自然災害・疫病による生産中断
FY2016に初出。14回の記載のうち4回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2020。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。132社中31社が悪化側に。
- FY2025国内生産拠点数減少有価証券報告書
「当社グループは、国内６拠点・海外12拠点で生産活動を行っており、地震等大規模な自然災害や感染症によるパンデミックが発生した場合は、最終製品の需要減、当社グループ・顧客・サプライヤーの生産活動の中断などにより事業に影響を及ぼす可能性があります。」
生産拠点数は国内6拠点・海外12拠点と記載され、前回開示の国内7拠点・海外12拠点から国内拠点数が減少した。 - FY2024悪化有価証券報告書
「当社グループは、国内７拠点・海外12拠点で生産活動を行っており、地震等大規模な自然災害や感染症によるパンデミックが発生した場合は、最終製品の需要減、当社グループ・顧客・サプライヤーの生産活動の中断などにより事業に影響を及ぼす可能性があります。」
生産拠点数が国内7拠点・海外12拠点として示され、従来開示の国内6拠点・海外10拠点から対象拠点数が増加した。 - FY2023対処有価証券報告書
「対応策として、当社グループは、非常時の初期対応他災害発生の際に適切な対応が取れるよう仕組みを構築しております。また災害の発生を防ぎ、万が一災害が発生した場合の被害を最小限に抑えるために、防災・危機管理マニュアルを定め、定期的に設備点検、防災訓練等を実施しており、事業に応じたＢＣＰ（事業継続計画）を作成し、被災時でも重要な事業を継続し、早期に事業復旧できるよう準備を行っております。」
自然災害・感染症リスクへの対応として、防災・危機管理マニュアル、設備点検、防災訓練、事業別BCPの整備が記載された。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「当社グループの主な事業領域である自動車分野は、中国のロックダウン（都市封鎖）や半導体不足等供給制約の強まりによって自動車生産の減産影響が発生しており、先行き不透明な状況となりました。」
中国のロックダウンと半導体不足による供給制約が自動車生産の減産影響として実際に発生し、生産中断・供給制約リスクが顕在化した。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「当社グループの主な事業領域である自動車分野は、新型コロナウイルス感染症の拡大により、新車生産及び販売が大きく落ち込んだ前年同四半期から回復傾向が継続しておりましたが、一方世界的な半導体不足による影響や感染が拡大した東南アジアでの工場閉鎖などによる部品不足を背景に、自動車生産の減産影響が発生しており先行き不透明な状況となりました。」
感染症拡大に伴う東南アジアの工場閉鎖と部品不足が、自動車生産の減産影響として実際に発生した。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「メキシコ子会社、米国子会社の材料関連製品、自動車関連製品ともに、回復基調が継続しております。」
前年のロックダウン等による操業・販売への影響を受けた北米拠点について、材料関連製品・自動車関連製品の回復基調が継続している。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「ＨＤＤ用サスペンションは、データセンター向け投資が旺盛に推移しており高い需要が継続しております。新型コロナウイルス感染症の拡大に伴うフィリピン拠点の封鎖により、検査工程の所定人員確保が出来ず、顧客への出荷が減少した前年同四半期から大きく回復しました。」
フィリピン拠点封鎖による出荷減少があった前年同四半期からHDD用サスペンションの販売が大きく回復し、感染症による生産中断影響の緩和が示された。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「国外でのロックダウン等による活動制限からの再開に伴い販売も回復し受取手形及び売掛金が10億16百万円増加したことによります。」
ロックダウン等による活動制限は生産・販売に影響したものの、その後の活動再開に伴い販売が回復したことが記載され、感染症による生産中断影響の一部緩和が示された。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「メキシコ子会社、米国子会社の自動車関連製品ともに、４月から５月にかけてのロックダウンにより工場操業を停止したことにより前年同期比で大幅に減少しました。」
新型コロナウイルス感染症に伴うロックダウンが北米工場の操業停止として実際に発生し、自動車関連製品の減少につながった。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「ＨＤＤ用サスペンションは、データセンター向け投資は旺盛に推移しており需要が高水準にあるものの、３月以降、６月中旬まで新型コロナウイルス感染拡大に伴うフィリピン拠点の封鎖により、検査工程の所定人員確保が出来ず、顧客への出荷が減少しました。」
感染症によるフィリピン拠点の封鎖が6月中旬まで続き、検査工程の人員確保不能と顧客への出荷減少として生産・販売への影響が継続した。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「当社グル－プは日本・北米・中国・アジアにおいて生産及び販売活動を行っており、新型コロナウイルスの感染拡大による影響が発生しております。」
感染症リスクが実際に発生し、フィリピン拠点の封鎖、自動車関連出荷減、顧客・サプライヤーの生産活動中断可能性などが具体的に記載された。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは、国内６拠点・海外１０拠点で生産活動を行っており、地震や大規模な自然災害・疫病の発生により生産活動が中断され、事業に影響を及ぼすリスクが考えられます。」
国内6拠点・海外10拠点での生産活動と、自然災害・疫病による中断リスクを継続して記載している。 - FY2017悪化有価証券報告書
「当社グループは、国内６拠点・海外１０拠点で生産活動を行っており、地震や大規模な自然災害・疫病の発生により生産活動が中断され、事業に影響を及ぼすリスクが考えられます。」
生産拠点数が従来の国内5拠点・海外8拠点から国内6拠点・海外10拠点へ増加していることが記載された。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、国内５拠点・海外８拠点で生産活動を行っており、地震や大規模な自然災害・疫病の発生により生産活動が中断され、事業に影響を及ぼすリスクが考えられます。」
生産拠点数を国内5拠点・海外8拠点として数値化している。