グローバル化に伴う為替変動リスク
FY2016に初出。34回の記載のうち19回が「対処」で、最初の「対処」はFY2018-Q1。直近の記載は2026-08-07。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。159社中71社が悪化側に。
- FY2026-H1対処有価証券報告書
「為替差益 － 59」
当中間連結会計期間は59百万円の為替差益となり、前年同期の410百万円の為替差損から損益影響が改善した。 - FY2025悪化有価証券報告書
「為替差損 － 513」
当連結会計年度に513百万円の為替差損を計上し、前中間期の410百万円から為替損失が拡大した。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「為替差損 － 410」
当中間連結会計期間に410百万円の為替差損を計上し、前年度まで損益を支えた為替差益から為替差損へ転じた。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「利益面では、ＨＤＤ用サスペンションでの売上高減少影響に加え、新機種増産準備にかかる費用の増加及び訴訟対応に関して有効な防御策を講じるための弁護士費用・その他の費用などの影響により営業損失は24億26百万円（前年同四半期は８億67百万円の営業利益）、為替差益の発生や受取配当金により経常損失は18億37百万円（前年同四半期は12億96百万円の経常利益）となりました。」
為替差益の発生が営業損失を一部相殺し、経常損益への為替変動の影響は当四半期において緩和要因となった。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「利益面では、ＨＤＤ用サスペンションでの売上高減少影響に加え、新機種増産準備にかかる費用の増加及び訴訟対応に関して有効な防御策を講じるための弁護士費用・その他の費用などの影響により営業損失は14億６百万円（前年同四半期は４億71百万円の営業利益）、為替差益の発生や受取配当金により経常損失は８億34百万円（前年同四半期は８億82百万円の経常利益）となりました。」
為替差益は発生したものの、当四半期も為替変動が経常損益に影響しており、前四半期から新たな為替リスクの変化は示されていない。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「利益面では、エネルギー・輸送コストアップ、ＨＤＤ用サスペンションでの新機種増産準備にかかる費用の増加及び訴訟対応に関して有効な防御策を講じるための弁護士費用・その他の費用などの影響により営業損失は８億78百万円（前年同四半期は３億98百万円の営業利益）、為替差益の発生や受取配当金により経常損失は５億63百万円（前年同四半期は６億66百万円の経常利益）となりました。」
為替差益の発生により為替変動は当四半期の経常損益において損失影響を一部相殺した。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「為替差益の発生や受取配当金により経常利益は12億96百万円（同52.8％増）となりました。」
為替差益の発生により経常利益が前年同四半期比52.8％増となり、当四半期の損益面では為替変動による影響が軽減された。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「利益面では、増収及び円安の影響があったものの、鋼材値上げやエネルギー・輸送コストアップにより営業利益は４億71百万円（同1.1％減）、為替差益の発生や受取配当金により経常利益は８億82百万円（同35.6％増）となりました。」
円安の影響や為替差益の発生により、経常利益は前年同期比35.6％増となった。為替変動による損益面の影響は当四半期において軽減されている。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「利益面では、増収及び円安の影響により営業利益は３億98百万円（同23.2％増）、為替差益の発生や受取配当金により経常利益は６億66百万円（同65.0％増）となりました。」
円安の影響と為替差益の発生により、経常利益は前年同四半期比65.0％増となり、当四半期の損益面では為替変動による影響が軽減された。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「利益面では、増収の影響により営業利益は５億53百万円（前年同四半期は12億17百万円の営業損失）、為替差損益の改善影響があり経常利益は８億48百万円（前年同四半期は11億13百万円の経常損失）となりました。」
為替差損益の改善影響があり、経常利益は前年同四半期の損失から8億48百万円の利益へ改善した。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「為替差益 － 26」
前年同四半期の為替差損から、当第2四半期連結累計期間は26百万円の為替差益となり、為替変動による損益影響が軽減された。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「為替差損 187 8」
為替差損は前年同四半期の187百万円から8百万円へ減少し、為替変動による損益影響が縮小した。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「為替差損 25 148」
為替差損は前年同四半期累計の25百万円から148百万円へ増加し、為替変動による損益影響が拡大した。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「為替差損 23 145」
為替差損は前年同期の23百万円から145百万円へ増加し、為替変動による損益影響が拡大した。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「為替差損 17 187」
