生産性改善による収益力・価格競争力の強化
FY2016に初出。33回の記載のうち17回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-08-06。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに11社。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「利益面では、増収効果に加え製造コストの圧縮に努めたことにより前年同期を上回る営業利益20億13百万円(同37.8％増)となりました。」
日本では製造コストの圧縮により営業利益が前年同期比37.8％増加した。中国では拠点集約、アジアではライン集約や事業構造改革により製造コストを圧縮し、アジアの営業損失も2億83百万円から1億7百万円へ縮小した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「利益面では、増収に加え製造コストの圧縮に努めたことにより税引前中間利益17億78百万円(同60.2％増)となりました。」
日本セグメントで製造コストの圧縮を進め、税引前中間利益が前年同期比60.2％増となった。 - FY2024前進有価証券報告書
「売上収益の増加や原価低減に努めたことにより、売上総利益は222億31百万円(同42.3％増)となりました。」
原価低減の取り組みと増収により、売上総利益が前年同期比42.3％増加した。ただし、減損損失等により営業損失は拡大している。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「主力得意先向けの自動車フレームの生産量が前年同四半期に比べて増加したことから売上収益は417億28百万円(前年同四半期比17.1％増)となりました。利益面では、増収に加えて製造コスト及び販売費及び一般管理費の圧縮に努め税引前四半期利益は22億45百万円(前年同四半期は税引前四半期損失２億83百万円)となりました。」
日本では生産量の増加に加え、製造コストおよび販売費及び一般管理費の圧縮により、税引前損益が前年同期の2億83百万円の損失から22億45百万円の利益へ改善した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「利益面では、付加価値の増加により売上総利益が89億64百万円(同8.5％増)となり、販売費及び一般管理費の圧縮やその他の損益の改善もあり営業利益は14億１百万円(前年同四半期は営業利益41百万円)となりました。」
付加価値の増加、販売費及び一般管理費の圧縮、その他の損益の改善により、減収下でも売上総利益と営業利益が前年同期を上回った。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「利益面では、材料費や労務費等の製造コストの増加がありましたが、付加価値が増加したことにより売上総利益は34億45百万円(同164.4％増)、その他の損益の改善もあり営業損失は２億57百万円(前年同四半期は営業損失26億10百万円)となりました。」
製造コスト増加がある一方、付加価値の増加とその他の損益改善により、売上総利益は前年同期比164.4％増、営業損失は26億10百万円から2億57百万円へ縮小した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「利益面では、売上収益の増加に加え、製造コストの圧縮などにより税引前四半期損失は22億18百万円(前年同四半期は税引前四半期損失32億50百万円)となりました。」
北米で製造コストの圧縮などにより、税引前四半期損失が前年同期の32億50百万円から22億18百万円へ縮小した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「利益面では、付加価値の増加などにより売上総利益が82億59百万円(同60.4％増)となり、販売費及び一般管理費の増加やその他の損益が悪化しましたが、営業利益は41百万円(前年同四半期は営業損失13億11百万円)」
付加価値の増加などにより売上総利益が前年同期比60.4％増となり、営業損益は13億11百万円の損失から41百万円の利益へ改善した。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「利益面では、材料費や労務費等の製造コストの増加により売上総利益は13億３百万円(同64.7％減)となり」
材料費・労務費等の製造コスト増加が売上総利益の前年同期比64.7％減少として現れ、生産性改善による収益力強化に対する逆風が続いている。 - FY2022悪化有価証券報告書
「利益面では、労務費をはじめとした製造コストの増加により、売上総利益は137億25百万円(同18.2％減)となり」
製造コスト増加が通期の売上総利益を前年同期比18.2％減少させ、従来の生産性改善による収益力強化に対する逆風が拡大した。 - FY2022-Q3製造コスト増加による粗利・営業損益悪化有価証券報告書
「利益面では労務費などの製造コストの増加により売上総利益は98億10百万円(同17.9％減)となりました。また、販売費及び一般管理費も前年同四半期に対して増加したことから営業損失は２億28百万円(前年同四半期は営業利益22億27百万円)となり」
労務費などの製造コスト増加により売上総利益が前年同期比17.9％減少し、営業利益から営業損失へ転じた。 - FY2022-Q2製造コスト増加による粗利減少有価証券報告書
「利益面では、製造コストの増加により売上総利益が51億49百万円(同9.3％減)となり」
製造コストの増加により売上総利益が前年同期比9.3％減少し、これまでの生産性改善による収益力強化とは異なる業績変化が示された。 - FY2021前進有価証券報告書
