事業ポートフォリオ最適化と収益構造改革
FY2018に初出。15回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載は2026-05-13。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに40社。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）は事業撤退を決定しているＨＤＤ用サスペンション事業の生産委託先での生産を2025年６月、顧客への出荷を同７月で終了いたしました。」
事業ポートフォリオ見直しの具体的施策であるHDD用サスペンション事業について、生産・顧客出荷の終了という実行段階に到達した。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当該状況を解消するため、当連結会計年度において、企業価値向上のために従来から取り組んできた事業収益性改善を引き続き進めるとともに、前年度の営業赤字の要因であったＨＤＤ用サスペンション事業の撤退を当連結会計年度において決定しました。」
収益構造改革について、従来の収益性改善に加え、HDD用サスペンション事業の撤退を組み合わせた方針を継続している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「当社は、ＨＤＤ用サスペンション事業を将来に向けて継続・発展させていくことは難しいものと判断し、2025年３月末を目途とし、ＨＤＤ用サスペンション事業から撤退することを決定いたしました。」
不採算事業からの撤退を含む事業ポートフォリオ見直しについて、HDD用サスペンション事業の撤退決定と2025年3月末を目途とする時期が具体化した。 - FY2024引き上げ有価証券報告書
「企業価値向上のために従来の事業収益性改善だけでなく、不採算事業からの撤退を含めた事業ポートフォリオ見直しを図ってまいります。更に資本コストを意識した投資判断の徹底を継続し、必要な資金調達を進めてまいります。」
従来の収益性改善・ポートフォリオ最適化に加え、不採算事業からの撤退を含む見直しへ対応範囲が広がった。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
事業ポートフォリオの最適化、成長事業への投資、収益構造改革に関する従来方針について重要な変更がないとされている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
事業ポートフォリオの最適化、成長事業への投資、収益構造改革に関する従来方針について重要な変更がないとされている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
事業ポートフォリオの最適化、成長事業への投資、収益構造改革に関する従来方針について重要な変更がないとされている。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「なお、事業ポートフォリオ改革に関しては、「ＥＶ等電動化関連成長事業および電子情報通信関連成長事業」の構成比を2021年度の39％から、2024年度には52％まで引き上げる計画をしております。」
成長事業の構成比について、2021年度39％から2024年度52％への引上げという測定可能な計画が追加された。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
事業ポートフォリオの最適化、コア事業・高成長事業・次世代主力事業の区分および資本コストを意識した投資方針について、重要な変更がないと扱われている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
事業ポートフォリオの最適化、コア事業・高成長事業・次世代主力事業の区分および資本コストを意識した投資方針について、重要な変更がないと扱われている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「前掲の事業環境の変化を踏まえ、持続的成長を可能とする事業ポートフォリオ確立に向けての基盤整備実現にあたり、コア事業、高成長事業、次世代主力事業それぞれにおける事業機会、および成長分野を的確に見極め、資本コストを意識した実効性の高い投資を実施してまいります。」
コア事業・高成長事業・次世代主力事業を区分し、資本コストを意識して投資するポートフォリオ方針を継続している。 - FY2019前進有価証券報告書
「前掲の事業環境の変化を踏まえ、持続的成長を可能とする事業ポートフォリオ確立に向けての基盤整備実現にあたり、コア事業、高成長事業、次世代主力事業それぞれにおける事業機会、および成長分野を的確に見極め、資本コストを意識した実効性の高い投資を実施してまいります。」
事業ポートフォリオをコア事業・高成長事業・次世代主力事業に区分して機会を見極め、資本コストを意識した投資を行う枠組みが明示された。 - FY2018初出有価証券報告書
「事業ポートフォリオの最適化を目指し、収益構造改革に向けた製品・事業の収益評価を行い、製品・事業毎の事業方針を策定、収益の最大化へ向けた取り組みを進めています。」
製品・事業ごとの収益評価と方針策定を通じ、事業ポートフォリオの最適化および収益構造改革を進める施策が新たに明示された。