受注変動に応じた生産体制の柔軟化とコスト削減
FY2016に初出。39回の記載のうち19回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-08-05。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに0社。
- 2026-08-05再掲決算
「収益改善活動をグループ一丸となって推進いたしましたが、原材料・部品価格の上昇や人件費、物流費等の各種コスト増加の影響を吸収しきれず、営業利益は475百万円（前期比22.7％減）となりました。」
収益改善活動を継続したが、コスト増加を吸収しきれず自動車関連等の営業利益が減少した。 - FY2026再掲有価証券報告書
「利益面においては、一層の合理化の推進と構造改革による変動費および固定費の削減に取り組みましたが、主要取引先の減産による限界利益の低下、直材費を中心とする変動費および労務費等のコスト上昇の影響を受け、営業利益は1,470百万円（前年同期は2,382百万円、38.3％減）となりました。」
合理化、構造改革、変動費・固定費削減を継続したが、主要取引先の減産とコスト上昇により営業利益は前期比38.3％減となった。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「グローバルに拡販を積極的に推進いたしましたが、主要取引先である日系自動車メーカーの減産の影響を受け、売上高は27,530百万円（前期比6.1％減）となりました。一方利益面においては、収益改善活動をグループ一丸となって推進いたしましたが、主要取引先である日系自動車メーカーの減産による限界利益の減少等により、営業利益は1,294百万円（前期比20.0％減）となりました。」
グローバル拡販と収益改善活動を継続したが、主要取引先の減産による限界利益減少により、自動車関連等の営業利益は前年同期比20.0％減少した。 - FY2025再掲有価証券報告書
「一方利益面においては、より一層の合理化を推進いたしましたが、主要取引先である日系自動車メーカーの減産による限界利益の減少や労務費上昇等により、営業利益は3,095百万円と前期比△2,789百万円（△47.4％）の減益となりました。」
合理化を継続したものの、主要取引先の減産と労務費上昇により自動車関連等の営業利益は47.4％減少した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「一方利益面におきましては、より一層の合理化を推進いたしましたが、自動車メーカーの減収による限界利益の減少や労務費の上昇等により、営業利益は1,271百万円（前期比32.4％減）、経常利益は1,807百万円（前期比23.2％減）、親会社株主に帰属する中間純利益は1,225百万円（前期比38.1％減）となりました。」
合理化を継続したが、自動車メーカーの減収による限界利益の減少や労務費上昇等により、営業利益は前年同期比32.4％減少した。 - FY2024前進有価証券報告書
「一方利益面におきましては、主に原材料や物流費、エネルギー費用等の高騰の影響はあったものの、増収による限界利益の増加とより一層の合理化活動等の推進により営業利益は5,885百万円と前期比1,085百万円（22.6％）の増益となりました。」
原材料・物流費・エネルギー費用の高騰下でも、増収と合理化活動により自動車関連等の営業利益が前期比22.6％増加した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「一方利益面におきましては、増収による限界利益の増加に加えて、より一層の合理化を推進したこと等により営業利益は3,674百万円（前期比14.8％増）、経常利益は4,856百万円（前期比23.3％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は3,903百万円（前期比36.1％増）となりました。」
増収による限界利益の増加に加え、合理化を推進した結果、営業利益は前年同期比14.8％増、経常利益は23.3％増となった。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「一方利益面におきましては、増収による限界利益の増加に加えて、より一層の合理化を推進したこと等により営業利益は1,881百万円（前期比13.9％増）、経常利益は2,354百万円（前期比14.1％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は1,980百万円（前期比37.6％増）となりました。」
増収による限界利益の増加に加え、より一層の合理化を推進した結果、営業利益は前年同期比13.9％増加した。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「一方利益面におきましては、より一層の合理化を推進いたしましたが、原材料費を中心に、エネルギー費用等の高騰により、営業利益は901百万円（前期比27.1％減）、経常利益は1,089百万円（前期比23.5％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は999百万円（前期比6.0％減）となりました。」
合理化を継続したが、原材料費・エネルギー費用等の高騰により営業利益は前年同期比27.1％減少した。 - FY2023再掲有価証券報告書
「一方利益面におきましては、当社グループ一丸となってより一層の合理化を実施いたしましたが、原材料の供給問題・価格高騰、また経済活性化に伴う輸送コストの増加やエネルギー価格の高騰を継続的に受けるなどの厳しい環境下だったこともあり、連結営業利益は3,949百万円（前年同期は5,216百万円、24.3％減）となりました。」
