自動車・HDD・プリンター市場への依存と需要変動
FY2016に初出。36回の記載のうち15回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-08-07。
サンコールがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値(2019年)より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。67社中36社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに14社。
- 2026-08-07悪化決算
「自動車分野 8,860 57.5 9,685 72.9 825 9.3」
自動車分野の連結売上高構成比が前年同期の57.5%から72.9%へ上昇し、自動車分野への売上依存度が高まった。 - FY2026再定義有価証券報告書
「当社グループの事業分野は、自動車(売上比率63.2%)、EV関連製品(同8.2%)、電子情報通信(同28.6%)で構成されています。自動車分野においては、ICE車の需要減、HV車の需要増、EV車の需要鈍化により、各車種に搭載される当社製品の生産・開発活動に影響を受けています。対応策として、需要予測の向上と変動への耐性を強化することで収益安定化を進めています。EV関連製品は付加価値製品の開発と技術転用による新領域への拡販を進めています。電子情報通信分野においては、HDD用サスペンション事業からの撤退を完了することで将来的な業績への変動リスクを除外し、通信関連における拡大需要の取り込みを加速しています。」
市場依存リスクの説明が、自動車・EV・電子情報通信の売上構成比と車種別需要の変化を軸とする内容に整理された。HDD用サスペンション撤退完了により同事業の将来変動リスクを除外し、通信関連の拡大需要を取り込む方向が示された。 - 2026-05-13再定義決算
「自動車分野 37,269 71.4 △602 △1.6 HDD用サスペンション 3,865 7.4 △12,505 △76.4 プリンター関連 3,581 6.9 △632 △15.0 通信関連 6,959 13.3 1,994 40.2」
HDD用サスペンション事業の終了により売上構成が変化し、自動車分野の構成比が71.4%となる一方、通信関連は売上高が前年同期比40.2%増となった。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社グループ(当社及び当社の関係会社)は事業撤退を決定しているHDD用サスペンション事業の生産委託先での生産を2025年6月、顧客への出荷を同7月で終了いたしました。」
HDD用サスペンション事業の生産と顧客への出荷が終了し、同事業に対する需要変動リスクへのエクスポージャーが縮小した。 - FY2025再定義有価証券報告書
「当社グループは、連結売上高の約59%を自動車分野が占めている他、事業撤退を決定しているデータセンター向けHDD用サスペンションを除いても、通信関連及びプリンター関連を含む電子情報分野でも大きな比率となっております。」
自動車分野の売上構成比は約59%となり、事業撤退を決定したデータセンター向けHDD用サスペンションをリスク対象から除外する形に依存構造の説明が組み替えられた。 - FY2024悪化有価証券報告書
「当社グループは、連結売上高の約73%を自動車分野が占めている他、データセンター向けHDD用サスペンション、プリンター関連部品もそれぞれ大きな比率となっております。これら最終製品の国際的市場動向の変化や業界再編は当社製品の生産販売量の変動につながり、業績に影響を及ぼす可能性があります。」
自動車分野の連結売上高構成比が約73%と示され、主要市場への依存度が数値化された。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「HDD用サスペンションは2022年9月以降各国の金融引き締めや地政学的リスクによる景気後退の懸念が強まり、データセンター向け投資抑制の影響が継続しております。結果、売上高は60億74百万円(前年同四半期比42.0%減)となりました。プリンター関連は需要が減少傾向にあり、売上高は25億95百万円(前年同四半期比17.0%減)となりました。通信関連は、景気後退懸念によるデータセンター投資抑制の影響から減少となり、売上高は10億54百万円(前年同四半期比16.4%減)となりました。」
HDD、プリンター、通信の複数主要市場で需要減少が顕在化し、HDD用サスペンション売上高は前年同四半期比42.0%減となった。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「また、電子情報通信分野では、デジタル社会進展によりデータセンター向け投資に旺盛な需要が続いておりましたが、2022年9月以降各国の金融引き締めや地政学的リスクによる景気後退の懸念が強まり、データセンター向け投資抑制の影響が継続しております。」
