EV・HEV向け部品と環境対策車用製品の開発
FY2016に初出。12回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに2社。
- FY2026前進有価証券報告書
「これまで培ってきた金属ファスナーの加工技術を駆使し、電動車のモーターなどに使われるバスバーを採用いただいております。更に、絶縁材となる樹脂を導電材と一体化したインサート成形品の採用拡大に向けた開発にも取り組んでおります。」
電動車モーター向けバスバーの採用実績を示し、樹脂と導電材を一体化したインサート成形品の採用拡大へ取り組みを進めている。 - FY2025前進有価証券報告書
「これまで培ってきた金属ファスナーの加工技術を駆使し、電動車のモーターなどに使われるバスバーを採用いただいております。更に、絶縁材となる樹脂を導電材と一体化したインサート成形品の採用拡大に向けた開発にも取り組んでおります。」
EV・電動車対応について、モーター向けバスバーの採用実績を示し、樹脂と導電材を一体化したインサート成形品の採用拡大にも取り組んでいる。 - FY2024再掲有価証券報告書
「また、EV（電気自動車）やHEV（ハイブリッド車）向け部品について、バッテリーやモーター関連及び静粛性を狙った製品や安全性に関与する製品開発を行っております。」
EV・HEV向けのバッテリー、モーター、静粛性、安全性関連製品の開発を継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「また、EV（電気自動車）やHEV（ハイブリッド車）向け部品について、バッテリーやモーター関連及び静粛性を狙った製品開発を行っております。」
EV・HEV向けのバッテリー、モーター関連および静粛性関連製品の開発を継続している。 - FY2022引き上げ有価証券報告書
「当社グループはこの受注減のリスクを打ち返すべく、当社の強みである金属と樹脂の両方の弾性技術を駆使し、自動車の電動化に対応する新商品の開発、拡販強化のため、2022年４月に新規部門「ｅ商品開発部」を設立いたしました。高付加価値商品の技術開発を推進し、急成長が見込めるＣＡＳＥ新分野での活動を具体化し、当社グループが掲げる2030年ＣＡＳＥ対応商品売上100億円達成の実現を目指してまいります。」
EV・HEV対応からCASE・電動化対応へ施策の範囲を広げ、e商品開発部を設立するとともに、2030年CASE対応商品売上100億円という目標を掲げた。 - FY2021再掲有価証券報告書
「また、ＥＶ（電気自動車）やＨＥＶ（ハイブリッド車）向け部品について、銅材料や難燃性樹脂材料を用いたバッテリーやモーター関連の開発を行っております。」
EV・HEV向けのバッテリー・モーター関連部品の開発を継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「また、EV（電気自動車）やHEV（ハイブリッド車）向け部品について、銅材料や難燃性樹脂材料を用いたバッテリーやモーター関連の開発を行っております。」
EV・HEV向けのバッテリー・モーター関連部品の開発を継続している。 - FY2019前進有価証券報告書
「更に、これらの取組みで培ってきた応力や挙動等の解析技術を駆使し、プラグインハイブリッドの機構に使用される極小の複合ばねを始め、環境対応車用の製品拡大にも取り組んでおります。」
EV・HEVに加え、プラグインハイブリッド向け極小複合ばねなど環境対応車用製品の拡大を進めている。 - FY2017前進有価証券報告書
「ＥＶ（電気自動車）やＨＥＶ（ハイブリッド車）向け部品について、銅材料や難燃性樹脂材料を用いてバッテリーやモータ関連の構成部品が採用され、国内での拡販、海外での生産も進めています。」
EV・HEV向けのバッテリー・モーター関連部品が採用され、国内拡販と海外生産が進展している。 - FY2016初出有価証券報告書
「自動車の内燃構造が、化石燃料から、環境に優しいＥＶやＨＥＶへとシフトする動きにも着実に追随する所存です。」
EV・HEVへの自動車構造変化を事業上の対応課題と捉え、バッテリー・モーター関連部品の採用や海外生産を進めている。