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エイチワン(5989)・リスク顕在化

北米子会社の収益性低下と事業用資産減損

FY2019に初出。25回の記載のうち12回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2020-Q1。直近の記載はFY2026。

25記載
8年にわたる
1うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化悪化FY2021-Q1 – FY2021対処FY2024-Q1 – FY2025-H12019: 320192020: 420202021: 420212022: 420222023: 420232024: 320242025: 120252026: 22026
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エイチワンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値(2022年)より3年早い。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。9社中4社が悪化側に。

直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに5社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている27社のうち14社を表示しています。上の文は27社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026顕在化有価証券報告書

    「日本及び北米セグメントの子会社における有形固定資産及び無形資産の一部のうち、今後の使用見込みがなくなった遊休資産について、当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、1,307百万円を減損損失として連結損益計算書の「その他の費用」に計上いたしました。」

    北米では遊休機械・設備について438百万円の減損損失が発生した。一方、北米セグメントの営業利益は構造改革効果により増加している。
  2. 2026-05-14対処業績予想の修正

    「一方、利益面では既存生産ラインの合理化や効率化、生産パターンの大幅見直しなどの構造改革の効果が利益を押し上げたことで営業利益は58億60百万円(同33.4%増)となりました。」

    北米セグメントは営業利益を確保し、前期に表れた収益性低下の影響が縮小した。ただし、収益性問題の終息を示す記載ではない。
  3. FY2026-H1悪化有価証券報告書

    「前年同期において計上のあった一時的な新機種設備売上が減少したこと、主力得意先向けの自動車フレームの生産量の減少に加え、為替相場が円高で推移したことから売上収益は518億24百万円(前年同期比13.8%減)となりました。利益面では、一時的な新機種設備売上の減少に加え人件費高騰などに伴う製造コストが増加しましたが、既存生産ラインの効率化や原価低減施策の推進により営業利益35億1百万円(同37.2%減)となりました。」

    北米は既存ライン効率化・原価低減を進めたものの、売上収益は13.8%減、営業利益は37.2%減となり、収益性への下押し要因が再び表れた。ただし営業利益は黒字を維持している。
  4. FY2025-H1対処有価証券報告書

    「利益面では、人件費高騰などに伴う製造コストの増加がありましたが、増収効果により税引前中間利益55億6百万円(前年同期は税引前中間利益79百万円)となりました。」

    北米子会社を含む北米セグメントは、人件費高騰によるコスト増加があるものの、増収効果により前年同期の税引前利益79百万円から55億6百万円へ改善した。
  5. FY2024対処有価証券報告書

    「前期は減損損失(84億81百万円)の計上により大きくマイナスとなりましたが、当期は増収効果などにより、税引前利益は4億54百万円(前期は税引前損失84億93百万円)となりました。」

    北米セグメントは税引前損失から利益へ転じ、前期の84億81百万円の減損損失に対し当期の減損損失は4億93百万円となった。ただし収益性問題が解消したとの記載ではない。
  6. FY2024-Q3対処有価証券報告書

    「主力得意先向けの自動車フレームの生産量が前年同四半期に比べて増加したことや、円安効果などから売上収益は711億77百万円(前年同四半期比0.7%増)となりました。利益面では、人件費高騰などの製造コストの増加などがありましたが、付加価値が増加したことにより税引前四半期損失は4億16百万円(前年同四半期は税引前四半期損失22億18百万円)となりました。」

    北米セグメントの税引前損失は前年同期の22億18百万円から4億16百万円へ縮小し、収益性低下には改善が見られた。ただし、北米セグメントは引き続き税引前損失を計上している。
  7. FY2024-Q2対処有価証券報告書

    「利益面では、人件費高騰に伴う製造コストの増加などがありましたが、付加価値が増加したことにより税引前四半期利益9億17百万円(前年同四半期は税引前四半期損失6億66百万円)となりました。」

    北米子会社を含む北米セグメントでは、付加価値の増加により前年同期の税引前損失から9億17百万円の利益へ転じ、収益性が改善した。
  8. FY2024-Q1対処有価証券報告書

    「利益面では、付加価値率の改善により税引前四半期損失は1億78百万円(前年同四半期は税引前四半期損失8億26百万円)となりました。」

    北米子会社を含む北米セグメントでは、付加価値率の改善により税引前損失が縮小したが、赤字は残っている。
  9. FY2023悪化有価証券報告書

    「当連結会計年度において、連結損益計算書の「その他の費用」に8,481百万円(前連結会計年度4,068百万円)を減損損失として計上いたしました。」

    北米子会社の収益性低下に伴う減損損失が前期の40億68百万円から84億81百万円へ拡大し、北米の収益性問題が深刻化した。
  10. FY2023-Q3対処有価証券報告書

