会計年度末の39.7％から39.3％へ0.4ポイント低下した。主因として円高によるその他の資本の構成要素の悪化が記載されている。 - FY2019親会社所有者帰属持分比率の上昇有価証券報告書
「これは主に利益剰余金の増加によるものであり、親会社所有者帰属持分比率は39.7％(同3.8ポイントのプラス)となりました。」
親会社所有者帰属持分比率は35.9％から39.7％へ上昇し、健全な資本構成を重視する方針に沿う改善が示された。 - FY2019-Q3親会社所有者帰属持分比率の上昇継続有価証券報告書
「資本合計は、706億43百万円(同25億92百万円増)となりました。これは主に、利益剰余金の増加によるものであります。親会社の所有者に帰属する持分比率は39.2％(同3.3ポイントのプラス)となりました。」
利益剰余金の増加により資本合計が増加し、親会社所有者帰属持分比率は前連結会計年度末の35.9％から39.2％へ3.3ポイント上昇した。 - FY2019-Q2親会社所有者帰属持分比率の上昇有価証券報告書
「親会社の所有者に帰属する持分比率は38.3％(同2.4ポイントのプラス)となりました。」
親会社所有者帰属持分比率は前連結会計年度末の35.9％から38.3％へ2.4ポイント上昇した。 - FY2019-Q1親会社所有者帰属持分比率の上昇有価証券報告書
「資本合計は、691億53百万円(同11億３百万円増)となりました。これは主に、利益剰余金の増加によるものであります。親会社の所有者に帰属する持分比率は38.0％(同2.1ポイントのプラス)となりました。」
利益剰余金の増加により資本合計が増加し、親会社所有者帰属持分比率は前連結会計年度末の35.9％から38.0％へ2.1ポイント上昇した。 - FY2018-Q3親会社所有者帰属持分比率の上昇有価証券報告書
「資本合計は、718億95百万円(同77億14百万円増)となりました。これは主に、利益剰余金が増加したほか、前連結会計年度末に比べて為替市場が円安となったによりその他の資本の構成要素がプラスに転じたことによるものです。親会社の所有者に帰属する持分比率は34.5％(同3.1ポイントのプラス)となりました。」
親会社所有者帰属持分比率は前連結会計年度末の31.4％から34.5％へ3.1ポイント上昇し、健全な資本構成を重視する方針に沿う資本水準の改善が示された。 - FY2018-Q2自己資本比率の上昇有価証券報告書
「資本合計は、697億３百万円(同55億22百万円増)となりました。これは主に、利益剰余金が増加したほか、為替相場の円安によりその他の資本の構成要素が増加したためであります。親会社の所有者に帰属する持分比率は33.6％(同2.2ポイントのプラス)となりました。」
親会社所有者帰属持分比率は前連結会計年度末の31.4％から33.6％へ2.2ポイント上昇した。 - FY2018-Q1自己資本比率の低下有価証券報告書
「資本合計は、645億17百万円(同３億36百万円増)となりました。これは主に、利益剰余金が増加したことに伴いその他の資本の構成要素のマイナスが縮小したことによるものであります。親会社の所有者に帰属する持分比率は30.9％(同0.5ポイントのマイナス)となりました。」
親会社所有者帰属持分比率は、前連結会計年度末の31.4％から30.9％へ0.5ポイント低下した。健全な資本構成を重視する基本方針そのものの変更は記載されていない。 - FY2017自己資本比率の上昇有価証券報告書
「自己資本比率(親会社所有者帰属持分比率) (％) 28.6 31.4」
自己資本比率は前年度の28.6％から31.4％へ上昇した。設備投資余力と健全な資本構成を重視する自己資本管理方針は継続している。 - FY2017-Q3自己資本比率の上昇有価証券報告書
「親会社の所有者に帰属する持分比率は31.7％(同3.1ポイントのプラス)となりました。」
親会社の所有者に帰属する持分比率は前連結会計年度末の28.6％から31.7％へ3.1ポイント上昇した。 - FY2017-Q2自己資本比率の上昇有価証券報告書
「自己資本比率は29.6％(同1.0ポイントのプラス)となりました。」
自己資本比率は前連結会計年度末の28.6％から29.6％へ1.0ポイント上昇した。 - FY2016初出有価証券報告書
「機動的な設備投資等を実施するための充分な自己資本を確保し、かつ、財務的に健全な資本構成を保持することを自己資本管理の基本方針としております。」
自己資本比率を重要指標として管理しており、当期末の自己資本比率は28.6％である。