合理化を継続したが、原材料・物流・エネルギー費用の高騰等により連結営業利益は24.3％減少した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「一方利益面におきましては、より一層の合理化を推進いたしましたが、主に原材料や物流費、エネルギー価格等の高騰により、営業利益は3,201百万円（前期比21.9％減）、経常利益は3,938百万円（前期比18.4％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は2,868百万円（前期比21.0％減）となりました。」
合理化を継続したものの、原材料・物流費・エネルギー価格等の高騰により営業利益は前年同期比21.9％減となった。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「一方利益面におきましては、より一層の合理化を推進いたしましたが、減収による限界利益の減少、原材料費や物流費、エネルギー費用等の高騰により、営業利益は1,651百万円（前期比44.9％減）、経常利益は2,062百万円（前期比41.4％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は1,439百万円（前期比43.0％減）となりました。」
より一層の合理化を継続したが、減収と原材料費・物流費・エネルギー費用等の高騰により営業利益は前年同期比44.9％減少した。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「一方利益面におきましては、より一層の合理化を推進いたしましたが、減収による限界利益の減少、原材料費や物流費、エネルギー費用等の高騰により、営業利益は1,236百万円（前期比22.3％減）、経常利益は1,423百万円（前期比28.4％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は1,063百万円（前期比30.6％減）となりました。」
より一層の合理化を継続したが、減収による限界利益の減少と原材料費・物流費・エネルギー費用の高騰により、営業利益は前年同期比22.3％減少した。 - FY2022前進有価証券報告書
「米国をはじめ新興国市場や非日系のお取引先等にグローバル拡販を積極的に推進いたしました結果、売上高は50,608百万円と前期比4,731百万円（10.3％）の増収となりました。一方利益面においては、増収による限界利益の増加に加え、材料価格高騰や輸送費の圧縮、またより一層の合理化活動等を推進いたしました結果、営業利益は5,780百万円と前期比1,239百万円（27.3％）の増益となりました。」
増収による限界利益の増加に加え、輸送費の圧縮と合理化活動を進め、自動車関連等の営業利益は前期比27.3％増となった。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「一方利益面におきましては、増収による限界利益の増加に加え、より一層の合理化を推進いたしました結果、営業利益は4,097百万円（前期比132.3％増）、経常利益は4,827百万円（前期比49.1％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は3,633百万円（前期比56.0％増）となりました。」
増収による限界利益の増加に加え、より一層の合理化を推進した結果、営業利益は前年同期比132.3％増加した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「一方利益面におきましては、増収による限界利益の増加に加え、より一層の合理化を推進いたしました結果、営業利益は2,996百万円（前期は3百万円の損失）、経常利益は3,521百万円（前期比403.0％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は2,525百万円（前期比422.4％増）となりました。」
増収による限界利益の増加と合理化の推進により、営業利益は前年同期の3百万円の損失から2,996百万円の利益へ改善し、経常利益・純利益も大幅に増加した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「一方利益面におきましては、増収による限界利益の増加に加え、より一層の合理化を推進いたしました結果、営業利益は1,592百万円（前期比437.3％増）、経常利益は1,987百万円（前期比223.7％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は1,531百万円（前期比225.0％増）となりました。」
合理化を継続し、増収による限界利益の増加も加わった結果、営業利益は前年同期比437.3％増となった。 - FY2021前進有価証券報告書
「一方利益面におきましては、上期時点では連結営業赤字の結果となっておりましたが、下期からの売上復調による限界利益の増加、また当社グループ全体で24億円の総コスト削減を実施したことにより、下期では昨年比29.3％の増益となりました。」
グループ全体で24億円の総コスト削減を実施し、下期の利益を前年同期比29.3％増加させたと説明している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「一方利益面におきましては、より一層の合理化を推進いたしましたが、減収による限界利益の減少等により、営業利益は1,764百万円（前期比67.4％減）、経常利益は3,238百万円（前期比47.1％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は2,329百万円（前期比51.5％減）となりました。」