前年同四半期の17百万円から当第1四半期は187百万円へ為替差損が増加し、前年度通期に軽減されていた為替影響が再び拡大した。 - FY2020対処有価証券報告書
「為替差益は７百万円となりました。」
四半期累計では為替差損が発生していたが、通期では為替差益7百万円となり、損益面での為替影響は通期ベースで損失には至らなかった。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「為替差損 － 25」
当第3四半期連結累計期間に25百万円の為替差損を計上し、為替変動による損益影響が実績として継続している。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「為替差損 － 23」
当第2四半期連結累計期間に23百万円の為替差損を計上し、為替変動による損益影響が実績として表れている。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「為替差損 － 17」
当第1四半期に17百万円の為替差損を計上し、為替変動による損益影響が再び実績として表れている。 - FY2019-Q3対処有価証券報告書
「また経常利益は受取配当金や為替差益などにより33億14百万円（同62.7％増）となりました」
為替差益などにより経常利益が前年同四半期比62.7％増となり、当四半期の損益面では為替変動の影響が軽減された。 - FY2019-Q2対処有価証券報告書
「また経常利益は受取配当金や為替差益などにより23億15百万円（同99.6％増）となりました」
為替差益などにより経常利益が前年同四半期比99.6％増となり、当四半期の損益面では為替変動の影響が軽減された。 - FY2019-Q1対処有価証券報告書
「利益面では、おもにアジア拠点の自動車分野の増益基調が続いたことに加え、ＨＤＤ用サスペンションの増収と原価低減や北米子会社の生産性向上などにより採算が改善しました。その結果、営業利益は11億45百万円（同184.5％増）、経常利益は受取配当金や為替差益などにより13億26百万円（同116.9％増）となりました。」
為替差益89百万円などにより経常利益が前年同四半期比116.9％増となり、為替変動による損益影響は当四半期において軽減された。 - FY2018対処有価証券報告書
「為替リスクの低減目的から関係会社間資金貸借取引を外部借入れへ切り替えたことにより借入金が10億36百万円増加したことによります。」
為替リスク低減を目的とした資金調達方法の切替を実施し、当期は為替差損を計上せず、為替差益7百万円となった。 - FY2018-Q3対処有価証券報告書
「利益面では、ＨＤＤ用サスペンションの新モデル能増に伴うコストが膨らみましたが、北米事業の生産性改善遅れによる損失幅が下期から縮小し、アジア拠点で自動車分野の増益基調が持続しました。その結果、営業利益は17億６百万円（同3.7％増）、経常利益は為替環境の改善などで20億37百万円（同71.6％増）となりました。」
為替環境の改善により経常利益が前年同期比71.6％増となった。為替リスク低減を目的とした関係会社間資金貸借から外部借入への切替も継続している。 - FY2018-Q2対処有価証券報告書
「為替リスク低減を目的として関係会社間資金貸借取引を外部借入へ切り替えたこと等により借入金が８億98百万円増加した」
為替リスク低減を目的とした資金調達方法の切替が記載され、当四半期累計では為替差益208百万円を計上し、為替環境改善により経常利益も増加した。 - FY2018-Q1対処有価証券報告書
「経常利益は為替環境の改善などにより６億11百万円（同663.8％増）となりました。」
前年同期に発生していた円高による為替評価損とは異なり、当四半期は為替環境の改善等により為替差益128百万円を計上し、経常利益が前年同期を上回った。 - FY2017悪化有価証券報告書
「経常利益は前年に比べ持分法による投資損失の影響が小さくなりましたが、円高及びメキシコペソ安により為替差損が膨らみ17億34百万円（同13.9％増）となりました。」
円高・メキシコペソ安による為替差損が628百万円に膨らみ、為替変動の影響が前期より拡大した。 - FY2017-Q3悪化有価証券報告書
「また経常利益は円高環境や海外子会社の自国通貨安による為替差損等の影響により11億87百万円（同15.0％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は６億92百万円（同29.3％減）となりました。」
円高環境と海外子会社の自国通貨安による為替差損が継続し、当第3四半期連結累計期間の為替差損は595百万円となった。 - FY2017-Q2悪化有価証券報告書
「しかしながら円高進行や海外子会社における自国通貨安による為替差損の影響等で経常利益は４億50百万円（前年同期比65.3％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は２億９百万円（同73.9％減）となりました。」
円高進行と海外子会社の自国通貨安による為替差損が累計期間の経常利益を前年同期比65.3％減まで押し下げ、為替影響が深刻化した。 - FY2017-Q1悪化有価証券報告書
「また、円高が急進したこと等により為替評価損が発生し経常利益は80百万円（同90.8％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は０百万円（同99.9％減）となりました。」
急速な円高により為替評価損487百万円が発生し、経常利益が前年同期比90.8％減となった。 - FY2016顕在化有価証券報告書
「第４四半期の急激な円高による為替差損や海外合弁会社の立上げ遅れに伴う持分法投資損失が発生し、経常利益は15億22百万円（同54.6％減）となりました。」
為替変動リスクを記載するだけでなく、当期に為替差損428百万円を計上した実績がある。