自動車・HDD・プリンター等の主要市場の需要変動リスクについて重要な変更はないとされる中、データセンター投資抑制の影響が継続している。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「HDD用サスペンションは2022年9月以降各国の金融引き締めや地政学的リスクによる景気後退の懸念が強まり、データセンター向け投資抑制の影響が発生しております。結果、売上高は13億90百万円(前年同四半期比62.7%減)となりました。」
主要市場の一つであるデータセンター向け投資抑制が継続し、HDD用サスペンション売上高が前年同四半期比62.7%減となった。 - FY2023悪化有価証券報告書
「当社グループは、連結売上高の約64%を自動車分野が占めている他、データセンター向けHDD用サスペンション、プリンター関連部品もそれぞれ大きな比率となっております。これら最終製品の国際的市場動向の変化や業界再編は当社製品の生産販売量の変動につながり、業績に影響を及ぼす可能性があります。特に、ニアラインと呼ばれるデータセンター向けHDDはSSD(Solid State Drive)への置き換えが進むリスクがあり、その場合当社グループの業績に大きな影響を及ぼします。」
自動車分野の売上構成比が約64%と示され、HDDについてはSSDへの置換リスクが新たに具体化された。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「当社グループの主な事業領域である自動車分野は、半導体不足等供給制約の影響が長引いており、自動車生産の回復は停滞感が強まってまいりました。 また、電子情報通信分野では、デジタル社会進展によりデータセンター向け投資に旺盛な需要が続いておりましたが、9月以降各国の金融引き締めや地政学的リスクによる景気後退の懸念が強まり、データセンター向け投資抑制の影響が継続しております。」
自動車分野では供給制約による生産回復の停滞感が強まり、電子情報通信分野では9月以降の金融引き締め・地政学的リスクを背景にデータセンター投資抑制の影響が継続している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「当社グループの主な事業領域である自動車分野は、半導体不足等供給制約に歯止めがかかりつつあるものの、中国のロックダウン(都市封鎖)等によって自動車生産の減産影響が継続しており、先行き不透明な状況となりました。また、電子情報通信分野では、デジタル社会進展によりデータセンター向け投資に旺盛な需要が続いておりましたが、9月以降各国の金融引き締めや地政学的リスクによる景気後退の懸念が強まり、データセンター向け投資抑制の影響が発生してまいりました。」
自動車分野では中国のロックダウン等による減産影響が続き、電子情報通信分野では9月以降にデータセンター投資抑制の影響が発生した。複数の主要市場で需要変動の影響が継続・拡大している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「自動車関連製品は、バスバー等電動化関連やLED関連製品等一部の製品で増加しましたが、中国のロックダウン(都市封鎖)や半導体不足等供給制約の強まりによる自動車生産の減産影響があり、全体としては前年同四半期から減少しました。その結果、売上高は60億53百万円(前年同四半期比4.8%減)となりました。」
自動車市場への依存と供給制約のリスクが、中国のロックダウンや半導体不足による自動車生産減産および自動車関連製品売上高4.8%減として顕在化した。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「しかし、直近第3四半期連結会計期間の売上高は世界的な半導体不足による影響や感染が拡大した東南アジアでの工場閉鎖などによる部品不足を背景に、自動車生産の減産影響が発生しており117億2百万円(前年同四半期比0.6%減)となっております。」
自動車・電子情報通信等の需要変動リスクについて、半導体不足や東南アジアの工場閉鎖による部品不足が直近の自動車生産減産と売上高前年同四半期比0.6%減として実際に表れた。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「当社グループの業績もこのような外部環境の影響を強く受け、自動車分野の売上高は大きく増加しました。電子情報通信分野においても、HDD用サスペンションやプリンター関連の需要が高水準を維持しており前年同四半期の売上を上回りました。この結果、売上高は235億2百万円(前年同四半期比39.6%増)となりました。」
自動車分野および電子情報通信分野の需要が前年同四半期から回復し、全社売上高は前年同四半期比39.6%増となった。需要変動の影響は当四半期には緩和したが、自動車生産では半導体不足による制約が別途継続している。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「自動車分野は、新型コロナウイルス感染症の拡大により、新車生産及び販売が大きく落ち込んだ前年同四半期から大きく回復しましたが、一方半導体不足による自動車生産の減産影響が発生しており先行き不透明な状況となりました。」