より一層の合理化を継続したが、減収による限界利益の減少等により、営業利益は前年同期比67.4％減少した。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「一方利益面におきましては、より一層の合理化を推進いたしましたが、減収による限界利益の減少等により、営業利益は△3百万円（前年同期は3,644百万円の利益）、経常利益は700百万円（前年同期比82.5％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は483百万円（前年同期比84.5％減）となりました。」
合理化を継続したものの、減収による限界利益の減少等により、営業利益は前年同期の3,644百万円の利益から3百万円の損失となった。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「一方利益面におきましては、より一層の合理化を推進いたしましたが、減収による限界利益の減少等により、営業利益は296百万円（前期比82.8％減）、経常利益は613百万円（前期比68.5％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は471百万円（前期比69.5％減）となりました。」
より一層の合理化を継続したが、減収による限界利益の減少等により、営業利益は前年同期比82.8％減少した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「メーカーの原点である「良い製品を安く造る」ことに経営資源を集中するため、受注変動に応じて生産体制を柔軟に見直すほか、コスト削減の徹底により収益基盤の強化に取り組んでまいります。」
受注変動に応じた生産体制の見直しとコスト削減を継続して掲げている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「一方利益面におきましては、より一層の合理化を推進いたしましたが、減収による限界利益の減少並びに労務費や材料費の高騰等による経費負担が継続したことにより、営業利益は5,409百万円（前期比30.1％減）、経常利益は6,122百万円（前期比28.6％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は4,798百万円（前期比26.0％減）となりました。」
より一層の合理化を継続したが、減収と労務費・材料費高騰による負担が続き、営業利益は前年同期比30.1％減少した。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「一方利益面におきましては、より一層の合理化を推進いたしましたが、減収による限界利益の減少並びに材料費の高騰等による経費負担が増加したことにより、営業利益は3,644百万円（前期比31.0％減）、経常利益は3,992百万円（前期比31.2％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は3,129百万円（前期比27.8％減）となりました。」
より一層の合理化を継続したが、減収と材料費高騰等による負担増加により、営業利益は前年同期比31.0％減少した。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「一方利益面におきましては、より一層の合理化を推進いたしましたが、減収による限界利益の減少並びに材料費や労務費の高騰による経費負担が増加したこと等により、営業利益は1,721百万円（前期比33.8％減）、経常利益は1,947百万円（前期比31.2％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は1,545百万円（前期比29.3％減）となりました。」
より一層の合理化を継続したが、減収と材料費・労務費の高騰による負担増加等により、営業利益は前年同期比33.8％減少した。 - FY2019前進有価証券報告書
「資材費動向については、金属材料・樹脂材料共に価格上昇への対応、安定供給を受けるべく資材取引先との関係を強化すると共に更なるコスト削減を行なって行きます。人件費動向については、当社グループ全体的に人件費の高騰・人材確保が難しくなってきており、設備の自動化・業務の効率化により人件費を抑え、少ない人員で生産性を高める取り組みを行ってまいります。」
従来の合理化・コスト削減に加え、資材取引先との関係強化、設備自動化、業務効率化、少人数での生産性向上を具体的な対応策として明示した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「一方利益面におきましては、より一層の合理化を推進いたしましたが、材料費や労務費の高騰による経費負担が増加したこと等により、営業利益は7,734百万円（前期比3.4％減）、経常利益は8,572百万円（前期比1.9％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は6,487百万円（前期比2.2％増）となりました。」