「売上収益の減少に対して、各地域で要員削減等の製造原価低減に努めるとともに、販売費及び一般管理費の圧縮に努め、営業利益は37億32百万円(前期比3.8％増)となり」
各地域の要員削減等による製造原価低減と販管費圧縮を進め、減収下でも営業利益を前期比3.8％増とした。 - FY2020再定義有価証券報告書
「アジア・大洋州セグメントでも引き続き売上収益拡大と原価低減の両面から収益基盤を強化してまいります。」
従来の生産性改善中心のテーマが、第6次中期事業計画では各地域の収益基盤強化、売上収益拡大、原価低減を組み合わせた方向へ整理されている。 - FY2020-Q3地域別の利益動向の分化拡大有価証券報告書
「(日本) 主力得意先向けの自動車フレームの生産量が前年同四半期に比べて減少したことなどから売上収益は384億28百万円(前年同四半期比1.4％減)、税引前四半期利益は11億87百万円(同29.2％減)となりました。 (北米) 主力得意先向けの自動車フレームの生産量が前年同四半期に比べて減少したことなどから売上収益は561億49百万円(前年同四半期比8.2％減)、税引前四半期損失は５億96百万円(前年同四半期は税引前四半期利益７億13百万円)となりました。 (中国) 主力得意先向けの自動車フレームの生産量が前年同四半期に比べて増加したことから売上収益は340億32百万円(前年同四半期比1.1％増)、税引前四半期利益は36億81百万円(同52.0％増)となりました。 (アジア・大洋州) 自動車需要の悪化を受け自動車フレームの販売が前年同四半期に比べて減少したことから売上収益は178億89百万円(前年同四半期比15.9％減)、税引前四半期損失は４億92百万円(前年同四半期は税引前四半期利益２億24百万円)となりました。」
日本・北米・アジア・大洋州では減収減益または損失化する一方、中国では増収・52.0％増益となり、地域別の業績分化が前四半期より明確になった。 - FY2020-Q2地域別の利益動向の分化継続有価証券報告書
「(日本) 主力得意先向けの自動車フレームの生産量が前年同四半期に比べて増加したことから売上収益は263億70百万円(前年同四半期比10.0％増)、税引前四半期利益は８億15百万円(同11.4％増)となりました。 (北米) 主力得意先向けの自動車フレームの生産量が前年同四半期に比べて増加したものの、金型取引が前年同四半期に比べて減少したことから売上収益は386億27百万円(前年同四半期比4.6％減)、税引前四半期利益は96百万円(同72.8％減)となりました。 (中国) 主力得意先向けの自動車フレームの生産量が前年同四半期に比べて増加したものの、為替換算上の影響があり売上収益は214億32百万円(前年同四半期比3.1％減)となりました。利益面ではモデルミックスの良化などにより税引前四半期利益は17億83百万円(同15.3％増)となりました。 (アジア・大洋州) 自動車需要の悪化から自動車フレームの販売が前年同四半期に比べて減少したことから売上収益は117億48百万円(前年同四半期比17.3％減)、税引前四半期損失は６億９百万円(前年同四半期は税引前四半期利益２億68百万円)となりました。」
日本と中国では税引前利益が増加した一方、北米では72.8％減益、アジア・大洋州では前年同期の利益から損失へ転じ、地域別の業績分化が続いている。 - FY2020-Q1地域別の利益動向が分化有価証券報告書
「(日本) 主力得意先向けの自動車フレームの生産量が前年同四半期に比べて増加したことから売上収益は134億16百万円(前年同四半期比4.6％増)、税引前四半期利益は５億61百万円(同75.2％増)となりました。 (中国) 主力得意先向けの自動車フレームの生産量が前年同四半期に比べて増加したものの為替換算上の影響があり売上収益は107億82百万円(前年同四半期比1.8％減)となりました。利益面ではモデルミックスの良化などにより税引前四半期利益は８億28百万円(同22.9％増)となりました。 (アジア・大洋州) インド及びインドネシアでの販売が前年同四半期を下回ったことなどから売上収益は57億36百万円(前年同四半期比13.6％減)、税引前四半期損失は３億53百万円(前年同四半期は税引前四半期損失１億２百万円)となりました。」
日本と中国では税引前利益が前年同期を上回った一方、北米では利益が減少し、アジア・大洋州では損失が拡大するなど、地域別の利益動向が分化した。 - FY2019生産コスト低下と北米損失・連結利益減少が併存有価証券報告書
「利益面では、売上収益の減少のほか労務費の増加などから売上総利益は227億56百万円(同6.6％減)となり、販売費及び一般管理費の増加に加え北米連結子会社における事業用資産に係る減損損失によりその他の費用が前期に比べて増加したことによって営業利益は56億48百万円(同34.2％減)となりました。」
効率改善による製造コスト低下はあったが、労務費・販管費増加と北米減損により営業利益は34.2％減少した。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「利益面では、売上収益の減少のほか労務費の増加などから売上総利益は170億７百万円(同4.4％減)となりました。 主力得意先向けの自動車フレームの生産量は前年同四半期に比べてやや増加したものの、金型取引が減少したことから、売上収益は611億73百万円(前年同四半期比1.0％減)となりましたが、利益面では生産コストの低減に努め税引前四半期利益は７億13百万円(前年同四半期は税引前四半期損失８億60百万円)となりました。」