自動車市場への依存・需要変動リスクに関連して、半導体不足による自動車生産の減産影響が実際に発生し、先行き不透明と記載された。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「当社グループの業績もこのような外部環境の影響を強く受け、自動車分野は大きく減少しました。電子情報通信分野はプリンター関連で減少したものの、HDD用サスペンションの需要が高水準を維持しており前年同期の販売を上回りました。この結果、売上高は286億5百万円(前年同四半期比9.3%減)となりました。」
自動車分野の大幅減少とプリンター関連の減少が実際の売上高減少として顕在化した。一方、HDD用サスペンションは前年同期の販売を上回った。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「当社グループの業績もこのような外部環境の影響を強く受け、自動車分野はすべての地域で大きく減少しました。電子情報通信分野はプリンター関連で減少したものの、HDD用サスペンションの需要が高水準にあり前年同期の販売を上回りました。この結果、売上高は168億37百万円(前年同四半期比19.9%減)となりました。」
自動車分野の全地域での減少とプリンター関連の減少が実際の売上高減少として顕在化した。一方、HDD用サスペンションは前年同期を上回った。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「当社グループの業績もこのような外部環境の影響を強く受け、自動車分野は1月から3月まで中国市場での販売が大きく減少したことに加え、4月以降主に日本市場での販売減により大きく減少しました。電子情報通信分野は、HDD用サスペンションの需要が高水準にあるものの、3月以降新型コロナウイルス感染拡大に伴うフィリピン拠点の封鎖により、販売は低調な推移となりました。この結果、売上高は79億64百万円(前年同四半期比22.5%減)となりました。」
新型コロナウイルス感染症に伴う自動車販売減少とフィリピン拠点封鎖が、自動車・HDD関連の販売および全社売上高の減少として実際に発生した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染拡大及びそれに起因する景気後退等が、最終製品の消費動向を減退させ、当社グループの販売に大きな影響を及ぼす可能性があります。」
自動車・HDD・プリンター等の市場依存に加え、新型コロナウイルス感染拡大と景気後退による最終製品需要減少のリスクが明示された。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「当社グループの業績もこのような外部環境の影響を強く受け、自動車分野は中国市場での販売が減少したことに加え、欧州向けの弁ばね用鋼材の輸出も自動車排ガス規制強化前の駆け込み需要の反動により低迷しました。電子情報通信分野の市況は徐々に改善し、HDD用サスペンションの需要も回復傾向にあるものの販売は高水準だった前年度からは大きく減少しました。その結果、売上高は315億47百万円(前年同四半期比9.8%減)となりました。」
中国・欧州の自動車需要低迷と、HDD用サスペンション販売の大幅減少が同時に業績へ影響し、全社売上高は前年同四半期比9.8%減となった。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「当社グループの業績もこのような外部環境の影響を強く受け、自動車分野は中国市場の販売が大きく落ち込み、欧州向けの弁ばね用鋼材も排ガスや燃費規制強化前の駆け込み需要の反動により自動車販売が停滞し、輸出が振るいませんでした。また、電子情報通信分野の市況回復が遅れ、HDD用サスペンションの販売は好調だった前年度水準からは後退しました。その結果、売上高は210億7百万円(前年同四半期比10.2%減)となりました。」
中国・欧州の自動車需要停滞と電子情報通信分野の回復遅れが同時に業績へ影響し、売上高は前年同四半期比10.2%減となった。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「当社グループの業績もこのような外部環境の影響を強く受け、自動車分野では特に中国向け製品販売が落ち込み、欧州向けの弁ばね用鋼材も新燃費基準導入等に伴う自動車販売低迷により輸出が振るいませんでした。また、電子情報通信分野でも市場環境が回復せずHDD用サスペンションの販売は低水準で推移しました。その結果、売上高は102億70百万円(前年同四半期比10.7%減)となりました。」
中国・欧州を中心とする自動車需要低迷と、電子情報通信分野の需要停滞が同時に業績へ影響し、売上高は前年同四半期比10.7%減となった。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「当社グループの業績は、国内外における自動車分野の販売が概ね好調に推移し、北米子会社やHDD用サスペンションの収益性改善などにより増収増益となりましたが、年度末にかけては中国経済の成長鈍化等の影響を受けました。」