より一層の合理化を継続したが、材料費・労務費の高騰による経費負担増加等により営業利益は前年同期比3.4％減少した。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「一方利益面におきましては、増収効果に加え、より一層の合理化を推進いたしました結果、営業利益は5,281百万円（前期比2.1％増）、経常利益は5,799百万円（前期比4.7％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は4,333百万円（前期比8.3％増）となりました。」
より一層の合理化を推進した結果、営業利益は前年同期比2.1％増加した。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「一方利益面におきましては、より一層の合理化を推進いたしましたが、材料費や労務費の高騰による経費負担が増加したこと等により、営業利益は2,598百万円（前期比1.0％減）、経常利益は2,829百万円（前期比0.9％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は2,186百万円（前期比5.1％増）となりました。」
より一層の合理化を継続したが、材料費・労務費の高騰による経費負担増加等により、営業利益は前年同期比1.0％減少した。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「一方利益面におきましては、より一層の合理化を推進いたしました結果、営業利益は8,005百万円（前期比3.9％増）、経常利益は8,736百万円（前期比4.5％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は6,345百万円（前期比4.9％増）となりました。」
より一層の合理化を推進した結果、営業利益は前年同期比3.9％増加した。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「一方利益面におきましては、増収効果に加え、より一層の合理化を推進いたしました結果、営業利益は5,170百万円（前期比5.5％増）、経常利益は5,538百万円（前期比4.3％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は4,003百万円（前期比5.3％増）となりました。」
より一層の合理化を推進した結果、営業利益は前年同期比5.5％増加した。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「一方利益面におきましては、増収効果に加え、より一層の合理化を推進いたしました結果、営業利益は2,625百万円（前期比6.8％増）、経常利益は2,805百万円（前期比4.8％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は2,080百万円（前期比8.0％増）となりました。」
より一層の合理化を推進し、営業利益は前年同期比6.8％増加した。自動車関連等でも収益改善活動により営業利益が5.3％増加した。 - FY2017前進有価証券報告書
「一方利益面におきましては、円高の影響を打ち返すべく、より一層の合理化等を推進いたしました結果、営業利益は10,384百万円と前期比1,232百万円（13.5％）の増益、経常利益は11,429百万円と前期比1,365百万円（13.6％）の増益、親会社株主に帰属する当期純利益は8,003百万円と前期比978百万円（13.9％）の増益となりました。」
円高影響に対して合理化等を推進し、営業利益は前期比13.5％増、経常利益は13.6％増、親会社株主に帰属する当期純利益は13.9％増となった。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「一方利益面におきましては、より一層の合理化を推進いたしました結果、営業利益は7,702百万円（前期比10.7％増）、経常利益は8,357百万円（前期比8.2％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は6,049百万円（前期比10.1％増）となりました。」
より一層の合理化を推進した結果、営業利益は前年同期比10.7％増加した。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「一方利益面におきましては、増収効果に加え、より一層の合理化を推進いたしました結果、営業利益は4,898百万円（前期比11.3％増）、経常利益は5,310百万円（前期比9.7％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は3,800百万円（前期比10.3％増）となりました。」
より一層の合理化を推進した結果、営業利益が前年同期比11.3％増加した。自動車関連等でも収益改善活動により営業利益が13.8％増加している。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「一方利益面におきましては、増収効果に加え、より一層の合理化を推進いたしました結果、営業利益は2,458百万円（前期比19.0％増）、経常利益は2,677百万円（前期比16.9％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は1,926百万円（前期比20.6％増）となりました。」
合理化を一層推進し、営業利益が前年同期比19.0％増加したと説明している。 - FY2016初出有価証券報告書
「メーカーの原点である「良い製品を安く造る」ことに経営資源を集中するため、受注変動に応じて生産体制を柔軟に見直すほか、コスト削減の徹底により収益基盤の強化に取り組んでまいります。」
生産能力の固定化を避け、需要変動への対応とコスト削減を通じて収益基盤を強化する方針を示している。