全体では労務費の増加などにより売上総利益が前年同期比4.4％減少した一方、北米では生産コスト低減により税引前損失から7億13百万円の利益へ改善した。地域別の改善効果と全体の利益圧迫要因が併存している。 - FY2019-Q2地域別の改善効果と中国モデルミックス悪化が併存有価証券報告書
「北米市場も踊り場にあることに加え、中国の新車販売台数も７月以降は前年同月割れが続いております。」
北米では生産コスト低減により税引前四半期利益が9.8％増加した一方、中国ではモデルミックスの悪化により税引前四半期利益が33.6％減少し、連結売上総利益は1.6％減少した。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「利益面では、持分法による投資利益が減少したものの増収効果と生産コストの低減により税引前四半期利益は８億89百万円(前年同四半期は税引前四半期損失２億円)となりました。」
北米では増収効果と生産コスト低減により税引前四半期損益が前年同期の損失から8億89百万円の利益へ改善した。アジア・大洋州でも生産効率の改善を進め、税引前四半期損失が1億35百万円から1億2百万円へ縮小した。 - FY2018-Q3生産性改善継続も連結営業利益・税引前利益減少有価証券報告書
「利益面は、北米の生産台数減少がマイナス要素となる一方で、日本や中国では生産台数の増加により生産性改善が進み、売上総利益は177億90百万円(同2.6％増)となりました。前年同四半期に比べてその他の損益は改善したものの販売費及び一般管理費が増加したため、営業利益は70億15百万円(同4.9％減)となり、持分法による投資利益の減少と金融損益のマイナスによって税引前四半期利益は63億９百万円(同10.9％減)」
日本・中国で生産性改善が進み売上総利益は前年同期比2.6％増となった一方、販売費及び一般管理費の増加、持分法投資利益の減少、金融損益のマイナスにより営業利益は4.9％減、税引前四半期利益は10.9％減となった。 - FY2018-Q2生産性改善が粗利微増に寄与するも営業利益・税引前利益は減少有価証券報告書
「利益面は、北米の生産台数減少がマイナス要素となる一方で、日本や中国では生産台数増加が生産性改善に寄与、アジア・大洋州地域でも生産コストの低減を進めたことから、売上総利益は110億22百万円(同0.8％増)となりました。前年同四半期に比べて販売費及び一般管理費が増加し、その他の損益も悪化したため、営業利益は41億21百万円(同10.5％減)となり」
日本・中国の生産性改善やアジア・大洋州の生産コスト低減は継続したが、北米の減産、販売費及び一般管理費の増加などにより、売上総利益は前年同期比0.8％増にとどまり、営業利益は10.5％減少した。 - FY2018-Q1地域別の改善効果はあるが連結粗利減有価証券報告書
「利益面は、日本の生産コストの低減や中国の生産台数増加の効果があった一方で、北米の生産台数減少の影響があり売上総利益は46億44百万円(同17.7％減)となりました。」
日本の生産コスト低減と中国の生産台数増加による改善効果は継続した一方、北米の減産影響により連結売上総利益は前年同期比17.7％減となった。 - FY2017前進有価証券報告書
「利益面では、前期に比べ北米では金型等に係る利益額が減少した一方で、日本では生産台数の増加効果と生産コストの低減によって利益改善が図られ、中国では主に生産台数増加の効果、アジア・大洋州地域ではタイの生産台数増加の効果やインドネシア子会社の損益改善があり、売上総利益は215億５百万円(同7.2％増)となりました。」
日本の生産コスト低減、増量効果、中国の生産台数増加、インドネシア子会社の損益改善により、売上総利益が前年同期比7.2％増となった。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「利益面は、日本では生産台数増加の効果と生産コストの低減、中国では生産台数増加の効果、アジア・大洋州では第３四半期(10月～12月)に付加価値の良化要素があったことやインドネシア子会社の損益改善などがあり、売上総利益は173億37百万円(同20.6％増)となりました。」
日本の生産コスト低減、中国の生産台数増加、アジア・大洋州の付加価値改善、インドネシア子会社の損益改善などが寄与し、売上総利益は前年同四半期累計比20.6％増となった。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「利益面は、前年同四半期に比べて、北米では金型等に係る利益額が減少した一方で、日本では生産台数増加と生産コストの低減、中国では生産台数増加の効果、アジア・大洋州ではインドネシア子会社の損益改善やタイの生産台数増加が寄与し、売上総利益は109億38百万円(同2.6％増)となりました。」
日本の生産コスト低減、中国の生産台数増加、インドネシア子会社の損益改善などが継続し、売上総利益は前年同四半期比2.6％増となった。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「利益面は、前年同四半期に比べて、日本では生産コストを低減、北米では人件費が増加した一方で付加価値が改善、中国では生産台数増加の効果などがあり、また、アジア・大洋州ではインドネシア子会社の損益が改善し、売上総利益は56億40百万円(同26.4％増)となりました。」
日本の生産コスト低減、北米の付加価値改善、中国の生産台数増加効果、インドネシア子会社の損益改善が当四半期の実績として示されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「中国での生産性改善、アジア・大洋州ではタイの子会社２社とインドネシアの子会社の損益が改善」
生産性改善を利益改善の要因として説明し、設備投資でも生産効率化による価格競争力の強化を目的としている。