    「主力得意先向けの自動車フレームの生産量は前年同四半期を下回りましたが、円安効果や設備取引の増加などから売上収益は706億56百万円(前年同四半期比68.9%増)となりました。利益面では、売上収益の増加に加え、製造コストの圧縮などにより税引前四半期損失は22億18百万円(前年同四半期は税引前四半期損失32億50百万円)となりました。」

    北米の収益性は、売上収益の増加と製造コスト圧縮により改善し、税引前損失は前年同期から縮小した。ただし損失は継続している。
  11. FY2023-Q2対処有価証券報告書

    「利益面では、製造コストの増加などもあり税引前四半期損失6億66百万円(前年同四半期は税引前四半期損失14億35百万円)となりました。」

    北米セグメントの税引前損失は前年同期から縮小し、収益性低下の状況に改善が見られる。ただし、製造コスト増加もあり赤字は継続している。
  12. FY2023-Q1悪化有価証券報告書

    「(北米) 主力得意先向けの自動車フレームの生産量及び金型取引が前年同四半期に比べ減少しましたが、為替相場が円安に推移したことなどから売上収益は188億31百万円(前年同四半期比13.7%増)となりました。利益面では、製造コストの増加などにより税引前四半期損失は8億26百万円(前年同四半期は税引前四半期損失2億82百万円)となりました。」

    北米セグメントでは増収にもかかわらず税引前損失が拡大し、北米子会社の収益性低下が続いている。
  13. FY2022悪化有価証券報告書

    「北米セグメントで減損損失(40億68百万円)を計上したことから、営業損失は40億46百万円(前期は営業利益37億32百万円)となりました。」

    北米子会社の収益性低下が40億68百万円の減損損失として実現し、北米セグメントの税引前損失も83億22百万円まで拡大した。
  14. FY2022-Q3悪化有価証券報告書

    「(北米) 第1四半期は自動車フレームの生産量が前年同四半期を上回りましたが、第2四半期及び第3四半期(7月~12月)にかけて自動車フレームの生産量が前年同四半期を下回り、売上収益は418億23百万円(前年同四半期比6.1%減)、利益面では、売上収益の減少に加え、製造コストの増加もあり税引前四半期損失は32億50百万円(前年同四半期は税引前四半期損失17億82百万円)となりました。」

    北米セグメントでは生産量減少と製造コスト増加により、税引前損失が17億82百万円から32億50百万円へ拡大した。
  15. FY2022-Q2対処有価証券報告書

    「自動車フレームの生産量は前年同四半期並みだったものの、金型取引が増加したことなどにより売上収益は299億83百万円(前年同四半期比21.2%増)、税引前四半期損失が14億35百万円(前年同四半期は税引前四半期損失17億75百万円)となりました。」

    北米の売上収益は増加し、税引前損失は前年同期の17億75百万円から14億35百万円へ縮小した。北米子会社の収益性は改善したが、なお損失が残っている。
  16. FY2022-Q1対処有価証券報告書

    「主力得意先向けの自動車フレームの生産量及び金型取引が前年同四半期に比べ増加した結果、売上収益が165億63百万円(前年同四半期比126.8%増)となりました。利益面では、売上収益の増加や製造コストの低減、持分法投資利益の増加がありましたが、税引前四半期損失は2億82百万円(前年同四半期は税引前四半期損失19億74百万円)となりました。」

    北米子会社を含む北米セグメントでは、税引前損失が前年同期の19億74百万円から2億82百万円へ縮小し、収益性は改善した。ただし、なお損失を計上している。
  17. FY2021悪化有価証券報告書

    「(北米) 主力得意先向けの自動車フレームの生産量が前期に比べて大幅に落ち込んだことから、売上収益は581億36百万円(前期比24.7%減)、税引前損失は21億35百万円(前期は税引前損失8百万円)となりました。」

    北米子会社を含む北米セグメントの収益性は、新型コロナウイルス、半導体調達問題、寒波等の影響を受けて悪化した。
  18. FY2021-Q3悪化有価証券報告書

    「第2四半期及び第3四半期(7月~12月)は自動車フレームの生産量が前年同四半期を上回りましたが、第1四半期に生産が落ち込んだことを背景に売上収益は445億43百万円(前年同四半期比20.7%減)、税引前四半期損失は17億82百万円(前年同四半期は税引前四半期損失5億96百万円)となりました。」