中国経済の成長鈍化が年度末にかけて業績へ影響した。一方、年間売上高は458億12百万円で前期比8.5%増となった。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「一方、中国・欧州は年後半から消費及び投資が減少基調となり、年末には米中貿易摩擦なども影響したため景気停滞が鮮明となり、新興国経済にも波及しました。」
中国・欧州の消費・投資の減少基調と米中貿易摩擦による景気停滞が記載され、需要変動リスクの背景となる環境変化が実際に生じている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
自動車・HDD・プリンター等の市場依存と需要変動を含む事業等のリスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
自動車・HDD・プリンター等の市場依存と需要変動を含む事業等のリスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2018悪化有価証券報告書
「当社グループは、売上高の約70%程度を自動車用部品に依存している他、HDD用サスペンション、プリンター用部品もそれぞれ大きな比率を占めております。これらの市場動向の変化や業界再編・技術革新による競争激化は当社製品の生産販売量の変動につながり、業績に影響を及ぼす可能性があります。」
自動車部品への約70%依存に加え、業界再編と技術革新による競争激化を市場環境リスクとして明示した。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「当社グループの主な事業領域である自動車業界は、SUV等の大型車が各国の自動車販売台数を下支えし、日本では軽自動車の需要も順調でしたが、米国では販売台数が前年を下回りました。」
自動車市場の地域別需要変動が継続し、米国で販売台数が前年を下回った。一方、プリンター関連では一部で需要回復の兆しも記載されている。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「中国ではSUVや商用車が好調を維持しましたが、米国での販売台数は大型車を除き前年割れとなりました。」
自動車市場の地域別需要変動が継続し、米国では大型車を除く販売台数の前年割れとして顕在化した。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「北米セグメントにおいては、米国自動車市場の減速に伴い米国子会社での自動車関連製品の販売は前年を下回り、通信関連についても低調に推移しました。」
自動車市場への依存と需要変動のリスクが、米国市場の減速による米国子会社の自動車関連製品販売減少として実際に発生した。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「プリンター関連は、市場が冷え込んだ影響でプリンターローラーの需要が前年を大きく下回り、売上高は33億24百万円(前連結会計年度比22.6%減)となりました。」
自動車関連への約7割依存に加え、プリンター市場の低迷が当期にも実際に販売へ影響し、プリンター関連売上高が22.6%減少した。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「プリンター関連は、プリンター市場の低迷による主要顧客の生産調整の影響等により売上高は24億73百万円(前年同期比26.2%減)となりました。」
プリンター市場の低迷と主要顧客の生産調整が実際に販売へ影響し、プリンター関連売上高が前年同期比26.2%減となった。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「光通信部品の販売が堅調に推移し、自動車関連では弁ばね材やエンジン用部品の販売が伸びましたが、プリンター関連では主に新興国市場での低迷により顧客の在庫調整等の影響を受けました。」
プリンター市場の低迷と顧客の在庫調整が実際に販売へ影響し、プリンター関連売上高は前年同期比27.2%減となった。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「このような環境の下、当社グループの売上高は海外子会社における好調な自動車関連製品が売上を牽引しましたが、日本からの精密機能材料の輸出販売の減少やプリンター市場が低迷し関連製品の需要が減少したため、前年同水準の91億37百万円となりました。」
プリンター市場の低迷と関連製品需要の減少が当四半期の売上に実際に影響した。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、売上高の約70%程度を自動車用部品に依存している他、HDD用サスペンション、プリンター用部品もそれぞれ大きな比率を占めております。これらの市場動向の変化と技術革新は当社製品の生産販売量の変動につながり、業績に影響を及ぼす可能性があります。」
売上高の約70%を自動車用部品に依存していることを数値で示している。