    北米子会社では生産回復が見られた期間を含むものの、累計では大幅減収となり、税引前損失が5億96百万円から17億82百万円へ拡大して収益性の低下が続いた。
  19. FY2021-Q2悪化有価証券報告書

    「第2四半期(7月~9月)は自動車フレームの生産量が前年同四半期を上回りましたが、第1四半期に生産が落ち込んだことを背景に売上収益が247億29百万円(前年同四半期比36.0%減)、税引前四半期損失が17億75百万円(前年同四半期は税引前四半期利益96百万円)となりました。」

    北米子会社の収益性は、第2四半期単独で生産回復が見られたものの、上期累計では大幅減収となり、前年同期の税引前利益から17億75百万円の損失へ悪化した。
  20. FY2021-Q1悪化有価証券報告書

    「(北米) 新型コロナウイルスの影響による自動車メーカーの生産一時休止を受けて自動車フレームの生産量が前年同四半期に比べて大きく減少した結果、売上収益が73億4百万円(前年同四半期比63.7%減)、税引前四半期損失が19億74百万円(前年同四半期は税引前四半期利益2億70百万円)となりました。」

    北米子会社では、新型コロナウイルスの影響による生産一時休止を受けて売上収益が63.7%減少し、税引前利益から19億74百万円の損失へ転じた。前期末の損失縮小から再び収益性が悪化している。
  21. FY2020対処有価証券報告書

    「新車市場の状況や新型コロナウイルスの影響によって主力得意先向けの自動車フレームの生産量が前期に比べて減少したことを主因に売上収益は772億23百万円(前期比5.2%減)となりました。売上収益の減少は利益面にも影響しておりますが、前期に事業用資産に係る減損損失を計上した反動があり税引前損失は8百万円(前期は税引前損失11億18百万円)となりました。」

    北米は減収となったものの、税引前損失は前期の1,118百万円から8百万円へ縮小し、前期の減損損失計上後の損失水準から改善した。
  22. FY2020-Q3悪化有価証券報告書

    「(北米) 主力得意先向けの自動車フレームの生産量が前年同四半期に比べて減少したことなどから売上収益は561億49百万円(前年同四半期比8.2%減)、税引前四半期損失は5億96百万円(前年同四半期は税引前四半期利益7億13百万円)となりました。」

    北米では税引前利益7億13百万円から税引前損失5億96百万円へ転じ、北米子会社の収益性低下が続くことが数値で示された。
  23. FY2020-Q2悪化有価証券報告書

    「(北米) 主力得意先向けの自動車フレームの生産量が前年同四半期に比べて増加したものの、金型取引が前年同四半期に比べて減少したことから売上収益は386億27百万円(前年同四半期比4.6%減)、税引前四半期利益は96百万円(同72.8%減)となりました。」

    北米子会社では生産量が増加したにもかかわらず、金型取引の減少により売上収益が4.6%減、税引前四半期利益が72.8%減となり、収益性低下が続いている。
  24. FY2020-Q1悪化有価証券報告書

    「(北米) 主力得意先向けの自動車フレームの生産量は前年同四半期に比べて増加したものの金型取引が減少したことから売上収益は201億38百万円(前年同四半期比15.0%減)、税引前四半期利益は2億70百万円(同69.6%減)となりました。」

    北米子会社では主力得意先向け生産量が増加したにもかかわらず、金型取引の減少により売上収益が15.0%減、税引前四半期利益が69.6%減となり、収益性の低下が続いている。
  25. FY2019初出有価証券報告書

    「当連結会計年度においてアメリカ アラバマ州の子会社では収益性の低下などから減損損失(24億68百万円)を計上しております。」

    北米アラバマ州子会社の収益性低下が事業用資産の減損損失24億68百万円として実際に発生した。
一緒に動いた変遷

「北米セグメントにおける収益力の強化」は、この変遷が動いた25回のうち19回、同じ書類で同じ向きに動きました。

1913101098★123456
  1. ★この変遷
  2. 1北米セグメントにおける収益力の強化19回
  3. 2翌連結会計年度のフリー・キャッシュ・フロー赤字見込み13回
  4. 3生産性改善による収益力・価格競争力の強化10回
  5. 4借入金返済と資金流動性の管理10回
  6. 5金利上昇リスクと有利子負債への依存9回
  7. 6半導体の世界的な需給ひっ迫による自動車生産への影響8回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
エイチワンの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-05-14の業績予想の修正で、「対処」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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